黒沢台

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黒沢台
西友鳴海店 (2020年(令和2年)9月)
西友鳴海店
(2020年(令和2年)9月)
黒沢台の位置(愛知県内)
黒沢台
黒沢台
黒沢台の位置
黒沢台の位置(名古屋市内)
黒沢台
黒沢台
黒沢台 (名古屋市)
北緯35度6分3.42秒 東経136度59分44.85秒 / 北緯35.1009500度 東経136.9957917度 / 35.1009500; 136.9957917
日本の旗 日本
都道府県 愛知県の旗 愛知県
市町村 名古屋市
緑区
支所 徳重支所
町名制定[1] 1982年(昭和57年)5月15日
面積
 • 合計 0.572752872 km2
人口
2019年(平成31年)3月1日現在)[WEB 2]
 • 合計 5,480人
 • 密度 9,600人/km2
等時帯 UTC+9 (日本標準時)
郵便番号
458-0003[WEB 3]
市外局番 052(名古屋MA[WEB 4]
ナンバープレート 名古屋

黒沢台(くろさわだい)は、愛知県名古屋市緑区の町名。現行行政地名は黒沢台一丁目から黒沢台五丁目。住居表示未実施[WEB 5]

地理

名古屋市緑区北東部に位置し[2]、東は元徳重一~二丁目・鳴海町天白区高島一~二丁目、西は梅里二丁目・桃山三丁目、南は乗鞍一丁目、北は天白区高島一丁目に接する。

歴史

町名の由来

鳴海町字黒石・神沢から1字ずつ採ったものである[3]

沿革

  • 1976年(昭和51年)7月20日 - 特別養護老人ホーム黒石荘が開業[4]
  • 1982年(昭和57年)
    • 5月15日 - 緑区鳴海町の一部より、同区黒沢台五丁目が成立[1]
    • 9月5日 - 鳴海町の一部より、黒沢台一~三丁目が成立[1]
  • 1986年(昭和61年)12月14日 - 鳴海町の一部より、黒沢台四丁目が成立。鳴海町の一部を三・五丁目へ編入[1]
  • 1993年(平成5年)11月2日 - 緑区鳴海町字黒石の一部が黒沢台一丁目に編入される[5]

世帯数と人口

2019年(平成31年)3月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]

丁目 世帯数 人口
黒沢台一丁目 459世帯 963人
黒沢台二丁目 584世帯 1,422人
黒沢台三丁目 368世帯 930人
黒沢台四丁目 467世帯 1,059人
黒沢台五丁目 503世帯 1,106人
2,381世帯 5,480人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移

1995年(平成7年) 4,907人 [WEB 6]
2000年(平成12年) 5,054人 [WEB 7]
2005年(平成17年) 5,116人 [WEB 8]
2010年(平成22年) 5,014人 [WEB 9]
2015年(平成27年) 5,192人 [WEB 10]

学区

市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 11]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 12]。なお、小・中学校は学校選択制度を導入しておらず、番毎で各学校に指定されている。

丁目 小学校 中学校 高等学校
黒沢台一丁目 名古屋市立黒石小学校 名古屋市立神沢中学校 尾張学区
黒沢台二丁目
黒沢台三丁目
黒沢台四丁目
黒沢台五丁目 名古屋市立黒石小学校
名古屋市立徳重小学校
名古屋市立神沢中学校
名古屋市立扇台中学校

施設

地図
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Maps: terms of use
300 m
5
4
3
2
1
略地図
1
西友鳴海店
2
名古屋市立黒石小学校
3
豊田通商緑体育館
4
名古屋銀行鳴海東支店
5
鳴海インターチェンジ

交通

その他

日本郵便

脚注

WEB

  1. ^ 愛知県名古屋市緑区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年3月31日閲覧。
  2. ^ a b 町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年3月20日). 2019年3月21日閲覧。
  3. ^ a b 郵便番号”. 日本郵便. 2019年3月17日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
  5. ^ 緑区の町名一覧”. 名古屋市 (2015年10月21日). 2019年3月31日閲覧。
  6. ^ 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
  7. ^ 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
  8. ^ 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
  9. ^ 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
  10. ^ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 2019年3月23日閲覧。
  11. ^ 市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
  12. ^ 平成29年度以降の愛知県公立高等学校(全日制課程)入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
  13. ^ 郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年3月31日閲覧。

書籍

  1. ^ a b c d 名古屋市計画局 1992, p. 862.
  2. ^ 角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1525.
  3. ^ 名古屋市計画局 1992, p. 638.
  4. ^ 名古屋市会事務局 1995, p. 55.
  5. ^ 名古屋市告示第332号 平成5年11月2日付

参考文献

  • 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 23 愛知県』角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5 
  • 名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、1992年3月31日。全国書誌番号:93012879 
  • 名古屋市会事務局 編『総合名古屋市年表 昭和編 6』名古屋市会事務局、1995年3月22日。 

関連項目

外部リンク

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