吉澤和弘

よしざわ かずひろ

吉澤 和弘
生誕 (1955-06-21) 1955年6月21日(69歳)
日本の旗 日本 群馬県
出身校 岩手大学工学部情報工学科
職業 実業家
活動期間 1979年 -
肩書き 株式会社NTTドコモ相談役
任期 2021年 -
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吉澤 和弘(よしざわ かずひろ、1955年昭和30年〉6月21日 - )は、日本の実業家株式会社NTTドコモ相談役群馬県出身。

経歴

1955年6月21日群馬県で生まれる[1][2]岩手大学工学部情報工学科で電気システム工学を学んだ後[3]1979年4月に日本電信電話公社に入社。1985年民営化に伴い日本電信電話に入社。グループ会社の設備投資業務に関わった時期もあるが、主に黎明期からの移動体通信事業に携わった[4]。「ショルダーホン」市場投入時には、吉澤が係長、のちに吉澤の一代前のNTTドコモ社長となる加藤薫が課長として共に取り組んだ[4]

NTT移動通信企画(現・NTTドコモ)の設立前年より準備室に配属され、1992年に設立と共に移籍[5]。資材部担当部長、経営企画部担当部長などを経て、2007年執行役員 第二法人営業部部長、2011年取締役2012年に常務執行役員に就任。2013年にドコモ・イノベーションベンチャーズ(現・NTTドコモ・ベンチャーズ代表取締役社長に就任。

2014年にNTTドコモ代表取締役副社長に就任を経て、2016年相談役に退いた加藤薫に代わり代表取締役社長に就任。これまで同社では親会社の日本電信電話から社長が送り込まれるのが慣例で、実質的なプロパーが社長に就任するのは初めてのことである[6]

2020年に代表取締役社長を退任し、取締役 特命担当に就任。2021年相談役に就任。

人物

晴れた日にはジョギングをするのが趣味だと述べる[7]

座右の銘は「失意泰然、得意淡然」。NTTドコモ元社長の加藤薫は、吉澤を「実直誠実で、青年を思わせるくらい若々しい。スポーツマンでもある」と評する[8]

群馬県立前橋高等学校ではサッカー部に在籍し、3年生の時の同級生にはIHI取締役大谷宏之と、ベガシステム社長の多賀谷哲也がいる[9]

履歴

学歴・職歴

  • 1979年(昭和54年)3月 - 岩手大学工学部情報工学科卒業[10]
  • 1979年(昭和54年)4月 - 日本電信電話公社入社[11]
  • 1985年(昭和60年)4月 - 日本電信電話株式会社設立 入社。
  • 1994年(平成6年)4月 - エヌ・ティ・ティ移動通信網株式会社(現・株式会社NTTドコモ)資材部担当部長[12]
  • 1996年(平成8年)12月 - エヌ・ティ・ティ移動通信網株式会社(現・株式会社NTTドコモ)経営企画部担当部長[11]
  • 2001年(平成13年)7月 - 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ(現・株式会社NTTドコモ)人材育成部担当部長[11]
  • 2003年(平成15年)7月 - 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ(現・株式会社NTTドコモ)経営企画部担当部長[11]
  • 2007年(平成19年)6月 - 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ(現・株式会社NTTドコモ)執行役員 第二法人営業部部長[13]
  • 2011年(平成23年)6月 - 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ(現・株式会社NTTドコモ)取締役執行役員 人事部部長[14]
  • 2012年(平成24年)6月 - 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ(現・株式会社NTTドコモ)取締役常務執行役員 モバイル社会研究所担当兼経営企画部部長[15]
  • 2013年(平成25年)2月 - 株式会社ドコモ・イノベーションベンチャーズ(現・株式会社NTTドコモ・ベンチャーズ代表取締役社長[16]
  • 2013年(平成25年)7月 - 株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ(現・株式会社NTTドコモ)取締役常務執行役員 モバイル社会研究所担当兼経営企画部部長兼事業改革室室長[17]
  • 2014年(平成26年)6月 - 株式会社NTTドコモ代表取締役副社長兼CIOCISO英語版CPO英語版 技術、デバイス、情報戦略担当[18]
  • 2016年(平成28年)6月 - 株式会社NTTドコモ代表取締役社長兼CEO[19][20]
  • 2017年(平成29年)6月 - 一般社団法人電気通信事業者協会副会長[21]
  • 2020年(令和2年)12月 - 株式会社NTTドコモ取締役 特命担当[22]
  • 2021年(令和3年)6月 - 株式会社NTTドコモ相談役(現任)[23]
  • 2021年(令和3年)6月 - ソニーフィナンシャルホールディングス株式会社社外取締役(現任)[24]

