ゴーストタウン(英語: ghost town、幽霊都市)とは、一度形成された都市や集落が廃墟化して、居住していたことを示す建物や痕跡のみが残されている場所のこと。ただし実際にはごく少数の住人がいる場合もある。
産業による環境破壊や衰退、戦争や自然災害での退去など、何らかの理由により住人が退去して無人となることで形成される。
ゴーストタウンの形成理由
産業構造の変化
集落の存在理由が特定の産業(鉱業、企業城下町、娯楽産業等)に依存している場合においては、その産業が持続的なものではなく、衰退した場合には集落の存在意味を失うことになる。その意味において生活の伝統も基盤もない地域に人工的につくられた集落が自然消滅するというのは、ゴーストタウン発生の典型例として認められている。
鉱業の衰退
アメリカ合衆国(コロラド州、モンタナ州、カリフォルニア州、アリゾナ州、ネバダ州)やカナダ(ユーコン準州、ブリティッシュコロンビア州、ノバスコシア州)にはゴールドラッシュの際に出現した集落が多数存在する。ほとんどは金鉱を目当てに集まった者たちによって形成された町であったが、これらの金鉱および採掘作業は鉱業と呼べる産業形態には及ばず短期的に消耗されるものであったため、金鉱が掘りつくされるとほとんどの集落がゴーストタウンと化した。
ナミビアのコールマンスコップは、ダイヤモンド採掘の労働者の居住地として1908年以降に建設されたが、第二次世界大戦後のダイヤモンドの暴落に伴い衰退し、1956年に放棄された。
日本でも、北海道や九州北部の炭鉱跡を中心に同様の元鉱山町が存在する。多くは、大きな都市の一部の集落が廃村になったものであるが、長崎県の端島は採炭のための人工島だったため、島そのものが完全にゴーストタウンと化している(現在は長崎市の一部)。他にも北海道釧路市阿寒町の雄別炭礦(石炭)跡、夕張市の大夕張、北見市のイトムカ鉱山(水銀)、羽幌町の羽幌炭鉱、岩手県八幡平市の松尾鉱山(硫黄)跡、埼玉県秩父市(奥秩父)の秩父鉱山、沖縄県北大東村の沖大東島(ラサ島、燐鉱)などがある。
捕鯨の衰退
南極半島周辺(デセプション島、サウスジョージア島、グリトビケン)には20世紀前半にかけて各国の企業が建設した捕鯨基地が存在し、主に鯨油の採取が行われていた。しかし大恐慌の発生とともに石油の値段が下落したために鯨油は利用されなくなり、採算の取れなくなった企業は基地を放棄した[1][2][3]。それに加えてデセプション島にて1967年と1969年に火山が噴火したため、基地の荒廃が更に進んだ[4][5]。
政治的要因
- 上都はクビライが根拠地として建造した都市で、中国を占領して大都に遷都した後も副都として重要な位置を占めていた。が、食料や物資などが自給自足できず外からの輸入に依存していた上に、水路がなく、交通や物資輸送が不便だったことから、元が崩壊して明に移り変わると放棄され、原野へと戻っていった。
離農・耕作地放棄
- 新潟県新潟市西蒲区の角海浜では、地域特有の一種の海岸浸食現象によって、幾度となく家屋等が砂で埋没してしまうことがあった。これにより人口がほぼ離散していたところに巻原発の計画が持ち上がり(2004年中止)、最後の住民も離村して完全に無人地帯となった。
- アメリカのグレートプレーンズは20世紀初頭の鉄道の開通を機に寂れはじめ、ダストボウルや大恐慌による農業の破綻がさらに人口の流出に拍車をかけた。1920年以来人口が3分の1流出し、カンザス州だけでも6000以上のゴーストタウンが存在するという。
- マヤ文明の諸都市はマヤ地域に壮麗な都市国家を築いていたが、そのほとんどが放棄された。要因は様々であるが、焼畑農業や大河がない土地で貯水するのに欠かせない漆喰の製造などによって森林が破壊されたことで、地力が衰えて作物が育たなくなり、多数の人口を養えなくなったことが要因の一つとしてあげられる。
無人島化
不動産投資過熱
交通網の変化
高速道路や新しい鉄道の開通によりゴーストタウンが生み出されることがある。かつてルート66を走行していた車の多くが州間高速道路の開通により沿道にあった町を迂回するようになり、多数の町がゴーストタウンと化した[6]。
また、カリフォルニア州サンバーナーディーノ郡のケルソー(英語版)は蒸気鉄道の重要なハブであり、蒸気機関車が修理や給水のために停車する町であったが、鉄道の電化のために寂れていった(現在はモハーヴェ国立保護区内に編入され、かつての町並みが保全されている)[7]。
集団移住
行政
治安悪化
戦争・政治弾圧
中世ヨーロッパの三十年戦争では、ドイツの多数の農村が廃村になったといわれている。ここには、第二次世界大戦以降における顕著な事例が列記されている。
自然災害
自然災害の規模が大きい場合、個人の被害程度ではなく社会基盤が破壊されるため復旧すら放棄されることになる。
火山の噴火
震災
集中豪雨
砂漠化の進行
