この項目では、アメリカ合衆国の多国籍テクノロジー企業について説明しています。その他の用法については「アップル 」をご覧ください。
Apple Inc. （アップル）は、アメリカ合衆国 の多国籍 テクノロジー企業である。カリフォルニア州 クパチーノ に本社を置く。デジタル家庭電化製品 、ソフトウェア 、オンラインサービスの開発・販売を行っている。
ハードウェア 製品としては、iPhone 、iPad 、Mac 、Apple Watch 、HomePod 、AirPods 、Apple Vision Pro などの開発および販売を行なっている。
ソフトウェア 製品としては各種OS やSiri の開発・販売を行っている。
エンターテイメント 製品としてはApple Music 、Apple TV+ 、Apple Arcade 、Apple Podcast 、Apple Books 、App Store 、iTunes など広範囲のデジタルコンテンツ の販売などを行っている。また、iCloud 、などのクラウドサービス も提供している[ 3]
Apple の全世界での年間収益は、2020年度には2745億ドル となった[ 4] テクノロジー 企業であり[ 5] 2021年 現在で世界で最も価値のある企業である[ 6] [ 7] [ 8] [ 9] 2022年 1月、Appleは全世界の上場企業として初めて時価総額 3兆ドルを超えた企業となった[ 10] [ 11] [ 12] [ 13] [ 14] [ 15]
Apple Campus （旧本社）1976年創業
Apple Inc.は1976年 4月1日 、スティーブ・ジョブズ とスティーブ・ウォズニアック 、およびロナルド・ウェイン （英語版 ） [ 17] [ 注 1] Apple I 」を販売するためのパートナーシップ であった[ 17] [ 注 2]
1977年 1月には"Apple Computer, Inc."（アップルコンピュータ）として法人化し、その後「Apple II 」をはじめとするコンピュータの販売が急速に拡大した。1980年代
1980年代には、1984年 発売の初代「Macintosh 」に代表されるように、革新的なグラフィカルユーザインタフェース （GUI）を採用したコンピュータを次々と開発した。Macintoshは当初成功していたが、IBMのシェアを追い抜くことはできなかった。
ジョブズは経営陣や取締役会との関係が悪化し、1985年 にMacintosh部門から解任されAppleを離れた[ 19] [ 23] [ 24] [ 25] NeXT 社を設立した[ 26]
1990年代
1990年代に入り、パソコン の市場が拡大・発展していく中で、Appleはインテル のCPUにマイクロソフト のWindows を搭載（Wintel連合 ）した低価格帯の製品に押され、シェアを失っていった[ 27] ギル・アメリオ をCEOとして起用し、レイオフ 、経営陣のリストラ 、製品の絞り込みなど、財政的に問題を抱えた会社を立て直そうとした。
アメリオは失敗したOS戦略を解決しようと、1996年12月 にAppleがNeXTを買収、ジョブズを呼び戻した[ 23] 1997年 9月 に暫定CEOに就任した[ 23] Think different 」キャンペーンを展開し、iMac の販売で黒字化を達成した[ 28] [ 29]
2000年代
2001年 にはiPod の発売、直営店のApple Store 開店など、Appleブランドを再構築した[ 30] [ 31] 2007年 にはデジタル家庭電化製品 への注力を反映させ[ 32] [ 33] iPhone を発売し、高い評価と経済的成功を収めた[ 34] [ 35] [ 36] 2010年代
2011年 8月、ジョブズは健康上の理由でCEOを辞任し、ティム・クック がCEOに就任した[ 37] [ 38] スコット・ギャロウェイの著書『The Four: The Hidden DNA of Amazon, Apple, Facebook, and Google 』[ 39] Amazon 、Meta 、Google とともに世界的な巨大企業のひとつであるとの認識が広がっている[ 40] [ 41] [ 42] [ 43] [ 44]
コンピュータ歴史博物館 に展示されるApple I 。Apple Iはむき出しのマザーボード として販売され、使用するには購入者がキーボードやモニタを用意する必要があった。1975年 、大学を中退しアタリ の技術者として働いていたスティーブ・ジョブズと、その友人でヒューレット・パッカード （HP）に勤務していたスティーブ・ウォズニアックは、シリコンバレーのコンピュータマニアによる「ホームブリュー・コンピュータ・クラブ （HCC）」の会合に頻繁に参加していた。ウォズニアックは、HCC内で高く評価されていたマイクロプロセッサであるIntel 8080 の代わりに、安価なMOS 6502 を処理装置とするコンピュータの自作を開始し、1976年 3月までにApple I の原型となるコンピュータを独力で完成させた。ウォズニアック自身はこのコンピュータの回路図 をHCCにて無料配布することを望んでいたが、ジョブズはその商業的可能性に興味を抱き、このコンピュータを利用してビジネスを始めるべきだと訴えた。2人は当初、それぞれの勤務先であるHPとアタリに製品化を提案したが却下されたため、自ら起業して基板（プリント配線板 ）の製造・販売を行うことにした。
1976年4月1日、ジョブズとウォズニアックにロナルド・ウェインを加えた3人は、共同で「Apple Computer Company（アップルコンピュータ・カンパニー） 」を創業した[ 51] 製図工 として働いていたウェインは、株式の10パーセントを持つことを条件としてジョブズに誘われ会社に加わった（ジョブズとウォズニアックはそれぞれ45パーセントの株式を所持した）。ウェインはApple社の最初の製品であるApple Iのマニュアルを作成したほか[ 51] アイザック・ニュートン が描かれた最初期のロゴマークをデザインした。1977年、スティーブ・ジョブズからの依頼により、ロブ・ジャノフ （英語版 ） [ 52]
個人以外の販路を求めたジョブズは、マウンテンビュー のコンピュータ店「バイトショップ（Byte Shop）」の経営者ポール・テレル （英語版 ） [ 注 3]
Apple Iは1976年7月から希望小売価格 666.66ドルで市販され、最終的に約200台が製造された[ 57]
1979年6月に登場したApple II Plus。同年10月に発売されたApple II 専用表計算ソフト 「VisiCalc 」の大ヒットは販売を大幅に増加させた。
テレルとの取引で手応えを得たジョブズは事業拡大を望み、そのために多額の資金が必要となった[ 56] セコイア・キャピタル の創業者ドン・バレンタイン に会って融資を求めたが、バレンタインはApple Computerへの投資に興味を持たず、代わりに自分の元部下で、個人投資家として財を成していたマイク・マークラ を紹介した。マークラはジョブズの野心とウォズニアックの技術的才能に心を動かされ、1976年11月からAppleに加わった。マークラは自分の個人的資産から9万2000ドルを投資したほか、バンク・オブ・アメリカ から25万ドルの信用供与 を確保した。
1977年1月3日に法人 化され、Apple Computer となった。マークラはAppleの成長には経験豊富な経営者が不可欠と考え、ナショナル セミコンダクター から元同僚のマイケル・スコット （英語版 ） CEO の座につけた。スコットは1977年2月からAppleでの仕事を始め、社員番号を入れた社員証を発行するなど、会社をより組織的にするための施策を実行した[ 注 4]
Apple II は1977年4月16日にウェスト・コースト・コンピュータ・フェア で発表され、小売価格1,298ドルで発売された[ 注 5] フロッピーディスク ドライブ「Disk II （英語版 ） 表計算ソフト 「VisiCalc 」が大ヒットを記録し、Apple IIの販売台数が大幅に増加した。1980年には設置台数で10万台、1984年には設置ベースで200万台を超え、Appleに大きな利益をもたらした。 [要出典
1983年に発売された
Lisa 。当時としては先進的な機能を装備していたが、価格の高さから商業的には失敗した。
1980年 12月12日、Apple Computerは新規株式公開 （IPO）を行い、1956年に自動車会社フォード が行ったIPO以来となる記録的規模の資金調達を果たした。このIPOにより、ジョブズは約2億5600万ドルの個人資産を手に入れた。
株式公開に先立つ1980年5月、Appleはビジネス向けに特化されたApple III を発表し、巨大企業IBM に商用コンピュータ市場で挑戦を仕掛けたが、4,340–7,800ドルという価格設定の高さと、ハードウェアの設計上の欠陥がわざわいし、Apple IIIは極度の販売不振に陥っていた[ 注 6] IBM PC を発表してパーソナルコンピュータ 市場へ参入し、AppleとIBMの競争は激化した[ 注 7]
ジョブズは1979年 12月にゼロックス のパロアルト研究所（PARC） を見学しており[ 注 8] マウス によって操作される先進的なグラフィカルユーザインタフェース（GUI） に強い印象を受けた。ジョブズは当時Appleで開発中だった次世代コンピュータ「Lisa （リサ）[ 注 9]
1981年、ジョブズとの対立を深めたスコットは社長兼CEO を辞任することとなり、同年7月にはAppleを去った。1981年3月からはマークラが暫定的にCEO となっていたが、ジョブズはスコットの後任としてマーケティング に優れた経営者を連れてくる必要に迫られた。1983年、ジョブズはペプシコーラ からジョン・スカリー を引き抜いてAppleの新CEO に就けたが、スカリーを説得する際にジョブズが用いた「このまま一生、砂糖水を売り続ける気なのか？世界を変えるチャンスに賭けてみる気はないのか？ 」というフレーズはのちに有名となった。他方、開発の遅れたLisaは1983年 1月にようやく発売された。Apple IIIの販売不振が続き、主力製品であるApple IIも次第にIBM PCにシェアを奪われる中で、GUIやマウスなど革新的機能を備えるLisaへのAppleの期待は大きかったが、9,995ドルという極端な高価格とソフトウェア互換性 の欠如がユーザーを遠ざける結果となり、LIsaはApple IIIと同じく商業的な失敗作に終わった。
1984年に発売された初代Macintosh 。
1980年秋にLisaの開発チームから外された後、ジョブズはジェフ・ラスキン が立ち上げた新型コンピュータ「Macintosh（マッキントッシュ）」のプロジェクトに参画した[ 注 10] [ 注 11] 海軍に入るより、海賊であれ（It's better to be a pirate than to join the navy） 」などと説いて開発メンバーの連帯感と反骨精神を鼓舞した[ 注 12]
