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交通情報 交通情報（こうつうじょうほう、英語:Traffic reporting, Traffic information（トラフィック・インフォメーション））とは、地理情報の一つで、交通にまつわる情報をいう。 道路交通情報道路上での情報提供の手段には、通行止めや渋滞などの文字情報を提供する文字情報板、図形情報板、所要時間表示板、VICS、ハイウェイラジオ、インターネットなどがあるが、情報提供のレベルは各国で異なる[1]。 このほかテレビやラジオ放送、インターネットなどを通じての道路交通情報もある。
日本国道、有料道路、高速道路などの利用者に対し、警察や道路管理者が、道路を通行するにあたって注意することが妥当な内容を発信し、伝えるもの。とりわけ、道路の渋滞状況は、道路交通情報の中でも最も欠かすことのできない情報の一つであり、渋滞の緩和やドライバーのストレスによる交通事故誘発の抑制に効果がある[2]。 道路交通情報の収集は、かつてはヘリコプターやパトロールカーを利用した方法による直接の目視が頼りであったが、現在は超音波や紫外線などをセンサーに、通信網に光ファイバーなどを使った車両感知器を道路の一定間隔に設置して情報（渋滞であれば箇所や長さなど）を収集している。収集した情報は通信網を通じ、一旦各地の警察本部の交通管制センターやJARTICなどの道路管理者が運営する拠点に集約したうえで、電光掲示板、あるいはラジオ・テレビの放送メディアなどで伝達している[2]。これにより、交通規制情報だけでなく、目的地までの所要時間予測のような道路管理者側が解析する情報を伝えることも可能になった[2]。
道路上・付帯施設等での情報提供道路上・付帯施設等での具体的な情報の媒体には以下のようなものがある。
放送による道路交通情報→「日本道路交通情報センター」も参照
この節では、日本の道路交通情報番組の歴史を述べる。 日本の放送局で、道路交通情報を放送するようになったのは1957年（昭和32年）の文化放送『交通ニュース』が最初であった[3]。同番組はいったん打ち切られ、1959年（昭和34年）6月から、音楽番組と道路交通情報を組み合わせた『ハイウェイダイヤル』があらためて開始された[3]。このフォーマットは他の在京局が追随した。ただし、これらの番組においての交通情報は「きょうは○○方面の道路が工事中ですから、△△通りを利用してください[3]」といった内容の、即時性や正確性を欠くもので、改良の余地があった。1961年（昭和36年）3月にニッポン放送が開始した『交通ニュース』から、放送時間時点の主要道路の混雑状況を放送するようになった。 同年6月に、警視庁に交通統制室が開設され、在京各局のマイクが常設されるようになり[3]、警察から放送局への情報伝達がダイレクトになった。1963年（昭和38年）3月、警視庁と大阪府警本部に「交通情報センター」が開設され、在京・在阪各局のスタジオが設置された。このころには各局1日あたり、6回から16回の放送が可能になった[3]。その後、地方局での交通情報の放送開始、1970年（昭和45年）の「日本道路交通情報センター」（JARTIC）の開設に至る。
欧米ヨーロッパフランスやドイツ、イギリスでは道路上の文字表示板、ハイウェイラジオ、インターネットによる情報提供などが導入されている[1]。ただし、図形情報板やVICSのようなシステムはこれらの国では導入されていない[1]。 アメリカアメリカでは道路上の文字表示板や所要時間表示板、VICS、ハイウェイラジオ、インターネットによる情報提供などが導入されている[1]。 道路以外の交通情報鉄道・高速バス・航空機・フェリーなどの公共交通機関の運行情報については、駅・桟橋等の施設内に運行情報表示装置が設置されている例が多い。地上デジタルテレビ放送のデータ放送並びに、インターネットを通じて情報を発信している例も多い。 放送においても、放送局や時間帯によっては、道路情報に加えて鉄道や航空機（フライトインフォメーションなどと呼称される）、フェリーの運行情報を提供することがある（NHK首都圏センター、NHK大阪放送局やTOKYO FMなど）。とりわけ鉄道については、新幹線や在来線特急列車など指定席の予約状況を放送する例もある。 また海上保安庁は、東京湾や大阪湾、伊勢湾、関門海峡などの過密海域において、船舶向けの海上交通情報を、中波や極超短波、インターネットなどを通じて提供している。 脚注関連項目
参考文献
外部リンク
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