火災、疫病
獣害
地すべり
- アメリカ合衆国ユタ州ユタ郡のシスルは、1983年4月に発生した大規模な地すべりと、それによって形成された天然ダムにより壊滅した。形成された天然ダムは、その後の排水路工事の完工によって姿を消したものの、町は再建されることなく放棄された。
水没
- アルゼンチンのヴィラ・エペクエンは、1985年にエペクエン湖の水位上昇により水没し、放棄された。2000年代後半から水位が減少し、水底に沈んだ町が再び現れている。
人為災害・環境汚染
放射能汚染
ダイオキシン汚染
石綿汚染
- オーストラリア連邦西オーストラリア州ウィットヌーンは青石綿鉱山により繁栄したが、鉱石くずなどを道路整備などに使用したため、5万ヘクタールにも及ぶ広大な地域(東京都の4分の1の面積に匹敵する)がアスベストにより汚染された。ゴーストタウン化による観光客の増加によって発生する健康被害を恐れ、西オーストラリア州政府は2007年7月に公式に地図上から町の存在を抹消して公共サービスの提供を停止し、道路標識からも町の名称が抹消された[18]。
鉱毒被害
- 栃木県上都賀郡松木村は、隣接する足尾銅山精錬所で使用されるため山の木材が大量に伐採、さらに精錬所から排出される鉱毒が遠因となり山林が荒廃。産業が立ち行かなくなり、村民が去っていった。
- アメリカ合衆国オクラホマ州ピチャーは、亜鉛と鉛の町として発展したが、1967年の鉱山閉山時に遺された大量の鉱滓や、坑道跡から流れ出る有毒金属により一帯が汚染され、加えて地表近くで無計画に坑道を掘削したことが原因で深刻な地盤沈下も発生することになった。環境浄化の取り組みも行われたものの、急速な人口減も相まって、最終的に町は廃止されることになり住民の集団移住が行われた。正式に町が廃止された後も少数の人間が居住していたが、2015年6月に最後の住民が急死し、名実ともに無住の地となった。
炭坑内火災
- アメリカ合衆国ペンシルベニア州セントラリアは石炭の町として繁栄していたが、1962年に発生した坑内火災によって居住が困難になり、住民が退去した。2010年時点で10人の住民が残っている。消火活動は断念され、自然鎮火には200年以上かかるとされている。
住宅バブル
スペインでは世界金融危機で住宅バブルが崩壊すると、住宅ローンを払えない多くの人々が家を手放したことで、ゴーストタウンが形成された[19]。中華人民共和国では、史上最大ともされる不動産バブルで『鬼城』と呼ばれる様々なゴーストタウンがつくられ[20][21]、世界の名所の建築を模倣した都市もあり[22]、特に内モンゴル自治区オルドス市は、世界最大のゴーストタウンとして知られている[23]。
ゴーストタウンの再利用
ゴーストタウンによっては、その後町そのものが映画のセットとして使われたり、逆手を取ってゴーストタウンであることを売り物にダークツーリズム化した所もある。
脚注
注釈
- ^ 大字門入だけは水没を免れたものの、車道が失われ「陸の孤島」と化しているが、住民は定期的に戻って生活をしており、日本郵便株式会社の交通困難地にも指定されている。
- ^ ただし全戸移転ではないため、自治体としての余呉町は存続した。
- ^ 住民との協議の結果であり強制には当たらない。
出典
- ^ Ghost town in antarctica : The abandonned whale station of Grytviken South Georgia and the South Sandwich Islands, South Atlantic, Antarctica, artificilawl, http://www.artificialowl.net/2008/08/grytviken-abandonned-whale-station.html 2024年11月3日閲覧。
- ^ Whaling in Antarctica, Cool Antarctica, https://www.coolantarctica.com/Antarctica%20fact%20file/wildlife/whales/whaling1.php 2024年11月3日閲覧。
- ^ 氷の中で眠る、廃墟となった8つの観測・探検・捕鯨基地など, カラパイア, https://karapaia.com/archives/52125552.html 2024年11月3日閲覧。
- ^ Mark, Johnson (2022-03-13), Antarctica's volatile 'Deception Island', BBC, https://www.bbc.com/travel/article/20220313-antarcticas-volatile-deception-island 2024年11月3日閲覧。