現職

脚注

  1. ^ 役員履歴”. 株式会社NTTドコモ. 2020年4月4日閲覧。
  2. ^ 吉澤和弘(インタビュアー:酒井綱一郎)「NTTドコモ・吉澤社長「5Gを軸に社会課題解決と産業貢献を目指す」」『日経BP ESG経営フォーラム』、2019年2月25日https://project.nikkeibp.co.jp/ESG/atcl/interview/021900026/2020年4月4日閲覧 
  3. ^ “2016年07月のニュース”. 岩手大学. (2016年7月28日). オリジナルの2016年9月9日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20160909161623/https://www.iwate-u.ac.jp/news/news201607.shtml 2017年6月20日閲覧。 
  4. ^ a b “NTTドコモ社長交代、新社長に吉澤和弘氏”. ケータイ Watch (インプレス). (2016年5月13日). https://k-tai.watch.impress.co.jp/docs/news/757271.html 2017年6月20日閲覧。 
  5. ^ 吉澤和弘(インタビュアー:海野忍)「社長対談 株式会社NTTドコモ 代表取締役社長 吉澤和弘氏 各分野のパートナー様とともに新たな価値を「協創」していく」『COMWARE PLUS (NTTコムウェア)』、2017年3月15日https://www.nttcom.co.jp/comware_plus/business/president_talk/201705.html2017年6月20日閲覧 
  6. ^ “NTTドコモ社長に吉沢氏が昇格 実質生え抜き初起用”. 日本経済新聞. (2016年5月3日). https://www.nikkei.com/article/DGXLASDZ18IPY_S6A500C1MM8000/ 2017年6月20日閲覧。 
  7. ^ 吉澤和弘(インタビュアー:外川智恵)「フィードバック・ループを価値創造へつなげよう ――オープンイノベーションを充実、加速する2015」『NTT技術ジャーナル (日本電信電話)』、2015年2月https://www.ntt.co.jp/journal/1502/files/jn201502006.pdf2017年6月20日閲覧 
  8. ^ 藤井涼 (2016年5月13日). “ドコモ、新社長に吉澤和弘氏が就任--加藤氏は相談役に”. CNET Japan (朝日インタラクティブ). https://japan.cnet.com/article/35082542/ 2017年6月20日閲覧。 
  9. ^ “前高トリオ 吉沢和弘”. 日本経済新聞. (2017年4月3日). https://www.nikkei.com/article/DGKKZO14754240R30C17A3BC8000/ 2017年6月20日閲覧。 
  10. ^ Hi!こちら岩手大学 vol.35” (PDF). 岩手大学 (2016年10月). 2020年4月4日閲覧。
  11. ^ a b c d 第20期 有価証券報告書』(PDF)(プレスリリース)株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ、2011年6月20日https://www.nttdocomo.co.jp/corporate/ir/binary/pdf/library/report/fy2010/yuho_fy2010.pdf2020年4月4日閲覧 
  12. ^ 講師紹介”. 世界デジタルサミット2017 ―IoTが拓くイノベーションと成長―. 日本経済新聞社. 2020年4月4日閲覧。
  13. ^ 役員の人事』(プレスリリース)株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ、2007年6月19日https://www.nttdocomo.co.jp/info/news_release/page/070619_00.html2020年4月4日閲覧 
  14. ^ 役員の人事』(プレスリリース)株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ、2011年6月17日https://www.nttdocomo.co.jp/info/news_release/2011/06/17_00.html2020年4月4日閲覧 
  15. ^ 役員の人事』(プレスリリース)株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ、2012年6月19日https://www.nttdocomo.co.jp/info/news_release/2012/06/19_00.html2020年4月4日閲覧 
  16. ^ ファンド運営会社「ドコモ・イノベーションベンチャーズ」およびコーポレートベンチャーファンド「ドコモ・イノベーションファンド」を設立』(プレスリリース)株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ、2013年2月7日https://www.nttdocomo.co.jp/info/news_release/2013/02/07_00.html2020年4月4日閲覧 
  17. ^ 役員等の人事』(プレスリリース)株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ、2013年6月18日https://www.nttdocomo.co.jp/info/news_release/2013/06/18_00.html2020年4月4日閲覧 
  18. ^ 役員等の人事』(プレスリリース)株式会社NTTドコモ、2014年6月19日https://www.nttdocomo.co.jp/info/news_release/2014/06/19_00.html2020年4月4日閲覧 
  19. ^ 役員等の人事』(プレスリリース)株式会社NTTドコモ、2016年6月16日https://www.nttdocomo.co.jp/info/news_release/2016/06/16_00.html2020年4月4日閲覧 
  20. ^ "NTT DOCOMO Announces New Management Team" (Press release) (英語). 株式会社NTTドコモ. 16 June 2016. 2020年9月30日閲覧
  21. ^ 会長および副会長の改選について』(プレスリリース)一般社団法人電気通信事業者協会、2017年6月9日https://www.tca.or.jp/press_release/2017/0609_812.html2020年9月30日閲覧 
  22. ^ 代表取締役及び役員等の異動に関するお知らせ』(PDF)(プレスリリース)株式会社NTTドコモ、2020年9月29日https://www.nttdocomo.co.jp/binary/pdf/info/news_release/topics_200929_02.pdf2020年9月30日閲覧 
  23. ^ 役員の異動に関するお知らせ』(PDF)(プレスリリース)株式会社NTTドコモ、2021年5月12日https://www.nttdocomo.co.jp/info/news_release/2021/05/12_00.html2021年9月8日閲覧 
  24. ^ 役員人事および新経営体制について』(PDF)(プレスリリース)ソニーフィナンシャルホールディングス株式会社、2021年4月23日https://www.sonyfh.co.jp/ja/news/article/210423_01.pdf2021年9月8日閲覧 
  25. ^ 役員一覧”. ソニーフィナンシャルホールディングス株式会社 (2021年6月23日). 2021年9月8日閲覧。
ビジネス
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2016年 - 2020年
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先代
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非営利団体
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