岡本 (世田谷区)

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岡本
町丁
静嘉堂緑地
地図北緯35度37分31秒 東経139度37分06秒 / 北緯35.625297度 東経139.618369度 / 35.625297; 139.618369
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 世田谷区
地域 砧地域
人口情報2025年(令和7年)1月1日現在[1]
 人口 8,430 人
 世帯数 3,660 世帯
面積[1]
  0.752 km²
人口密度 11210.11 人/km²
郵便番号 157-0076[2]
市外局番 03(東京MA[3]
ナンバープレート 世田谷
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岡本(おかもと)は、東京都世田谷区町名。隣接する瀬田と共に高級住宅地となっている。現行行政地名は岡本一丁目から岡本三丁目。住居表示実施済区域。砧地域に属する。

地理

世田谷区南西部の砧地域に属する。北部は東名高速道路を隔てて砧公園に接する。国分寺崖線に沿うため崖線の上下を結ぶ急坂が複数見られる。坂の下は岡本三丁目に源流を持つ丸子川や、その支流である谷戸川が流れ、町域の西部は仙川に接する。その他隣接する地域として世田谷区大蔵瀬田鎌田玉川がある。

国分寺崖線の風光明媚な高台があることから、明治時代末期から政財界人や著名人たちが邸宅や別荘を構え[4]、現在では高級住宅街として知られる[5]

東京都都市整備局が2022年に発表した地震に対する総合危険度の町丁別評価では、岡本一丁目から三丁目までいずれも、5段階評価のうち相対的に最も安全とされる「レベル1」となった[6]

町域内に鉄道駅はなく、東急田園都市線用賀駅二子玉川駅までは徒歩20~30分程度要する。二子玉川駅・成城学園前駅からは後述のバス路線を利用できる。

静嘉堂緑地と湧水

静嘉堂緑地から丸子川に流れる湧水

岡本二丁目の静嘉堂緑地は、元は三菱財閥岩崎家の庭園であったものが、戦後四十数年間ほぼ手つかずの状態のままにあったために照葉樹林が生い茂り、国分寺崖線の貴重な自然が残されている[7]。現在は世田谷区の管理地となっている[8]

同緑地の湧水は東京の名湧水57選の一つに選ばれている。また、湧水は同緑地の他に岡本公園や二丁目の公園「岡本わきみず緑地」にも見られる。

岡本三丁目の坂

「岡本三丁目の坂」。撮影日もうっすらと富士山が望めた。2007年4月

岡本三丁目27番と28番の間に、通称「岡本三丁目の坂」と呼ばれる国分寺崖線の急坂がある。この坂は坂上から多摩川方面を臨むと、視界を遮る高い建築物が無く、晴れた日には富士山を望める。映画・テレビドラマ[4]ミュージック・ビデオ[9]の撮影が行われることもある。

近隣の岡本民家園静嘉堂文庫と共にせたがや百景の一つである。国土交通省関東地方整備局により関東の富士見百景にも選ばれており、それらのうち東京23区内で七か所選ばれている「東京富士見坂」の一つに挙げられている。関東地方整備局による案内柱が坂上に設置されている。

地価

住宅地の地価は、2025年令和7年)1月1日公示地価によれば、岡本1-14-11の地点で53万8000円/m2となっている[10]

歴史

1597年慶長2年)の六郷用水開削関係の文書に初出する。1889年明治22年)に砧村大字となる。1936年昭和11年)より世田谷区岡本町。1968年(昭和43年)に住居表示が実施され、岡本一丁目~三丁目が成立した。

近代において国分寺崖線沿いには政財界重鎮の別邸が多く建てられたが、岡本にも岩崎小弥太鮎川義介高橋是清などの別邸が存在した。また東宝スタジオなど映画関連の施設が周辺に点在することもあって、映画監督や俳優も邸宅を構えた[4]

地名の由来

村内の長円寺の山号(岡本山)からとった、あるいは木曾義仲配下の岡本成勝の出身地であることに因むなどと伝えられているが、実際は地形的な命名と考えられる。

世帯数と人口

2025年(令和7年)1月1日現在(世田谷区発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
岡本一丁目 1,407世帯 3,065人
岡本二丁目 946世帯 2,224人
岡本三丁目 1,307世帯 3,141人
3,660世帯 8,430人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[11]
5,687
2000年(平成12年)[12]
6,374
2005年(平成17年)[13]
6,872
2010年(平成22年)[14]
7,207
2015年(平成27年)[15]
7,947
2020年(令和2年)[16]
8,565

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[11]
2,177
2000年(平成12年)[12]
2,553
2005年(平成17年)[13]
2,789
2010年(平成22年)[14]
2,983
2015年(平成27年)[15]
3,298
2020年(令和2年)[16]
3,579

学区

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2024年8月現在)[17]

丁目 番地 小学校 中学校
岡本一丁目 全域 世田谷区立砧南小学校 世田谷区立砧南中学校
岡本二丁目 全域
岡本三丁目 全域

交通

バス

いずれも東急バス

事業所

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[18]

丁目 事業所数 従業員数
岡本一丁目 49事業所 465人
岡本二丁目 27事業所 412人
岡本三丁目 46事業所 348人
122事業所 1,225人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[19]
94
2021年(令和3年)[18]
122

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[19]
885
2021年(令和3年)[18]
1,225

施設

岡本公園民家園
岡本の丘緑地
岡本わきみず緑地

公共

福祉

  • 世田谷区立岡本福祉作業ホーム

教育

文化

寺社・教会

その他

日本郵便

脚注

  1. ^ a b c 令和7年(2025)世田谷区の人口と世帯数(町丁目別)” (CSV). 世田谷区 (2025年1月1日). 2025年3月9日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ a b 岡本の郵便番号”. 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
  3. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  4. ^ a b c 野村宏平 (2021年7月18日). “東京23区の鉄道空白地帯――別名「世田谷の秘境」には一体何があるのか?”. Urban Life Metro. 2021年9月14日閲覧。
  5. ^ 岡本公園民家園企画展 「岡本の記憶を辿る~ムラの名残り~」”. 世田谷デジタルミュージアム (2019年11月19日). 2021年9月12日閲覧。
  6. ^ 地域危険度一覧表:世田谷区”. 東京都都市整備局 (2022年9月). 2023年1月22日閲覧。
  7. ^ 岡本静嘉堂緑地バッタ広場”. 公益財団法人世田谷区産業振興公社. 2020年10月24日閲覧。
  8. ^ 静嘉堂緑地の自然林”. 世田谷区 (2019年12月16日). 2020年10月24日閲覧。
  9. ^ いきものがかり 『笑ってたいんだ』Music Video”. いきものがかり Official YouTube Channel (2020年8月21日). 2020年11月18日閲覧。
  10. ^ 国土交通省 不動産情報ライブラリ”. 国土交通省. 2025年3月19日閲覧。
  11. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  12. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  13. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  14. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  15. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  16. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  17. ^ 通学区域”. 世田谷区 (2024年8月30日). 2025年3月15日閲覧。
  18. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  19. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  20. ^ 郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。

関連文献

 

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