長い開発期間を経て、Macintoshは1984年 1月24日に発売された。2日前の1月22日には、第18回スーパーボウル の放送でリドリー・スコット によるテレビCM『1984 [ 80] The computer for the rest of us として打ち出されたMacintoshは[ 82] [ 83] [ 注 13] [ 85]
スカリーはジョブズをMacintosh部門から降ろすと決断し、1985年4月には取締役会から全会一致の承認を得た。この決定に反発したジョブズは、スカリーが中国に出張する隙に彼を解任することを画策したが、スカリーはフランス法人トップのジャン＝ルイ・ガセー から事前にジョブズの計画を知らされ、出張をキャンセルし重役会議でジョブズと対峙した。会議では、その場に居たAppleの重役の全員がスカリーへの支持を表明し、その後取締役会もスカリー支持を表明し、ジョブズは1985年5月31日に全ての業務から外され、何の実権も持たない会長職を与えられた。
1985年9月、ジョブズは当時所有していたAppleの株を1株だけ残して約650万株をすべて売却し、NeXT 社を創立した。それと同時にスカリー宛てに郵送で辞職願を提出し、会長職も辞任した。2010年 の記事で、スカリーは一番後悔していることとして、ジョブズを辞任に追い込んだことを挙げている[ 90] [ 91] [ 92] [ 93]
ジョブズとウォズニアックが去った1985年、AppleはMacintosh向けにキヤノン と共同開発したレーザープリンター であり、出資先のアドビシステムズ（現・アドビ ）が開発したPostScript を搭載したLaserWriter を発売し[ 94] [ 95] ディザ を表示させることなく、きれいなアウトライン で出力することを可能にした。また、アルダス 社（現・アドビ）の開発したPageMaker とMacintosh、LaserWriterを組み合わせることで、DTP という市場を創造した[ 96] タイポグラフィ 機能を備えていたMacintoshは、DTP用コンピュータとして圧倒的な人気を博し、Appleは初期のDTP市場を事実上独占することに成功した[ 注 14]
ジョブズに代わってMacintosh部門のトップに立ったガセーは、55パーセントの利益率という目標を意味する「55か死か（fifty-five or die）」というスローガンを掲げてMacintosh製品の値上げを実行し、1980年代後半のAppleで高価格・高利益率路線を推し進めた。初期の32ビットパソコンの一つであり、高性能な代わりに高価格で販売された「Macintosh II 」などの新型モデルは高い利益率を提供し、DTP市場での人気を背景に当初は売上高にも減少は見られなかった。さらに、Appleは外部のソフト会社にMac用のソフト開発を説得する職種であるエバンジェリスト （宣伝部）を作り、ガイ・カワサキ らを任命した。
Newton
Newton MessagePad 2100（左）と初代iPhone（右）
スカリーは、Macintosh以外にAppleの柱となる製品が必要だと感じていた。スカリーはコンピュータの未来像としてKnowledge Navigator というものを描いていた。これは、コンピュータがユーザの優秀な秘書をこなし、言葉や簡単なリモコン操作のみで自由自在に操れるというもので、この後の予定を教えてくれたり、電話を取り次いだり家にいながら会議を行ったりすることができる。Appleは、ナレッジ・ナビゲータを仮想ではない近未来のコンピュータとして提案した。
一方、スティーブ・サコマン はガセーの許可を受け1987年ごろにはNewton と呼ばれる次世代コンピュータ開発のプロジェクトを開始していた。スカリーはこのNewtonに自身のナレッジ・ナビゲータを感じ取り、開発に力を入れるようになっていった。
1990年 、スカリーはMac OS 互換機（後述）およびNewtonの方向性をめぐってガセーと対立することとなる。ガセーを辞職させたあとサコマンも辞任し、スカリー自身は技術者でないにもかかわらずAppleのCTO （最高技術責任者）に就任した。ラリー・テスラー がNewton開発責任者となり携帯情報端末へと方向転換を行って、1992年 、CPU にARM を採用し、スタイラス による手書き認識などを実現したPDA 、Newton MessagePad を発表した。
初代MessagePadはシャープ と共同開発され[ 100] ザウルス のヒットへとつながることとなる。世界初のPersonal Digital Assistant（PDA）という概念とともに発表されたMessagePadはNewton OSという独創的なOSを採用し、ペンデバイスで入力した文字をそのままテキスト文書として保存できることが特徴だった。それ以外にもフリーハンドで書いた文字や絵を保存する作業をせずに電源を落としても、電源投入後にはそのままの文字や絵を表示させることができ、紙のメモ帳にとって変わる新しいコンピュータの方向性を示したものといえる。しかし、ビジネスとしては失敗した。
General Magic
Newtonと並行して、General Magic がマーク・ポラット をCEOとしてビル・アトキンソン 、アンディ・ハーツフェルド が共同設立者となり、Appleの子会社として立ち上げられた。General Magicは、Knowledge Navigatorを具現化することを目論んだLooking Glass （野心的な小型携帯情報端末Personal Intelligent Communicator、PIC）プロジェクトが1990年、Appleからの出資に加え、AT&T 、松下電器産業 、モトローラ 、NTT 、フィリップス 、ソニー の出資や提携を得てスピンアウトした会社である[ 101] [ 102] 富士通 、三菱電機 、Northern Telecom、サンヨー 、沖電気 、東芝 が加わった[ 101] [ 103] ポール・アレン を筆頭とした複数の会社に取得された[ 104] CTO を務めたミーガン・スミス 、Android を開発したアンディ・ルービン や後のApple幹部となったトニー・ファデル 、ケビン・リンチ、ジョン・ジャナンドレア も在籍していた[ 105]
ジョブズがAppleを去ったのに前後して、1985年6月25日にスカリーとハード担当責任者であったガセー宛に、マイクロソフト のビル・ゲイツ から「AT&T やヒューレット・パッカード 、ソニー など有力メーカーにMacintoshのOSをライセンス するべきで、ゲイツ自身もその手助けを惜しまない」という内容の手紙が送られた。ゲイツは自社でのOS開発凍結も考えていたほど本気だったようだ。
スカリーはOS ライセンスの可能性について調査を指示したが、ガセーを筆頭にした技術陣からの猛反対を受けてこの提案は闇に葬られた。
その後、パソコン用の16ビット CPUは逐次32ビット に移行していく。Appleの採用したモトローラ 系ではMC68000 、MC68020 、MC68030 、MC68040 と推移していく。モトローラのCPUは最初のMC68000から、32ビットへ容易に移行できるように設計されていた。
Appleはライセンス違反をしているとして、マイクロソフトに対してGUIに対する対価を求めて裁判を起こす。ジョブズが復帰（後述）する頃まで裁判は長引き、その時点ではAppleに対して不利な裁定が下ることになる。しかしその数年前、ゼロックスがAppleに対して同様の裁判を起こし、ゼロックスに対して不利な裁定が下っていることもあり、熱心なMacユーザは複雑な心情を抱いていた。
AppleはマイクロソフトのMicrosoft Windows に対して市場競争を模索する。これより68000系以外のCPUアーキテクチャ への移行である。その1つx86 系への移植プロジェクトであるスタートレック が、1992年ごろにノベル の協力を得て開始される。しかし計画は後述のPowerPCに専念するため中断され、日の目を見ることはなかった。
1992年、スカリーはIBMと交渉し、同年AppleはIBMとモトローラと組んで新しいパーソナルコンピュータのプラットフォーム開発を発表した。IBM PCとMacintoshの敵対的経緯から、この共同開発発表は西海岸と東海岸の巨頭同士の歴史的和解とも言われた。
新しいPC は、CPU にRISC チップであるPowerPC 、OS としてTaligent （開発コード：Pink）、アプリケーションとしてマルチメディア開発ツール「カライダ 」（開発言語ScriptX）からなる予定であった。
初期のPower MacintoshとなったPower Macintosh 6100
技術者が休暇中に趣味で作り上げた68000系エミュレータ の出来がよく、またTaligentの開発は困難をきわめたため、1994年 、PowerPCと68LC040 エミュレータを搭載し、従来の68000系のバイナリプログラムの動作も可能なPower Macintosh シリーズを発表する。それまでの上位機種であったQuadra をベースにしており、メモリ に72pinSIMM 、拡張スロットバスにNuBus90 を採用するなど、ハードウェアの互換性も計られていた。しかし当時のMac OS（System 7.1.1や7.5.2）はバグが多く、たびたびエラーやフリーズを起こし、快適さと相反する不安定さも兼ね備えていた事実は否定出来ない。Mac OS 7.6までにはその不安定さは解消され、その後しだいに信頼性は向上したが、Mac OS 9.2.2に至るまで100パーセントのPowerPCコードで作られたOS とはならず、メモリ保護もない脆弱さもそのままであった。これらの問題が完全に解消されたシステムは2001年のMac OS X の登場まで待たねばならなかった。
1994年にAppleは、モトローラ、IBMなどにMacintoshのライセンスを与え、互換機ライセンスを開始する。1995年にPower Computing （英語版 ） パイオニア が初のMac OS互換機 を発表すると、akia 、UMAX、ラディウスなどが続々と参入した。しかし、PC/AT互換機 からの市場奪還は進まず、互換機がMacintoshのシェアを浸食するという結果となった。
1995年後半になると、マイクロソフトはWindows 95 を販売開始する。Windows 95は、Macintoshに似たGUIを搭載し、従来のMS-DOS 上のWindows 3.1 ではなし得なかったデスクトップ環境 とフォルダ 管理のGUI化を果たした。様々な面でDOSのしがらみを依然として引きずっていたWindows 95ではあるが、操作性が3.1以前に比べて大幅に向上したことにより爆発的にヒットし、次期OSであるCopland の開発に手間取っていたMacintoshの深刻な脅威となった。
