ソニーグループ
ソニーグループ株式会社(英: SONY GROUP CORPORATION[3] 、通称SGC)は、東京都港区港南(ソニーシティ)に本社を置く、日本発祥の世界的な多国籍コングロマリット企業。2021年にエレクトロニクス分野を事業会社の(2代目)ソニー株式会社に移管して持株会社に移行した。東証プライム市場およびニューヨーク証券取引所(NYSE)上場企業であり、日経平均株価およびTOPIX Core30、JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ[4][5][6]。 CMOSイメージセンサや[7]テレビ (BRAVIA)・カメラ(α)などのハードウェア分野、ハリウッドのビッグ5でありソニー傘下であるコロンビア・ピクチャーズの「スパイダーマン・ユニバース」制作をはじめとする映画(ソニー・ピクチャーズ)・音楽出版会社を擁する音楽(ソニー・ミュージック)・アニメの企画制作(アニプレックス)などのソフトウェア分野と、ハード・ソフト・サービスを横断するかたちで、家庭用ゲームブランド「PlayStation」とそのネットワークサービス(PlayStation NetworkおよびPlayStation Plus)をもつゲーム事業(ソニー・インタラクティブエンタテインメント)のほか[8]、ソニー生命やソニー損保・ソニー銀行などの金融事業(ソニーフィナンシャルグループ)を併せ持つ「テクノロジーに裏打ちされた、クリエイティブエンタテインメントカンパニー」である[9]。 概要創業以来、本社機能とエレクトロニクス事業を一社で担当し、傘下にコンテンツ事業などが収まる構造だったが、2015年以降エレクトロニクス事業は事業ごとの分社化が進められ、2020年にはソニーエレクトロニクスに残りのエレクトロニクス事業が分社化された。2021年にはさらにエレクトロニクス事業を(2代目)ソニーに移管し、初代ソニーはソニーグループ株式会社に商号を変更した。 2022年3月31日現在の子会社数は1,521社、関連会社数は155社。連結子会社1,488社、持分法適用会社は139社[10]。エレクトロニクスをはじめ、ゲーム、エンターテインメント(映画・音楽・アニメ)、金融(保険・銀行)など、様々な分野の企業を包括する[11]。また、当社を筆頭に構成されるソニーグループの子会社群を通じ、銀行業・生命保険業・損害保険業・不動産業・放送業・出版業・アニメーション制作事業・芸能マネージメント事業・介護事業・教育事業・電気通信事業・キャラクターのライセンス事業なども手がける[注釈 1]。かつては化学工業、小売業、電池、パソコン、計測器、白物家電、化粧品、飲食店、旅行業なども手がけていた[注釈 2]。 東京証券取引所(1958年 - )およびニューヨーク証券取引所(1970年 - )に上場しており、それぞれの業種分類上は電気機器・一般消費財を手掛ける企業であるが、実際の事業内容を一様に定義することは困難と言える。 創業期からしばらくの間は、メカトロニクスや磁気や無線(ラジオやテレビ受像機)に関する電気製品(AV機器)を中心に手掛ける製造業の企業であり、(家庭用電気機械器具の製造業としての)代表的とされる製品としても、テープレコーダーやトランジスタラジオといった日本初の製品や、ウォークマンやハンディカムなど非常に小型化され取り回しやすい製品が挙げられるが、創業者である盛田昭夫や、幹部や社員による企画の推進によって、次第に他業種に参入し多様化していった。例えば、
などが挙げられ、いずれも2020年現在の事業の柱とされているものである。 日本の教育機関である湘北短期大学(神奈川県厚木市)や、同じく日本の公益財団法人であるソニー教育財団とソニー音楽財団の設立にも関わっている。教育に関しては創業者の井深大の意向による。 沿革→(初代)ソニー株式会社、(2代目)ソニー株式会社については「ソニー § 歴史」を参照
スローガン・キャッチコピー
「クリエイティビティとテクノロジーの力で、世界を感動で満たす。」[22]
「真面目ナル技術者ノ技能ヲ、最高度二発揮セシムベキ自由闊達ニシテ愉快ナル理想工場ノ建設」[23]
日本国内グループ企業エンタテインメント・テクノロジー&サービス(ET&S)分野
イメージング&センシング・ソリューション(I&SS)分野
ゲーム&ネットワークサービス(G&NS)分野
映画分野
音楽分野(国内)
金融分野
その他
ほか 海外グループ企業
ほか 出資先日本国内
ほか 海外
ほか かつてのグループ企業
主な事業所日本国内
海外
主な商業施設・店舗などかつての事業所・施設
脚注注釈
出典
外部リンク |