- ^ Deception Island-History, Deception Island, http://www.deceptionisland.aq/history.php 2024年11月9日閲覧。
- ^ ルート66のゴーストタウン・廃墟ツアー Route 66 Ghost Town tour, prissom2009, https://route66japan.wordpress.com/2014/04/15/ghost-town-tour/ 2024年11月29日閲覧。
- ^ モハベ砂漠/モハベ国立保護区 (California, USA) ゴーストタウンを彷徨う, リセットする To Reset, https://placestoreset.com/mojave// 2024年11月29日閲覧。
- ^ “高島ものしり百科 伝統行事 シイラ祭”. 高島市立図書館. 2022年8月22日閲覧。
- ^ “高島ものしり百科 街道と地区 追分地区”. 高島市立図書館. 2022年8月22日閲覧。
- ^ 『北日本新聞』2020年7月6日付20面『廃村の半世紀 魚津・古鹿熊は今<下>』より。
- ^ 角川日本地名大辞典 16 富山県(1979年10月8日、角川書店発行)989ページ。
- ^ 角川日本地名大辞典 16 富山県(1979年10月8日、角川書店発行)1,120ページ。
- ^ 『続八尾町史』(1973年10月30日、八尾町役場発行)798 - 799、804頁。
- ^ 『福光町史 下巻』(2011年3月25日、南砺市発行)139頁。
- ^ 『北日本新聞』1990年10月3日付朝刊24面『福光 臼中ダムが完成 全国最大 県営のロックフィル』より。
- ^ 『小谷村誌 社会編』(1993年9月30日、小谷村誌刊行委員会発行)895ページ。
- ^ “The forbidden pleasure city: Inside the abandoned town Varosha that was destroyed by war but may become a tourist hotspot once again under new post coronavirus plans” (English). DailyMail. (2020年7月31日). https://www.dailymail.co.uk/news/article-8576001/The-abandoned-town-Cyprus-celebrities-used-frolic.html 2022年5月16日閲覧。
- ^ “Tourists flock to ‘Australia’s Chernobyl’ despite health risks”. (2019年6月21日). https://www.news.com.au/travel/travel-updates/health-safety/tourists-flock-to-australias-chernobyl-despite-health-risks/news-story/7d78d1594c1cadb10e44d6beb77d5a61 2022年5月7日閲覧。
- ^ “スペインに増殖する「死の町」”. (2012年8月8日). http://www.newsweekjapan.jp/picture/84602.php 2013年2月9日閲覧。
- ^ “緊迫中国第二弾!潜入"12大ゴーストタウン"...人類史上最大のバブルの行方”. テレビ東京. (2013年10月14日). https://www.tv-tokyo.co.jp/zipangu/backnumber/20131014/ 2019年2月20日閲覧。
- ^ “不動産バブルで増殖するゴーストタウン ―― 中国”. ビジネスインサイダー. (2017年3月8日). https://www.businessinsider.jp/post-1169 2019年2月20日閲覧。
- ^ “世界が笑った中国模倣建築、実は、なぜだか販売好調”. ニューズウィーク. (2018年8月17日). https://www.newsweekjapan.jp/stories/world/2018/08/post-10741.php 2019年2月20日閲覧。
- ^ “Welcome to The World's Largest Ghost City: Ordos, China”. ギズモード. (2014年3月12日). https://gizmodo.com/welcome-to-the-worlds-largest-ghost-city-ordos-china-1541512511 2019年2月20日閲覧。
関連項目
外部リンク
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