のちに公表されることとなるが、サン・マイクロシステムズ とは1988年ごろから合併交渉を行っていた。1990年には、ほぼ合意に達していたが、AppleがIBMとモトローラとの提携を発表したことで白紙に戻ってしまった。その後もAT&Tやコダック と交渉を行うが企業風土の違いでまとまることはなかった。
Newtonや政治（スカリーはビル・クリントン の大統領選挙応援に力を入れていた）など、Macintoshに力を注いでいないスカリーの行為に、Appleの取締役会は不信の目を向けるようになった。1993年 に業績が大幅に悪化すると、1993年6月18日、ストックオプションなど約1000万ドル相当の退職慰労金を手にスカリーはCEOを退任し、Appleのヨーロッパ市場で功績を上げていたマイケル・スピンドラー が新たなCEOに就任する。スピンドラーの仕事は、Apple本社を高く売ることだったとも言われている。
1994年は低価格MacintoshのPerforma シリーズを増産してクリスマスシーズンを迎えたが、スピンドラーはこの需要予測を大きく外すこととなる。リサーチ部門とセールス部門、さらには開発部門までもがそれぞれ大きく対立していたことと、市場ではPower Macintoshなどのハイスペックマシンの需要が高かったにもかかわらず、ロースペックで利益率の悪いPerformaの在庫が日に日に増えていき、需要の高いPower MacintoshやPowerBook が品薄状態で、生産がまったくもって追いついていないと言う最悪の結果となった。
当時のAppleは内部のいざこざがあまりにも多く、悲惨な状態であった。需要予測を外したうえに、スピンドラーの指示を誤解したセールス部門は、ただでさえ利益率の悪いPerformaを赤字でばらまいて売りさばいてしまった。それ以外にもさまざまな要因が重なり、この四半期で赤字は8000万ドルに達した。
そのころ（1995年）Appleはキヤノンと1株54ドル50セントでの買収交渉を行うが、キヤノンの社長が急死したことも重なり、最終的には実現することはなかった。そしてAppleは再びIBMと交渉の場を持つが、IBMはロータス社を買収しサービスビジネスに会社を方向転換の最中で、Apple買収にはお世辞にも前向きな姿勢とは言えなかった。そのうえ、IBMはどんな買収交渉であっても、結論を出すまでに途方もない時間をかけることが通例で、交渉に入ってもまったく音沙汰がないということが多い企業である。どんな形であってもAppleを売り出したい取締役たちは、そのあまりにも遅いIBMの動きだけに目をとらわれてしまい、実際のIBMの過去の動向にはまったく気付いていなかった。最終的にはIBMとの交渉は決裂してしまい、その後にはフィリップス と1株36ドルで交渉を行うが、フィリップスの役員会であっさりと否決されてしまう。
1996年1月23日の株主総会で、Apple再建策としてMacintosh互換機ライセンスビジネスの加速と人員削減による提案を行うが、株主から辛辣な言葉を浴びせられる。総会後の取締役会でサン・マイクロシステムズのスコット・マクネリ も参加し、最後の買収交渉（1988年時とは異なりAppleが吸収される立場）が行われた。マクネリはApple1株につき23ドルを譲らず、買収交渉は頓挫。その後の取締役会で、スピンドラーは責任を取らされる形でCEOの座を下ろされた。
マイク・マークラを筆頭とするAppleの取締役会はスピンドラーの後任として、かつて倒産寸前だったナショナルセミコンダクターを再建し、Appleの社外取締役 にも就任していたギル・アメリオをCEOの座につけた。アメリオはのちに、「（アメリオを除く）当時の取締役の全員がAppleをどこに売り渡すかということしか考えておらず、Appleを再建することはみじんも考えていなかった」と語っている。大のMacintoshファンでもあったアメリオは、Appleを売ることしか考えていなかった取締役のほとんどに失望を覚え、Apple再建の道標となるべく一歩を踏み出した。
MacintoshのOS は、1984年の出荷以降、System 7まで大幅に強化改良されたものの、基本的な部分はほとんど進化していなかった。1990年代に入ると、マルチメディアやネットワークの時代を迎え、従来はミニコンや大型汎用機のOS の機能であったマルチタスク（プリエンプティブマルチタスク）、メモリプロテクション（メモリ保護）、仮想メモリ、ネットワーク機能を備えた“モダンOS”が、次世代のパソコン用OS に必要だと考えられるようになった。
Apple社内で未来志向の“オブジェクト指向OS”として計画された“Pink”は、最終的にIBMと共同で別会社Taligent を設立して開発が進められた[ 106]
1996年7月、新たにAppleの最高技術責任者 （CTO）となったエレン・ハンコック は、Coplandが完成する見込みがないと判断を下し、開発の中止を命じた。Appleは次期Mac OSとなる新たなOS を外部から調達することを決定し、候補としてマイクロソフト のWindows NT 、サン・マイクロシステムズ のSolaris 、IBMのOS/2 、Be のBeOS などを挙げて調査と交渉を行った。なかでもBeOSこそ本命と噂されていた[ 107] [ 108]
1996年の11月ごろ、公表されてはいなかったが、NeXTはハードウェアから撤退し創業以来初の黒字となっていたものの経営状態は良好とはいえず、スティーブ・ジョブズはNeXTを売却する目論見の元、IPO を計画していた[ 109] [ 110] [ 111] [ 112] OPENSTEP とNEXTSTEP を売り込んだ[ 111] [ 112] [ 113]
20周年記念Macintosh（Twentieth Anniversary Macintosh ）
1997年2月に正式にNeXT買収が成立し、アメリオの要請もありジョブズとウォズニアクはAppleに非常勤顧問という形で復帰した（同時に、NeXTのセールス担当副社長ミッチ・マンディッチ、ソフトウェア技術担当副社長アビー・テバニアン ハードウェア技術担当副社長ジョン・ルビンスタイン が重役としてAppleに加わる[ 114] [ 115] 20周年記念Macintosh （Spartacus）を窓から投げ捨てたという噂がまことしやかに囁かれた（ちなみにウォズにもこの記念すべきMacintoshがプレゼントされた）。
Appleに復帰したジョブズは、同年6月には一度はAppleの先行きを悲観し株式を手放したが、経営混乱の責任を取るよう取締役を巻き込み、アメリオを追いつめる。同年7月9日にアメリオとハンコックが辞任に追い込まれた[ 116] [ 117] CFO のフレッド・D・アンダーソン が短期間を暫定的に経営を行い[ 118] [ 119] [ 120] ピクサー CEOとして多忙であることを理由に彼はこれを拒否して「責任がそれほど大きくない一時的なことであれば構わない」と言い、1997年9月には暫定CEOに就任した[ 121]
一方、アメリオによるリストラ[ 122] [ 123] [ 124]
ジョブズは、その思惑通りに事を進めていくなかで、士気を上げるため従業員のストックオプション の引き下げを取締役会に提案した。しかし、取締役会がこれを否定すると、ジョブズは取締役全員に辞任を迫った。結局、マイク・マークラを含む取締役陣は、そのほとんどが辞任することとなる。代わりに、オラクル のラリー・エリソン 、インテュイットのビル・キャンベル らを社外取締役に迎え入れ、取締役会はほぼジョブズ寄りのメンバーに再構成された[ 125]
これに前後し、CFOのフレッド・D・アンダーソンを除いて、1997年中にCEOやCTO以外にも、ATG 閉鎖やイメージング部門などの事業整理とともに、多数の幹部がAppleから離職した。
COO兼セールス担当EVPのマルコ・ランディ、COOのジョージ・スカリス、マーケティング担当SVPのサジーブ・チャヒル、マーケティング担当SVPのゲリーノ・デ・ルーカ、ソフトウェア担当SVPのアイク・ナッシ 、デベロッパーリレーションズ担当VPハイディー・ローゼン、セールス担当SVPのジョン・フロイサンド、Power Macintosh担当SVPフレッド・フォーサイス、チーフエヴァンジャリスト/Appleフェローのガイ・カワサキ 、ATG担当VPのドナルド・ノーマン 、ATG解散後のテクノロジーグループで短期間のVPだったリチャード・ルファーブル、研究開発担当VP兼チーフサイエンティストのラリー・テスラー 、Appleフェローのアラン・ケイ など[ 126] [ 127] [ 128]
ジョブズは同年8月、マイクロソフトと特許のクロスライセンスおよび業務提携を結んだ[ 129] Netscape Navigator に代わりInternet Explorer を標準ウェブブラウザとしてバンドルすることと引き換えに、マイクロソフトはMicrosoft Office をMacintosh用により一層最適化させ、さらにMacintosh版とウィンドウズ版を同時リリースする内容で、である。さらにマイクロソフトはAppleに対し1億5000万ドルの出資（議決権のない株式を発行）を行った[ 130] Macworld Conference & Expo では、ジョブズの基調講演の最中に衛星愛中継でゲイツがスクリーン中に登場し、それらの提携を発表することとなる。歴史的和解とも取れるこのコンピュータ業界の大物同士の両者の演出は、発表された提携内容よりも話題性の方が大きく報道され、関心の深い者にはよくも悪くも波紋を呼ぶ結果となった[ 131]
1997年9月にリリースされた「Mac OS 8 」[ 132] 1998年 にはMac OS 8.1をはさんでMac OS 8.5、1999年 にはMac OS 8.6、Mac OS 9と、メジャーアップデートとマイナーアップデートが交互に半年ごとにリリースされた。これらはアメリオ/ハンコックによるプラン[ 133]
かねてから開発が進んでいたPowerPCの新たな製品としては、低価格ながら従来のハイエンドチップを上回る性能を持つPowerPC G3を発表。モトローラとIBM、Appleの共同開発で進められたこの次世代チップは、新たなMacに搭載され、Power Macintosh G3 として発売される[ 134] [ 135]
1997年11月には、分離されたNewton事業をAppleに戻す形で清算した。同じころ、Appleは“Think different ” キャンペーンを大々的に開始する。この“Think different.”では各界の偉人・著名人をCMに起用し、Apple自身のイメージ転換戦略が計られた。
