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ホームタウンホームタウン（英: hometown）とは、JリーグやB.LEAGUEなどのスポーツクラブが、本拠地としている地域のことを指す。 用法プロ野球などでいうフランチャイズ（地域保護権）とは、似ているがかなり異なる。 「フランチャイズ」は試合の開催などの興行活動を独占的に行うことのできる営業権、興行権の意味合いが強い。これに対して「ホームタウン」には興行権の意味は含まれない。「ホームタウン」はクラブチームがその地域社会と密着して活動しているという意味合いが強い。 なお、一般的には「故郷、育った町」という意味である。 JリーグJリーグでは、ホームタウンを「クラブと地域社会が一体となって実現する、スポーツが生活に溶け込み、人々が心身の健康と生活の楽しみを享受することができる町」と定義している。 プロ野球のフランチャイズは都道府県を単位としているが、Jリーグでは基本的に市町村単位でホームタウンが制定されている。参加各チームはホームタウンのスタジアムで全主催ゲームの80%を開催することが義務付けられている[注 1]。また、1999年からは同一都道府県の複数の市区町村をまたいだり、また本拠となる都道府県全域をホームタウンとすることができる「広域ホームタウン」が認められるようになった。ただし、鹿島アントラーズはJリーグに加盟した1992年当初から特例で広域ホームタウンが認められていた。 ちなみに、現在J3を含むJリーグ会員クラブで、全県ホームタウンとなっているのは札幌、仙台、秋田、山形、岩手、福島、群馬、FC東京、東京V、新潟、甲府、富山、金沢、名古屋、岐阜、鳥取、岡山、山口、徳島、愛媛、長崎、大分、琉球の23クラブで、「岩手県全県」を本拠地としている岩手、「東京都全域」を本拠地としているFC東京と東京V、「新潟県全県」を本拠地としている新潟、「山口県全県」を本拠地としている山口の5クラブを除いては、この中からのメインのホームタウン自治体を定めている。後述の表参照。 なお、やむを得ない事情でホームタウンを移転する場合は、実施する1年前までにJリーグの理事会、実行委員会の承認を得ることが義務付けられている。 過去にJリーグのクラブでホームタウンを移転した例はヴェルディ川崎が2001年に川崎市→東京都に移し、それを機にチーム名を「東京ヴェルディ1969」に変更した事例があるのみ。コンサドーレ札幌（川崎市→札幌市）、水戸ホーリーホック（土浦市→水戸市）、大宮アルディージャ（旧・浦和市→旧・大宮市=現在は合併によりさいたま市）、アビスパ福岡（藤枝市→福岡市）の各クラブはそれぞれJリーグ加盟前にホームタウンを移動している。 また、ホームタウンとなっている自治体全てがマッチスポンサーとなっているホームゲームがあるクラブがあれば、全てのホームゲームがホームタウンの自治体の一部分が持ち回りでマッチスポンサーを担当するクラブ[注 2] も存在する。 なお、2021年10月16日のスポーツニッポンに、2022年度のシーズンで「ホームタウン制度の廃止を検討している」[1] との報道があったが、Jリーグチェアマン・村井満はこのスポニチの報道は事実無根として否定した[2]。 ホームタウン一覧JリーグJリーグ百年構想クラブここでは、将来的にJリーグ参戦を目指すJリーグ百年構想クラブを取り上げる。
→詳細は「日本プロサッカーリーグ § Jリーグ百年構想クラブ」を参照
B.LEAGUEB.LEAGUEでは発足初年度となる2016-17シーズンの加盟要件としてホームタウンを定め、その地域内にホームアリーナを設置することを挙げ、B1ではホームゲームの8割、B2では6割をホームアリーナで開催することを原則としている[3]。なお、青森、愛媛の2クラブは2016-17シーズンでは特定のホームタウンを定めておらず、ホームアリーナも指定していなかったが、翌2017-18シーズンからそれぞれ指定した。 クラブはホームタウンにおいて、社会貢献活動を含めて地域社会と一体となったクラブ作りを行い、スポーツの普及および振興に努めなければならないとしており、地域に密着した活動が求められている[4]。また、ホームタウンの変更は原則としてできないが、理事会の承認を受けて同一の都道府県内にある市区町村をホームタウンに追加することは可能である。やむを得ない理由により、ホームタウンを変更する場合には、変更の日の1年以上前までに理事会に申請し、その承認を得なければならない[4]。 ホームタウン一覧所属、地区は2023-24シーズンのカテゴリ[5]。 B1リーグ
B2リーグ
B3リーグ
その他の種目
ホームタウンに準ずる地域競技によっては、リーグ機構が定める正式なホームタウン以外に、加盟するクラブ独自の判断で自治体をホームタウンに準ずる扱いとするケースが有る。 Jリーグに於ける例Jリーグでは、一部のクラブで「フレンドリータウン」などの名称で、正式なホームタウンの近隣・関係が深い市区町村をクラブ独自の判断でホームタウンと同等又は準ずる扱いを行っている。 前述通り発足当初のJリーグはホームタウンを原則として1市区町村だけとし、J2発足のタイミングで広域ホームタウンの規制が緩和されたこともあり、この仕組みが全クラブに拡がるまでには至らなかったものの、福岡県では県内市町村の「フレンドリータウン」化が進められている。また水戸ホーリーホックのように、後に正式なホームタウンに昇格させた例もある。 「全県ホームタウン」制を導入するクラブでも、「中心自治体」を明示している場合や都道府県自治体レベルだけでホームタウンを設定している場合、それ以外の市区町村は「フレンドリータウン」に近い扱いとなる。一例としてFC東京と東京ヴェルディ1969は、東京都庁がホームタウン自治体窓口となっているため、理論上はFC町田ゼルビアのホームタウンである町田市や小笠原村もホームタウンに含まれるが、都内の全市区町村はホームタウンとして明示されていないため、ホームスタジアムや練習場がある多摩東部の各市は関係クラブ独自の判断でホームタウンの「中心自治体」と同等の扱いにしている[6][7]。
B.LEAGUEに於ける例
脚注注釈
出典
関連項目 |
