アストラゼネカ
アストラゼネカ(英語: AstraZeneca plc)は、イギリス・ケンブリッジに本社を置く製薬企業である。ロンドン証券取引所、ナスダック・ストックホルム、NASDAQ上場企業(LSE: AZN、Nasdaq Nordic AZN、NASDAQ: AZN)。 歴史イギリスの大手化学会社ICIから医薬品部門が分離したゼネカ(Zeneca Group plc)と、スウェーデンに本拠を置き北欧最大の医薬品メーカーであったアストラ(Astra AB)が1999年に合併して誕生した。 アストラは1913年に設立、1927年から1957年までCEOを務めたBorje Gabrielssonのもとで大手製薬会社に成長、1948年にスウェーデン国内市場にペニシリンおよび麻酔薬を導入した。ゼネカは1993年にICIから分離、1994年から1997年にかけてアメリカ合衆国の癌治療センター運営企業であるSalick Health Careの株式を取得し、腫瘍薬分野が強化された[9]。1998年に入り殺生物剤など非主力分野を売却すると共に、新薬の開発コスト上昇を受け提携企業を探していたアストラとの経営統合が12月に合意され[10]、翌年1月合併が実現した。 2010年、アストラゼネカは、セロクエルを高齢者や、死亡リスクを高める小児への適応外使用を勧める違法なマーケティングを行い、5.2億ドルの罰金が科された[11][12]。 2020年9月、アメリカにおける株式上場先をニューヨーク証券取引所からNASDAQに変更した[13]。2021年7月、希少疾患領域に強みを持つアメリカのアレクシオン・ファーマシューティカルズの買収を完了し子会社化した[14]。 アストラゼネカの主力製品は腫瘍薬分野であり、売上の3分の1以上を占めている。また日本市場の売上はアメリカ、中国に次ぐ第3位である。製品開発上の主要拠点は本社を置くケンブリッジに加えて、アメリカ・メリーランド州のゲイザースバーグ、スウェーデンのヨーテボリに置かれている[15]。 新型コロナウイルス用ワクチンの開発関与オックスフォード大学が進めている新型コロナウイルスワクチン候補の開発、製造に参画。2020年5月までに10億回分のワクチン製造能力を整えた。製造準備等の資金は、アメリカ生物医学先端研究開発局から10億ドル超の支援を受けていることが明らかになっている[16]。 日本法人
日本には現地法人として、大阪市北区大深町のグランフロント大阪内にアストラゼネカ株式会社(AstraZeneca K.K.)の本社を置く。また東京都千代田区丸の内の丸の内トラストタワー本館内に東京支社を置いている。 沿革
主要製品
訴訟→「イレッサ訴訟」も参照
2002年、抗がん剤であり、上皮細胞成長因子阻害薬の「イレッサ」(一般名:ゲフィチニブ)の承認を世界に先駆けて日本で獲得したが、副作用などが問題となった。2013年、厚生労働省第4回ゲフィチニブ検討会にて、ガイドラインの周知を図ることでイレッサを使い続けることを決定した。 脚注出典
外部リンク
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