1998年、PowerBook G3 を発表。複雑な曲線を多用した斬新なデザインは従来のPowerBookと一線を画すものであり、ジョブズの製品に対する美意識が現れた初めての製品としてMacユーザーの関心を呼んだ。同時期にAppleのソフトウェア部門の別子会社であったクラリスをファイルメーカー社と改名し、FileMaker の開発・販売に専念させ、クラリスワークス に代表されるその他のアプリケーションの開発・販売権をAppleに戻す決定もなされる。
2000年1月、ジョブズが復帰し業績を挙げた結果、2年半でAppleの市場価値が20億ドルから160億ドルへ急上昇した功績で、ジョブズには1000万株のストックオプションとビジネスジェット機ガルフストリームV の提供がAppleの取締役会により決定された[ 136] [ 137]
しかし1年後には2001年1月、ジョブズ復帰以来の大赤字、第1四半期の業績で本業での2億4,700万ドルもの純損失（ARM HoldingsとAkamaiの株式売却益約4,900万ドルを加味すると純損失は1億9,500万ドル）を発表した[ 138] [ 139]
iMac
ボディーカラーに独自に名付けたボンダイブルーを採用した初代iMac
ジョブズは1998年5月に、Worldwide Developers Conference でiMac を発表する。このiMacはポリカーボネイト素材をベースに半透明（トランスルーセント）筐体を採用した製品であった。このデザインの視覚的な訴求力と、ボンダイブルーなる青緑のカラーリングにマスコミはこぞって賞賛を送ることになる（デザイン界では意見は二分されたが、日本ではグッドデザイン賞 を受賞した（1998年）[ 140] SCSI インターフェース やRS-422 シリアルポート 、ADB などを廃止し、当時のPC/AT互換機で採用が始まっていたUSB を新たに全面的に採用した。
さらに、ベージュや白だったコンピュータ業界を否定するようにトランスルーセント デザインを採用することで、ジョブズはこのiMacにも似合う周辺機器 が開発されることを見越しており、サードパーティー 各社はこぞって新製品や現行品の改訂版として同様の半透明素材を採用した製品を発表した。AppleはのちにこのiMacの改訂を行い、5色になったiMacは“Candy”と名付けられ、色名も「ブルーベリー」、「タンジェリン」、「ストロベリー」、「グレープ」、「ライム」の名称が与えられる。その後もカラーテーマを替えて人目を惹き、それに付随するようにiMac DVではスロットローディングタイプのDVD-ROM ドライブを採用したり、Power Macintoshにしか与えられていなかったFireWire ポートを採用したりすることでヒットを続け、iMacはAppleに久しぶりの大きな売り上げをもたらした。
iMacの特徴はそれだけでなく、初代Macintoshから続くコンパクトマックの特徴であった〈取っ手〉を復活させ、発表時にはiMacの画面に“hello (again)”と表示させていた[ 141]
2017年6月6日、WWDC 2017 にて、Mac 史上最高性能を誇り、コントローラとしてApple T2 チップを搭載した新アーキテクチャ[ 142] iMac Pro を発表[ 143] [ 144]
Rhapsody （Mac OS X Server 1.0の前身の開発コード 名）がサードパーティに受け入れられないと判断すると、Mac OSで用意されているAPI のうち、使用頻度の高い命令を抽出し、いくつかの新機能を加えたAPI Carbon をRhapsodyに統合した新OS 、Mac OS X Mac OS X Server 1.0 としてリリースされ、PCIバスを持つPower Macintosh G3で動作した。
2000年9月13日には、Mac OS Xの初の公開版であるMac OS X Public Betaを発表、日本国内では3,500円で提供された。新たにAqua を採用し、Mac OS X Server 1.0ともMac OSともまったく異なる新しい外観を持っていた。
2001年3月24日、Mac OS X初の公式リリースであるMac OS X v10.0 （Cheetah）が発売される。G3以降のMacを動作対象にしており、OPENSTEPで評価が高かった開発環境（Interface Builder・Project Builder）が標準で付属していた。Aquaは「Macらしさ」を重視して大きく改良されていたが、Mac OS 9にあった機能が多く省かれており、動作が非常に遅いという欠点があった。時を同じくしてAppleは、Macを核にさまざまなデジタル機器を連携させる「Digital Hub」という構想を打ち出した。
2001年9月25日、Mac OS X v10.1 （Puma）を公式リリース、Mac OS X v10.0の登場からわずか7か月での発売だった。10.0からの無償アップグレードサービスが行われる。動作速度の問題が改善されたほか、10.0に欠けていたさまざまな機能が追加され、実用的に使える初めてのバージョンとなった。マイクロソフト、アドビなどから少しずつ対応ソフトがリリースされ始め、先進的ユーザから受け入れられる。
2002年8月24日、Mac OS X v10.2 Jaguarがリリース。動作速度がより向上し、細かい部分の使い勝手に多くの改良が施された。事実上、このバージョンが現在に続くMac OS Xの完成型と言える。このバージョンからMac OS Xのみが起動する（Mac OS 9をサポートしない）Power Mac G4, iMac G4, PowerBook G4, iBookが販売された。
2003年10月24日、Mac OS X v10.3 Panther が発売された。iPodの売れ行きの好調さ、デジタルカメラやデジタルビデオカメラ、無線LAN環境の普及により、パソコンの「Digital Hub」化の流れが定着した。Mac OS Xでも大手印刷会社 への入稿受け入れが整ったため、遅れていたデザイン 、出版 分野への導入が徐々に進み始める。またライセンス使用料の追加がないクライアント無制限のMac OS X Server搭載の1UサーバXserve 導入とディスクレスNetBoot 機能が評価され、東京大学 [ 145] 東京女子大学 に大量導入された。
2005年4月29日、Mac OS X v10.4 Tiger 発売。システム内部が大きく進化した。セキュリティ機能が充実し、あおぞら銀行 [ 146] 神戸大学 にNetBoot端末としてiMac G5 が大量導入された[ 147]
2007年10月26日にMac OS X v10.5 Leopard がリリース。300以上にも及ぶ新機能が搭載された。iPhoneのソフトウェア開発を優先させるため当初の予定から発売が延期された。
2009年8月28日、Mac OS X v10.6 Snow Leopard が発売され、Intel Mac のみをサポートした初のバージョンとなった。Finder・QuickTimeがCocoa APIで全面的に作り直されるなどシステム全般にわたるブラッシュアップが行われるメジャーアップデートながら、シングルユーザライセンスは米国で29ドル、日本では3,300円と低価格で提供された。
2010年10月21日、Mac OS X Lion 発表。Exposé・Dashboard・Spacesの各機能に統合されたアクセスを提供する“Mission Control”を搭載するほか、ソフトウェア販売サービス“Mac App Store”やフルスクリーンのウィンドウ表示、ランチャー“LaunchPad”などiOSに由来する機能を搭載。Mac OS X v10.5 Leopard以来の大幅な機能とインターフェイスの刷新となる。2011年2月24日には、公式サイトにさらなる新機能の説明が追加された。LaunchPadやAirdropなどを含む250を越える新機能を追加し、64ビット マルチコア CPU（Intel Core 2 Duo以降）のみをサポートする。7月20日にMac App Storeでダウンロード販売を開始した。8月17日には、USBメモリ 版も発売された。
2012年2月16日、OS X Mountain Lion 発表。メッセージやリマインダー、AirPlay をはじめとする100を越える新機能を追加[ 148]
2013年6月10日、OS X Mavericks 発表。このバージョンから無償提供になり、マップやiBooks など200以上の機能が追加。このバージョンから実在の地名が使用される。
2014年6月2日、OS X Yosemite 発表。iOS 8やiCloudとの緊密な連携を実現させている。
2015年6月9日、OS X El Capitan 発表。UIにSplit View、グラフィックシステムにiOS同様の高速化を図るMetal を導入した他、日本語入力システム やフォントの充実など日本語環境を強化している。
2016年6月13日、macOS Sierra 発表。このバージョンから、iOS、tvOS、watchOSに合わせた “macOS” という名称に変更された。MacでもSiriが利用可能になったほか、Apple Watchを使用したMacのロック解除、ストレージの最適化機能などを導入した。
2017年6月5日、macOS High Sierra 発表[ 149] Apple File System やHigh Efficiency Video Coding 、High Efficiency Image File Formatなどを導入。
2018年6月4日、macOS Mojave 発表。ダークモードの追加や、Mac App Store の大幅なリニューアルなどを導入した。
2019年6月3日、macOS Catalina 発表。同時に発表されたiPadOS との連携や、iOS 12 から搭載されたスクリーンタイムの追加、iTunes の廃止などを実施した。
2020年6月22日、初のオンライン開催となったWWDC 2020の基調講演においてmacOS Big Sur が発表され、macOS バージョン11.0.1として、同年11月12日にリリースされた。
2021年6月7日、オンラインで行われたWWDC2021の基調講演でmacOS Monterey 発表。AirPlay やFaceTime の強化、「集中モード 」などを導入。
2022年6月6日、オンラインで行われたWWDC2022の基調講演にてmacOS Ventura が発表された。iPhoneをMacのウェブカメラとして使用できる「連携カメラ」、ステージマネージャなどを導入、Metal 3によってゲームが高速化される予定である。
2023年6月5日、オンラインで行われたWWDC2023の基調講演にてmacOS Sonoma が発表された。ウィジェットやロック画面の刷新、Game Porting Toolkit（Windows ゲームをmacOSに移植するための開発者向けツール）、ゲームモードなどが発表された。
2024年6月10日、オンラインで行われたWWDC2024の基調講演にてmacOS Sequoia が発表された。Apple Intelligence と統合した多数の機能を搭載している他、iPhoneミラーリングによるリモートコントロール機能も搭載されている。
iPod
初代iPod 。大容量のハードディスクドライブを搭載することにより、ディスクを入れ替えることなく多くの音楽を蓄積することができるようになった。 ジョブズは当時、iPodの開発者に「電源ボタンはなくせ」「3タッチ以内に全ての曲にたどり着けるようにしろ」などのジョブズらしい厳しい注文を大量にし、iPodを極力使いやすく、わかりやすい機器にしようとしていた。
その結果2001年、それまで主流だったフラッシュメモリ 型とは一線を画す、大容量ハードディスクドライブ 型携帯音楽プレイヤー『iPod』を発売。当初は価格の高さにより売れ行きを疑問視する声が少なくなかったが、ジョブズの注文による直感的な高い操作性と、管理ソフトiTunesとの抜群の連携機能もあり、徐々に売上を伸ばす。
当初はMac版しかなかったiPodであるが、のちにWindows版のiPodも発売される。その後、Windows用/Mac用といった区分けはされなくなり、Windows向けiTunesが提供されたころからヒット商品となる。そして廉価版ともいえるiPod mini を登場させたことで、爆発的にヒットする。
さらに2003年には、音楽配信 サイトのiTunes Music Store（現在のiTunes Store）を開始。2004年 には、iPodをヒューレット・パッカードにライセンスするなど、携帯音楽市場で、米国を中心に独占的な地位を確保するに至り、既存の音楽産業の構造を根本から変え、タワーレコード やHMV といった音楽CDショップが破産、米国の街中から姿を消した。
日本 でも、ソニー のウォークマン を圧倒し、2003年以降一貫してデジタル携帯音楽プレーヤー のシェア1位となる。iPod miniの後継モデルとしてiPod nano 、また「シャッフル再生」というコンセプトをメインに据えることにより、低価格化とより一層の小型化を実現したフラッシュメモリ型のiPod shuffle も発売され、人気を博した。
iTunes Music Storeは日本においては、2005年8月4日より開始された。登録楽曲数100万曲、1曲150円か200円という低価格で始まり、開始よりわずか4日で100万曲ダウンロードを達成する。ポッドキャストと呼ばれる新しいデジタル配信媒体を構想し、テレビよりも技術革新が進まないラジオのデジタル化に革新をもたらすことが期待されている。
iPodが登場した当初は、現状のような大成功を収めると思っている関係者が多かったわけではない。初期には価格の高さ、利用にはパソコンが必須となるコンセプトが理解されなかったことにより、懐疑的な意見が多くあった。しかし2001年前後にAppleが提唱していたコンセプト「デジタルハブ」（多くのデジタル機器の中心にパソコンを据えるというコンセプト）構想が時宜を得て、iPodは携帯型音楽プレイヤーの代名詞となった。
iPhone
初代iPhone
2007年1月9日、Appleは新製品iPhoneを発表し、スマートフォン市場へ進出した。同年6月29日米国で発売。iPhoneは高機能携帯電話+iPod+インターネット端末と発表され、マルチタッチスクリーンなど先進的でユニークなデザインが話題を呼び、世界的な話題となった。
当初よりiPhoneのOSはMac OS Xベースであるとされ、2008年6月にはOS X iPhone SDK が公開される[ 150] iOS ”と変遷）。2008年6月9日には、第三世代通信規格 のUMTS 、高速通信のHSDPA やA-GPS に対応したiPhone 3G が発表された。この機種より日本でも発売されている。
その後も年1回のペースで改良を重ね、ブランド、売上において同社の主力製品となっている。
iPhoneの販売店での取り扱いに際してルールが設けられており、その中でも特質すべきは、コストはかかっても妥協しない、ブランド力を高める展示方法である[ 151] 具体的には、最新のiPhoneとAndroidスマートフォンを横に並べ、性能や機能を比べるといった展示がNGであるというような、「iPhoneは他メーカーの製品と並べてはいけない」という決まりがある。 [要出典 ほかには、掲示できるポスターや展示の装飾、プライスカードまでも専用のものを使うようにいわれており、これらの決まりを守れないと、その店舗でのiPhoneの取り扱いを停止される[ 152] [ 153] [ 151]
iPad
iPad
2010年1月28日、Appleは新製品iPadを発表し、タブレット 分野に進出した。製品発表会において、スティーブジョブズはiPhoneとMacBookの間となるものと位置づけていると語った。また、米国内で発売される当端末にはiBooks が搭載され、iBookStore を開設し電子書籍分野にも進出することを発表した。
2012年10月24日の製品発表会で手のひらサイズに小型化したiPad mini を発表。同時に、iBooksとiBooks Authorのバージョンアップを発表し、教育現場におけるiPad活用をアピールした[ 154]
iOS 12 まではiPhoneと同じオペレーティングシステムを採用しており、多くのソフトウェアはiPhoneと互換性がある。2019年 6月3日のWWDC 2019で、macOS Catalina とともに、iPad専用のiOSベースのオペレーティングシステム として、iPadOS が発表された。
2011年1月18日、ジョブズが病気を理由に休職することが発表された。日常業務は前回（2009年前半）同様ティム・クックCOO （最高執行責任者）に任せるが、CEO にはとどまり、大きな戦略的決定には関与するとしている。
2011年8月24日、取締役会に辞表を提出してCEOを辞任。取締役会の承認を受けて会長職へつく。ジョブズが会長就任後、CEOは当時COOのティム・クックが後を継いだ。
ジョブズがCEOを退任する8月には、Appleは時価総額で世界トップだったエクソンモービル を抜き、世界最大の企業となっていた。
2011年10月5日、スティーブ・ジョブズ死去。56歳没。同日同社の公式サイトでは、すべての言語のTOPページにジョブズのモノクロ写真が掲載され追悼を行った。
Appleは2011年8月に株式の時価総額で世界最大企業となった後、2018年8月2日に民間企業として世界で初めて時価総額1兆ドルに到達した[ 155] [ 156] [ 157] [ 158]
2014年以降、AppleはIBMとのパートナーシップを結んだ[ 159] [ 160] [ 161] デロイト との法人向け販売の強化[ 162] SAP と組んで法人向けクラウドサービス への参入や人工知能 の業務への活用[ 163] シスコシステムズ の製品と連携可能にする[ 164] コンサルティングファーム のアクセンチュア とパートナーシップを結ぶ[ 165] [ 166]
Appleは、2004年から同社の使命として環境のページを運用してきたが[ 167] [ 168] 再生可能エネルギー 利用率100%を達成した[ 169] RE100プロジェクト 参加[ 170] [ 171] [ 172] [ 173] [ 174] [ 175] 太陽光発電 など再生可能エネルギー事業へ投資している[ 176] [ 177] [ 178] [ 179] [ 169] [ 180] [ 181] [ 169] [ 182]
Appleは製品のリサイクルを積極的に行い、リサイクル素材利用を推進している[ 183] [ 184]
Apple Intelligence
2024年6月10日に開催されたWWDC2024の基調講演で、プライバシー保護に配慮し、パーソナルコンテキストを理解する、独自開発した生成モデルを据えるパーソナルインテリジェンスシステム（人工知能 プラットフォーム）、Apple Intelligence （アップルインテリジェンス）のiOS 18 、iPadOS 18 、macOS Sequoia での全面採用と応用した多数の機能が発表された[ 185] [ 186] [ 187] Siri から、外部のChatGPT-4o をOpen AIのアカウントや契約無しで利用することも可能となる。2024年秋（10月28日リリースのiOS/iPadOS 18.1, macOS Sequoia 15.1）から米国英語でのベータテストが始まり、同年12月に英国、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、南アフリカのそれぞれの英語に対応、多言語対応は2025年中となる予定[ 186]
Apple Park
2009年から手掛けられ2011年にスティーブ・ジョブズ前CEOの元で公表され進められていた新本社Apple Campus 2（当時）について[ 188] Apple Park と発表した[ 189] [ 190] [ 191]
Apple Campus
前本社所在地、2024年現在も開発拠点エリアである 2011年ごろの本社キャンパス正面玄関 1993年から2017年までApple Campus (1 Infinite Loop, Cupertino, CA 95014)が本社所在地であった。2024年現在も開発拠点として健在であり、元々のThe Company Store[ 192] [ 193] Apple Infinite Loop として生まれ変わって2024年1月20日まで営業を続けた[ 194] [ 195] [ 196]
Apple Austin Campus
以前からテキサス州オースティン には、サポートやトレーニングなどを担当するオペレーションセンターがあった[ 197] [ 198] [ 199] [ 200] [ 201]
Wolfe Campus
2018年、Apple Parkの北側、約7kmの地点、サニーベール に建設されたAppleのカリフォルニア州第3拠点[ 202]
Results Way Campus
本社のあるクパチーノ市内、Apple Parkから南西5kmほど、2011年から賃貸していた10棟のビルと敷地を2022年12月に買い取った、研究拠点の一つ[ 203]
Rancho Vista Corporate Center
サンディエゴ 郊外に4億4500万ドルで新たにキャンパスを購入し、2026年には新たに5,000人を雇用する開発拠点として予定していると2022年7月に報じられた[ 204] [ 205]
Research Triangle Park
2021年からノースカロライナ州 リサーチ・トライアングル・パーク に、10億ドル投資して新しいキャンパスを作り、2023年より3000以上のポジションで雇用する予定[ 206] ケーリー にあるメットライフ・キャンパス でオフィスビルをリノベーションする許可を得た[ 207] [ 208]
Spectrum Terrace Office
カリフォルニア州アーバイン にある無線チップの開発拠点[ 209] [ 210]
2015年から、ドイツのバイエルン デザインセンター(Bavarian Design Center )で350人以上のエンジニアが電源管理ユニットチップなどの半導体の開発に携わっている[ 211]
2019年から、ドイツのナーベルンに半導体開発拠点を設置している[ 211]
2021年3月10日、Appleは、既に40カ国から1500人のエンジニアが開発に携わっているドイツのミュンヘン中心部の拠点に、3年間で10億ユーロ以上を投資して欧州シリコンデザインセンター（European Silicon Design Center in Munich）を開設することを発表した[ 211] [ 212] M2 Pro , M2 Max を開発した欧州シリコンデザインセンターの拡張を発表した[ 213]
Appleでは、Anobit Technologies, Prime Sense, RealFace, LinX, Cameraiなどイスラエル企業を買収し[ 214] [ 215] Apple M1 もイスラエルの下記R&D拠点で開発された[ 215]
1981年に開設されたAng Mo Kioにあるキャンパスは、2024年現在で3600人以上が働く、アジア・太平洋地域の一大サポート拠点である。2024年4月、Appleは2.5億ドル以上を投資し、拡張すると発表した[ 219]
Appleの100%再生可能エネルギー で稼働しているハイパースケール・データセンター が米国内外で運用されている。
米国内では下記の箇所にある。
さらにアイオワ州Waukee で建設し、2020年稼働開始目標であったが[ 227] [ 228] [ 229] デンマーク Viborgで稼働中である。なお、デンマークAabenraaでの計画は2019年6月に[ 230] [ 231] [ 232] AWS 、Google Cloud 、Microsoft Azure をはじめとする他社のデータセンターも利用しており[ 233] [ 234] [ 235] 貴州省 に最初の自社データセンターを建設し2021年5月より稼働させている[ 236] [ 237] ウランチャブ市 に建設される[ 238]
Appleはコンテンツデリバリネットワーク として、1999年からアカマイ [ 239] Level 3 を中心に利用していたが、2014年から自社CDNの運用を開始、併用している[ 240]
初代Macintoshには、CPUとして当時のモトローラによる68000シリーズが利用されていた。モジュール構造で拡張バスNuBus を採用したMacintosh IIからはMC68020など、32ビットCPUを利用するようになった。1992年にIBMとモトローラとの提携したことにより1994年からPowerPC を採用したPower Macintoshシリーズを発売する。当初のPower Macintosh 6100 、7100、8100シリーズはNuBusアーキテクチャを引き継いでいたが、1995年夏にはPower Macintosh 7500、8500 、9500シリーズよりPCIアーキテクチャに刷新される。PReP 、CHRP といった計画の破棄を経てもPower Macintosh G3、Power Mac G4、G5と順調に見えたPowerPCを採用したMacは、約束の速度（PowerPC G5で3 GHz）や省電力版のPowerPC G5が開発されずPowerBook G5が出せないことで[ 241] IA-32 へと移行し[ 242] [ 243] [ 244] Appleシリコン への移行が発表される[ 245] ARMv8.6 ベースのApple M1 を搭載したMacBook Air、MacBook Pro、Mac miniがリリースされた[ 246]
1987年 NuBus: Macintosh II
1991年 NuBus 90: Macintosh Quadra 700 [ 259]
1995年 PCI : Power Macintosh 7500、8500 、9500
1999年 AGP : Power Mac G4 (AGP)
2003年 PCI-X : Power Mac G5
2005年 PCI Express : Power Mac G5 (Late 2005)
2006年 PCI Express 2.0: Mac Pro (Mid 2006)
2019年 PCI Express 3.0: Mac Pro (2019)
2023年 PCI Express 4.0: Mac Pro (2023)
「beats by dr.dre」ブランドの製品はビーツ・エレクトロニクス を参照
ハードウェア
ソフトウェア
サービス
オペレーティングシステム
プログラミング言語
1976年4月1日の創業時の社名は“Apple Computer Company”（アップルコンピュータ・カンパニー）であった[ 51] PST ）に主力事業の変化を反映させ[ 32] “Apple Inc.” に改称した[ 262]
“Apple Computer”という社名の由来については諸説が存在しているが、ジョブズ本人の弁によれば、この名前は当時果実食主義 を実践していた自分がリンゴ 園から帰ってきた直後に思いついたものであり、言葉の響きとして「楽しげで、元気がよく、威圧的でない」と考えて採用したのだという[ 263] アップル・レコード （ビートルズ のレコード会社）から思いついたのかもしれない」と述べている。
Appleにとって最初のロゴマーク は創業者の1人であるロナルド・ウェイン （英語版 ） アイザック・ニュートン を描いていた。しかしこれでは堅苦しいと考えたスティーブ・ジョブズ は、1977年にレジス・マッケンナ社 のアートディレクター、ロブ・ジャノフに新しいロゴマーク のデザインを依頼する。最初はモノクロだったが、ジョブズがApple IIのカラー出力を印象づけるためカラー化を指示し、6色の横縞が追加された。横縞のないモノクロのロゴも、マニュアル、製品包装などの白黒の印刷物に引き続き使用された。
1985年 、芸術家 でポップアート の旗手として有名なアンディ・ウォーホル は、Appleとのコラボレーション により6色AppleのMacintoshロゴマークをモチーフにした作品「APPLE」を発表。晩年の代表作である。
1997年にジョブズが暫定CEOとしてAppleに復帰すると、黒のボディに白抜きの大きなAppleロゴを大胆にあしらったPowerBook G3を発表。続いて1998年に発表されたiMacでは、従来のApple製品に長らく採用されていた6色に塗りわけられたロゴは外装には使われず、立体的にデザインされた単色ロゴを採用し、新生Appleを人々に強く印象づけた。1999年以降は、6色ロゴはまったく使われなくなり、単色のロゴが使用されている。(また、apple製造の電子端末(iPad 、iPhone ではという文字も追加されている。)
その後、2017年 に公開されたiOS 11 では、端末内にあるデフォルト の壁紙の中に、上記の6色ロゴと同じ配色の斜め線が施された壁紙が7種類用意されている。
また、2021年 に公開された24インチiMac のcm では、最後のアップルロゴが6色になっている。
なお、ロゴが6色だった時代から、Apple製品にはステッカーが同梱されている。
CM
コンピュータ企業には多い傾向だが、特にいわゆるWintel に対して挑戦的なCMを製作する。IBM がパソコン業界に参入したときは「Welcome!」と出迎え、ファイル名が8.3形式 の文字の制限が緩和されたMicrosoft Windows 95 の発売に対し、広告で『C:\ ONGRTLNS.W95』（「congratulations Windows 95」を8.3形式で無理矢理表現したもの）と皮肉った祝辞を送り、発熱量の多いインテル チップが高温で燃えるようなCMも作っていた。
そんなAppleのCMで、とりわけ話題になったものがある。それは、1984年 のスーパーボウルの試合中に放送された「1984 1984年 』に描かれているような年にならないということをお目にかけましょう…」というものであった。このCMは、映画「エイリアン 」や「ブレードランナー 」、「ブラック・レイン 」などを手がけた監督・リドリー・スコット によるもので、ビッグ・ブラザー なる独裁者をIBM に見立てており、闇を支配する独裁者 を打ち砕くという内容だった。センセーショーナルなこのCMは、数々の賞を総なめにした。このCMは、スーパーボウルで1度だけ放映されたものだが、実際には、その話題性から放映後、ニュースなどで繰り返し流されることになり、結果的にAppleはCM料を払わずに宣伝していたことになる。なお、のちに期間限定で蘇っており、同CM中では独裁者を打ち砕く女性がiPod を身につけている[ 265]
2006年より、アメリカ合衆国 およびヨーロッパ で、“I'm a Mac”、“I'm a PC”の台詞から始まるGet a Mac と呼ばれるCMを放映していた。それには、カジュアルな服装のMac役のジャスティン・ロング と背広にネクタイのPC役のジョン・ホッジマン （英語版 ） Microsoft Windows との比較広告 を行っていたもので60編以上ある。ほかの国では、基本的に米国版（フランス・ドイツ・イタリアでは各言語に吹き替えられている）を流していたが、日本 とイギリス では別制作のCMを放映した[ 266] [ 267] ラーメンズ （Macが小林賢太郎 、PCが片桐仁 ）を起用したものとなり、内容は基本的に米国版を踏襲している。このCMは米国版のうちの十数編のみのローカライズであるが、いずれもPCのコンピュータウイルス に対する脅威（Macではウイルスがないような表現をしている）、マルチメディアへの弱みを皮肉る内容である。
Apple Store
Appleによって運営されている直営の販売店および技術サポート拠点。2018年8月現在、世界24か国に500店舗以上がある[ 268]
2016年、Appleは各店舗の名称から“Store”表記を削除し、単に“Apple”とした。
iPhone ・iPad を例として挙げた場合、基本的にキャリアショップ での修理受付は行っていない[ 269] [ 270]
その代わり、Apple製品の正規サポートについて、直営店舗Apple Store 内にある修理受付の「Genius Bar」、Appleリペアセンターへの送付、Appleと契約している「Apple正規サービスプロバイダ」で行っている[ 271]
「Apple正規サービスプロバイダ」については、修理を担当するスタッフが認定資格[ 272] [ 273]
また、製造終了から5年以上7年未満の製品を「ビンテージ製品」とし、一部の国を除いてサポートを終了。7年以上の製品を「オブソリート製品」として、すべての技術サポートを終了している[ 274]
Apple Japan合同会社 （英 : Apple Japan, Inc. ）は、Appleの日本法人である。2011年に、有限会社 アップルジャパンホールディングスから改称した[ 278]
当初の日本法人は、1983年6月21日にアップルコンピュータジャパン株式会社 として設立され、その後1992年2月 にアップルコンピュータ株式会社 に、さらに2007年3月1日にアップルジャパン株式会社 へと商号変更された。
2011年10月30日に、アップルジャパン株式会社はApple Japan合同会社を存続会社として吸収合併されて消滅し[ 279]
設立当初は、赤坂ツインタワー ビル本館に入居していた[ 280] 渋谷区 千駄ヶ谷 。同年11月以降2013年4月までは東京都新宿区 西新宿 の東京オペラシティタワー に本社を置く[ 281] 2013年 5月7日以降、東京都 港区 六本木 の六本木ヒルズ森タワー に本社を置いている[ 282] [ 注 15]
JDCが重点的に取り組んでいることとして、アナログおよびミックスド・シグナル半導体デバイスの設計が挙げられている[ 283]
日本での開発拠点として、2015年度に横浜市 ・みなとみらい地区 の横浜アイマークプレイス 内に「テクニカル・デベロップメント・センター（TDC）」を設置した[ 284] [ 285] [ 286] [ 287] [ 288]
2016年12月には横浜市綱島 のTsunashima サスティナブル・スマートタウン 内に、本格的な研究開発施設となる「Apple YTC （横浜テクノロジーセンター）」[ 注 16] [ 289] [ 290] [ 291] [ 292] [ 293] [ 294] [ 283]
1977年4月、ESDラボラトリの水島俊雄が第1回ウェスト・コースト・コンピュータ・フェアで見かけたApple IIに興味を持ち、交渉の末、日本での独占販売権を獲得。同年11月頃に輸入販売を開始。ESDラボラトリは理化学機器のマイコン制御化に取り組んでいたベンチャー企業で、Apple IIと同じCPU（MOS 6502 ）を利用した測定器を開発しており、当初はそのソフトウェア開発の経験を活かしてApple IIを工程管理システムとして販売する狙いがあった[ 295] [ 296] [ 297]
1980年7月、Apple本社は日本語版Apple IIであるApple II J-plusの発売と同時に従来の代理店契約を切り、東レ を総代理店とした。しかし、東レ自身もメーカーとしてパソコン事業への参入を企図しており、1982年7月に総代理店契約を更新せず撤退[ 298] [ 297]
1983年6月、日本にAppleの完全子会社としてアップルコンピュータジャパンを設立。同年10月11日、キヤノン販売 がアップルコンピュータジャパンと販売提携したことを発表。また、20日よりキヤノン販売が日本総代理店となり、Lisaを日本語化する方針を発表した[ 299] [ 298]
1984年5月、キヤノン販売の子会社であるキヤノン営研が新宿に直営店「ゼロワンショップ」を開店し、Macintoshを含む情報機器の展示販売を開始した[ 300] [ 301]
1989年10月3日、アップルコンピュータジャパンとキヤノン販売およびその代理店などが並行輸入業者に対して広告活動やパソコンの修理を妨害したとして、独占禁止法 違反の疑いで公正取引委員会 から立ち入り調査を受けた[ 302] [ 303] 家電量販店 に販路を拡大、Macintoshの販売はこちらが主体となり、キヤノン販売は2002年ごろまでにApple製品を含む一般向けコンピュータ販売事業（ゼロワンショップ）から撤退した[要出典 。
1999年12月7日、AppleはiMacやiBookの販売価格を小売店に指示したという独占禁止法の違反容疑で公正取引委員会から立ち入り調査[ 304] [ 305]
1983.6 - 1985 福島正也[ 306]
1985 - 1989 ロバート・コーリー[ 307]
1989.3 - 1994.7 武内重親[ 308] [ 309]
1994.7 - 1995.7 三田聖二[ 310]
1995.7 - 1997.4 ジョン・フロイサンド[ 311] [ 312]
1996.6 - 1997.4 志賀徹也[ 313]
1997.4 - 2004.2 原田泳幸 [ 314]
2004年10月より以下の2人が就任（代表取締役はティム・クック[ 315] 2004.10 - 2006.7 前刀禎明 マーケティング担当（米Vice President兼任）
2004.10 - 2009.9 山元賢治 セールス担当（米Vice President兼任）前職は日本オラクル の取締役であった。
2009.10 - 2010.2 ジェニファー・ベーリー[ 316]
2010.3 - 2014.5 ダグラス・ベック（現・Vice President, North America and Northeast Asia Sales[ 317]
2014.5 - 2018.9 ダニエル・ディチーコ 元BMG Japanの代表取締役社長、コーチジャパンCEO[ 318] [ 319]
2018.10 - 秋間亮[ 320] [ 321]
Apple Shop
Apple Japanはこれまで米国法人直営のApple Storeが展開してきた全ラインアップの展示・販売方法のスタイルを継承した店舗を、家電量販店のビックカメラ 有楽町店本館5階にオープンさせた。今後も家電量販店内への出店を進める予定。Apple Shopに立つAppleスタッフとして[ 322]
Apple Value Added Reseller
Appleと、システム構築を含めたApple製品のソリューション販売を行う契約を結んでいる正規代理店。
法人・公共機関向けの導入はApple Business VAR が担当する。また教育機関向けには、日本ではApple Education VAR プログラムが展開されている。
Apple Consultant Network
Apple Consultants Networkは、Apple認定資格 を取得しているプロフェッショナル が在籍するITソリューションやITコンサルタントの法人がメンバーの枠組み[ 323] C-smart
日本全国の主要都市(札幌・仙台・新潟・名古屋など)に店舗を構える。
ビートルズ が所有したアップル・コア と「Apple」の名称およびロゴの使用をめぐって裁判で争ったことがあり、Apple Computerが音楽事業を行わないことで和解していたが、iPodやiTunesの登場によって契約違反として再度訴訟問題となった。この問題は2007年に、Apple Inc.がアップル・コア に5億ドルを支払って「Apple」に関連する商標権を保有し、アップル・コア がライセンスを得て使用することで最終的に和解した[ 324]
2013年7月に米連邦地裁は、Appleが電子書籍 の価格をつり上げるために出版大手5社と共謀したと認定、独禁法違反であると判決を下した。大手出版社やAppleと交わしている電子書籍のエージェンシーモデル価格契約を違法であるとアメリカ合衆国司法省 が2012年5月に告発した裁判で、Appleに有罪判決が下った。本裁判を担当したマンハッタン連邦地裁のデニス・コート判事の判決文によると、「2009 - 2010年当時の状況に絞って考えると、Amazon.com の独占に対抗するために、Appleや大手出版社が価格を引き上げようとした動機は理解できるが、その行為自体は法的に正当化されるものではない」と判決理由を明らかにしている[ 325] [ 326]
2014年4月に、Appleが電子書籍の分野で、大手出版社5社と価格カルテル を結んでいたとして33州・領土の検事総長らが提起した訴訟について、米連邦裁判所のデニス・コート判事は、Apple側の訴訟の取り下げ請求を棄却した。今回の判断により、検事総長らは損害賠償請求を進められることになった。コート判事は7月、Appleが電子書籍の価格をつり上げるため、2009年 - 2010年に出版社と共謀し、公正な競争が阻害されたとの判断を下した。Appleは州当局が損害賠償を請求する法的根拠はないと主張。判事はこうしたAppleの主張を退けた[ 327]
Appleのモバイル端末向けOS のiOS 6に搭載される時計ウィジェットアプリが、スイス連邦鉄道の時計 のデザインを盗用しているとして[ 328] スイス連邦鉄道 がAppleを相手に法的措置に踏み切った。Appleはスイス連邦鉄道に対し、ライセンス料として2000万スイスフラン（約16億7000万円）を支払うことで和解した[ 329]
MacBook、MacBook Proに使われていたMagSafe のポゴピン に関して[ 330] 下請 会社のひとつである島野製作所 が、2012年 にAppleから増産を指示され、これを受ける形で設備投資を行ったものの、直後に取引を急減させられたうえ、納入価格を半額にするよう要求され、さらに約1459万ドルのリベートも支払うよう求められた。同社はこれらについて、不当取引であるとして東京地方裁判所 に100億円の損害賠償 を求め提訴。この訴訟に関連して、「両社間の紛争はアメリカの裁判所で解決する」と両社が合意していたことの有効性についての中間判決が2016年2月15日に同地裁で言い渡され、「合意が成立する法的条件を満たしておらず無効」として、日本国内で審理することが決まった[ 331] [ 332] [ 333] [ 334] [ 335]
Appleの子会社であるiTunes株式会社が、東京国税局 から所得税 の源泉徴収 漏れを指摘され、約120億円を追徴 課税されていたことが、2016年 9月 に判明した。音楽・映像の配信事業において、アイルランド のグループ企業に資金移転し、タックス・ヘイヴン での利益の一部について、源泉所得税 を納める必要のある「配信事業でのソフトウェア使用料」に相当すると判断された[ 336]
iPhone販売契約における独禁法違反の疑い
2018年7月11日、公正取引委員会 の報告書によって、AppleがNTTドコモ ・KDDI （au ）・ソフトバンク （※以下、キャリア 3社）それぞれと、iPhone 販売方針に関する「iPhoneアグリーメント」と呼ばれる契約を結んでいたことが発覚した。Appleに独占禁止法 違反の疑いがあるとして、2016年10月から公正取引委員会による調査が行われたことにより、この契約が明るみに出た。この契約によりAppleは、本来、キャリア3社が毎月の通信料の引き下げに充てるはずの資金を、iPhoneの割り引きに充てるように義務づけていた[ 337] [ 338] [ 339]
独占禁止法は、取引相手のビジネスを不当に縛る行為を禁じており、公正取引委員会は、「iPhoneアグリーメント」が壁になり、キャリア3社が月々の通信料が安いプランを消費者に提供できない状態が続いたことが問題だと指摘した。これらの問題を受けて、Appleがキャリア3社との契約を改定するとの申し出をしたことにより、公正取引委員会による調査は終了した[ 337] [ 338] [ 339]
iPhoneを取り扱う店舗には、「数か月ごとに訪れる締め日までに一定台数のiPhoneを販売できなければiPhoneを取り扱えなくなる」というような、iPhoneの販売ノルマが課されているケースがある。このノルマが、Appleとキャリアとの間で結ばれている「iPhoneアグリーメント」が理由なのか、キャリアと代理店の間で独自に設けられたものなのかは定かではないものの、販売現場がiPhoneの販売台数を追いかけなければならない状況にある[ 152]
2018年8月29日、iPhoneのマップでの竹島 独島 竹島 と表記されるが、「English」など日本語以外の設定ではすべて独島 と表記され、竹島 は完全に削除される形となった[ 340] [ 341] [ 注 17]
画像右上部：Apple 2012年10月追加 とある 2013年 6月のエドワード・スノーデン の内部告発に始まるアメリカ国家安全保障局 （NSA）の一連の騒動によって流出した内部資料から、AppleがNSAの運用する極秘の監視プログラムPRISMに対して2012年より協力していることが明らかになった。 [要出典 米マイクロソフトや米Googleをはじめとする他の協力企業と比較すると数年ほど遅れて協力しているが、その理由は故スティーブ・ジョブズ元CEOが生前NSAへの協力をかたくなに拒んでいたからであるとされる。 [要出典 同年同月、Appleは「いかなる政府当局に対しても、サーバへの直接アクセスを提供していない」との声明を出し、米政府当局から受けたユーザー情報提供要請の総件数を発表している[ 342]
2020年 8月 、Epic Games の規約違反を受けて、Apple、Google はそれぞれApp Store 、Google Play からFortnite を削除した。その後Epic Games はApple、Googleに対し訴訟を起こした[ 343] [ 344] [ 345]
2020年11月、Appleは、中華人民共和国 による新疆ウイグル自治区 でのウイグル人への拷問や監視下による強制労働で作られた製品の取引を禁止するアメリカの「ウイグル人強制労働防止法案」に対し、その条項を緩和させるためのロビー活動 を行っていると報道された[ 346] [ 347] [ 348]
2019年秋に愛知県 で2階建ての住宅が全焼する火災が発生し、就寝していた住人夫婦が気道熱傷 により死亡した[ 349] [ 350] [ 351] iPhone XR を購入して1週間ほど使用しており、火元とされる1階リビング中央の火燵テーブルの下には純正の充電器に繋がれたiPhoneが置かれていた[ 349] [ 350] [ 351] [ 349] [ 350] [ 351] [ 349] [ 350] [ 351]
2021年2月25日に遺族の男性が製造物責任法 による約1億4400万円の損害賠償を求めてApple Japanを提訴した[ 349] [ 350] [ 351] [ 352]
Appleが運営しているApp Store 内において、音楽や電子書籍、動画などを販売している業者に対して、Appleが独自の課金システムで30%の手数料を課しており、多くの業者はその手数料分を料金に上乗せしているため、ユーザーは通常よりも高い料金を払い続けているという状態となっていた。これを問題視した日本の公正取引委員会は2016年10月から独占禁止法違反の疑いで審査を行っていた[ 353] [ 354]
2021年9月、Appleは公正取引委員会に対し、改善措置を実施すると申し出て、その後2022年3月までにApp Store以外での外部決済方法について、アプリ内でユーザーに通知することが出来るようにすることを発表した。これを受けて、公正取引委員会は「独占禁止法の懸念は払拭される」と判断し、審査を終了した[ 355] [ 353] [ 354] [ 356]
海外との価格差を利用して、訪日客がAppleが運営している日本国内のApple Store において、転売目的で大量のiPhoneを購入し、同商品を免税品扱いとして、不正に消費税 の還付を受けていたとして、東京国税局はAppleの日本法人に対して、消費税約140億円の追徴課税 を行ったことを2022年12月に明らかにした[ 357] [ 358] [ 359]
Appleはかねてから自社規格端子であるLightning をiPhoneなどの製品に採用し普及したため、後にAppleが策定に積極関与し[ 360] デファクトスタンダード となったUSB Type-C をiPhone本体に搭載していない（iPadやMacBookはUSB-Cを採用）[ 361] [ 362] 欧州委員会 は、「他社製品との買い替え時に互換性のない充電器が廃棄され、環境問題が生じる」としてUSB Type-C搭載をAppleに求め、両者が合意しApple製品に同梱される充電器はUSB Type-Cへと変更されたが、本体端子はLightingが残された[ 362]
その後2021年9月、欧州委員会は「電子機器類の充電方法はUSB Type-Cに限る」とする「無線機器指令」の改正指令案「指令 (EU) 2022/2380 」を欧州議会 に提出し、2022年6月7日に可決された。この指令は2024年秋までに施行されることとなっており、施行後はEU域内においてUSB Type-Cに対応しない全ての携帯電子機器（スマートフォンやタブレット端末、カメラ、携帯ゲーム機など）の新規流通が禁止されるほか、ノートパソコンに関しても施行後40か月以内の移行期間を経て指令の対象となる[ 363] [ 364]
これに対しAppleは「1種類のコネクターのみを義務付ける厳格な規制はイノベーションを抑制し、欧州や世界中の消費者に害を及ぼすことを懸念している」とする声明をBBC などに送って反対する構えを見せ[ 361] [ 362] [ 365] [ 366]
最終的に、iPhone 15シリーズで充電ポートがUSB Type-Cに変更されることとなった[ 367] [ 368]
Appleが2024年5月7日に開催したApple Eventにて、その中で発表された新型iPad Proのプロモーションビデオでは楽器 や画材 、アーケードゲーム機 、電子機器 、絵文字 などが巨大なプレス機 によって押しつぶされ、プレス機が立ち上がると新型iPad Proが登場する場面が公開された[ 369] [ 370] ニューヨーク・タイムズ は「芸術家や音楽家らが何世紀にもわたり活用してきた道具をつぶすことで、巨大IT企業がクリエーターの仕事を奪い金を稼いできたことを想起させた」と報道した[ 371] [ 372]
^ ロナルド・ウェインは創業から12日以内に自分の持ち株をジョブズとウォズニアックに売り戻し、会社を離れた[ 18] [ 19]
^ Appleが創業した場所としてジョブズの自宅ガレージがしばしば言及されるが、ウォズニアックによればガレージは実際には創業の地ではなく、製造したコンピュータの動作確認や納品のために使用されていた[ 20] [ 21]
^ ジョブズらが「完成品」として納品した50台のApple Iは、必要なパーツがプリント配線板に装着されたマザーボードだけの状態であり、テレルが「完成品」として想定していた筐体やモニタ、キーボードなどを持つコンピュータとはかけ離れたものだった[ 56] [ 56]
^ 社員番号1は、ウォズニアックに与えられたが、ジョブズはこれをスコットに抗議する。しかし、社員番号1を与えればジョブズの放漫が増すと考えたスコットはこれを拒んだ。ジョブズは結局、社員番号0（振込先の銀行が0番に対応していなかったので実務上は2）を手に入れることで妥協した。ちなみにマークラが3番、スコットが7番の社員番号であった（スコットは5番目の社員であったが、社員の増加を見込んで好きな数字を選んだ）
^ Apple II発売に際してApple Iを回収、無償交換キャンペーンでバージョンアップ対応したため現存するApple Iは少ない。
^ 1985年の生産終了時点でApple IIIの合計販売台数は約6万5000台に過ぎなかった。
^ IBM PCの発売に際して、Appleはウォール・ストリート・ジャーナル に“Welcome, IBM. Seriously ”と題する全面広告を出してIBMを挑発した。
^ この見学はIPO前にApple株をゼロックス に売却することの交換条件としてApple側が要求したものだった。
^ Lisaの名前は、ジョブズが当時交際していた女性との非嫡出子の名前からとったとされているが、ジョブズ本人はその娘の名前からとったことは認めていない。
^ Macintoshという名称は、ラスキンが好んだリンゴの品種McIntosh（マッキントッシュ）に由来する。McIntosh は北米ではポピュラーな小型のリンゴ の品種である（和名は「旭」）。
^ Macintoshの発売後、マークラはジョブズに干される形でAppleを去ったラスキンに対し、敬意を表する形でMacintoshを送ったが、ラスキンがどういった感情を抱いたかは不明である。
^ この精神のシンボルとして、Macintoshプロジェクトが行われていたビルの屋上にはドクロマーク の海賊旗 が掲げられた。
^ Apple IIとの互換性はまったくなく、当然対応するサードパーティーのソフトもほとんどなかった。
^ 現在でもDTP用途ではMacintoshが多用されているのは、この2つの製品による革命とPostScriptの採用[ 96] グラフィック 処理にも耐えうるモトローラ 製CPU の採用に起因していると言える。
^ このため、Appleの日本法人（現在のApple Japan合同会社）は21年3ヶ月ぶりに東京都 港区 が本社となっている。
^ 完成以前には「綱島テクニカル・デベロップメント・センター （綱島TDC）」とも呼ばれていた。
^ ちなみに、現在のGoogleマップでは、英語版は竹島 の表記を採用している。
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銘柄入替日時点でのウェイト順
緑字は2024年3月18日入替銘柄
銘柄入替日時点でのウェイト順
緑字は2024年12月23日入替銘柄
本社所在国/地域はフォーブス誌公式サイト の表示に基づく。
ジョンソン・エンド・ジョンソンと台湾積体電路製造は同率45位。
プロクター・アンド・ギャンブルとステランティスは同率59位。
ゼネラルモーターズと日本電信電話は同率71位。
中国海洋石油と興業銀行は同率82位。
チャブ・リミテッドとイタウ・ウニバンコは同率88位。
コストコ・ホールセールとミュンヘン再保険は同率96位。
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