青楓チェーン

株式会社青山商店[1]
↓
青楓チェーンストアー株式会社青山商店[2]
↓
セイフー
↓
株式会社グルメシティ関東[3]
種類 株式会社
本社所在地 東京都葛飾区青戸5-3-1[1][2][4][3]
設立 創業
1949年（昭和24年）3月26日[2][4]
業種 小売業
代表者 青山早次郎[1][2]
資本金 1億1000万円[1][2]
決算期 1月期[1][2]
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青楓チェーン（せいふうチェーン）は、かつて首都圏を中心に展開していたスーパーマーケット[2]。

1959年（昭和34年）4月1日に[5]4店舗でボランタリーチェーンとして活動を始め[6]、1967年（昭和42年）4月時点では89店舗と日本最大の店舗数を誇るスーパーマーケットチェーンとなった[7]。 しかし、同年7月1日にボランタリーチェーン加盟35店舗を分離して、レギュラーチェーンへ業態転換した[8]。

1980年（昭和55年）2月29日にダイエーと資本・業務提携に調印して社長を派遣されて同社の傘下に入り[9]、1981年（昭和56年）3月に「株式会社セイフー」へ商号を変更した[10]。

ダイエーが食品スーパー子会社の商号を「グルメシティ」に統一して一体化するのに伴い、2006年（平成18年）3月1日に「株式会社グルメシティ関東」へ商号を変更した[3]。

歴史・概要

荒物問屋の創業からスーパーマーケットのボランタリーチェーンへ

1932年（昭和7年）10月5日に[11]青山早次郎が荒物問屋の[12]「青山商店」を創業したのが始まりである[1]。

1949年（昭和24年）3月26日に資本金50万円で「株式会社青山商店」を設立した[10]。

1958年（昭和33年）に大量仕入れ・大量販売のスーパーマーケット業態に進出したが[2]、この時点では約750店の取引先を抱える日本ではトップクラスの荒物問屋であった[6]。

1959年（昭和34年）4月1日に[5]「株式会社青楓チェーンストア」を設立して小売部門4店舗を分離し[13]、ボランタリーチェーンとして活動を始めた[6]。

1965年（昭和34年）3月17日に青戸本部が完成した[14]。

1965年（昭和40年）5月に「青山商店」と「青楓チェーンストア」が合併し、「青楓チェーンストア株式会社青山商店」となる[15]。

多角化の蹉跌から経営再建へ

1967年（昭和42年）4月時点では89店舗と日本最大の店舗数を誇るスーパーマーケットチェーンとなっていた[7]。 しかし、同年7月1日にボランタリーチェーン加盟35店舗を分離して、レギュラーチェーンへ業態転換した[8]。

1969年（昭和44年）8月に「株式会社レジャースター」を設立して、レジャー部門に進出した[16]。

1970年（昭和45年）2月に「株式会社セイフーフード」を設立して[16]鮮魚部門の強化を図った[17]。 同年10月に深夜営業を開始し[18]、同月に「セイフーフード」が当社四谷店内にベーカリー「ポンテ」1号店を開設した[19]。

1971年（昭和46年）5月に永田製パンを買収し[20]、1972年（昭和47年）7月に「セイフーボンテ」を設立してインストアベーカリー部門を分離独立させた[19]。 当社のスーパーへの併設店のほかに、ベーカリー単独での出店も行い、設立から3年半ほどで20店舗を展開するようになった時点では、半数が単独での出店となっていた[19]。

1978年（昭和53年）2月にジャスコと提携した[21]。

1979年（昭和54年）3月に子会社の食肉加工工場を閉鎖し[18]、同年4月9日付で第一勧業銀行が副社長を送り込んで再建の支援を行った[22]。

同年末にジャスコとの提携を解消した[23]。

ダイエーの傘下入りと店舗網の再編

1980年（昭和55年）2月29日にダイエーと資本・業務提携に調印し、青山社長の保有する当社株式の21％をダイエーが取得して社長を派遣し、同社の傘下に入ることになった[9]。 このダイエー傘下入り時点では、当社は53店舗を展開していた[9]。

1981年（昭和56年）3月に「株式会社セイフー」へ商号を変更した[10]。

1991年（平成3年）5月に「セイフーフード株式会社」を合併して、1993年（平成5年）11月に「株式会社丸登」の営業権を取得した[10]。

1996年（平成8年）3月に「株式会社ササイ」の営業権を取得し[10]、同年9月1日にダイエーの完全子会社の食品スーパー「株式会社トウア」から4店舗の営業権を譲渡されてその運営を継承した[24]、同月に「株式会社やませ」の営業権を取得した[10]。

ヤオハンジャパンから譲受した14店舗を[25]1997年（平成9年）5月15日から同月31日に順次当社の店舗として新装開店した[26]。 うち10店舗を当社が単独で運営し、ダイエーグループでディスカウント店運営の「株式会社ハーフ・アンド・トップ」と4店舗を共同で運営する形で継承した[25]。

1998年（平成10年）12月に「株式会社東海ダイエー」へ4店舗の営業権を譲渡した[27]。 1999年（平成11年）3月に21店舗の営業権を取得し、同年に11月に9店舗の営業権を譲渡した[27]。 2000年（平成12年）5月に6店舗の営業権を譲渡した[27]。

当初は都市型食品スーパーの「セイフー」と大型食品スーパーの「グルメシティ」と業態別に店舗ブランドを分けて展開していたが[28] 、 ダイエーが食品スーパー子会社の商号を「グルメシティ」の入った商号に統一して運営体制を一体化することになった[3]。

それに伴い[3]、2006年（平成18年）3月1日に「株式会社グルメシティ関東」へ商号を変更した[3]。


年表

  • 1932年（昭和7年）10月5日[11] - 青山早次郎が荒物問屋の[12]「青山商店」を創業[1]。
  • 1949年（昭和24年）3月26日 - 資本金50万円で「株式会社青山商店」を設立[10]。
  • 1958年（昭和33年） - 大量仕入れ・大量販売のスーパーマーケット業態に進出[2]。
  • 1959年（昭和34年）4月1日[5] - 「株式会社青楓チェーンストア」を設立して小売部門4店舗を分離[13]。
  • 1965年（昭和34年）
    • 3月17日 - 青戸本部が完成[14]。
    • 5月 - 「青山商店」と「青楓チェーンストア」が合併し、「青楓チェーンストア株式会社青山商店」となる[15]。
  • 1967年（昭和42年）7月1日 - ボランタリーチェーン加盟35店舗を分離し、レギュラーチェーンへ業態転換[8]。
  • 1969年（昭和44年）8月 - 「株式会社レジャースター」を設立して、レジャー部門に進出[16]。
  • 1970年（昭和45年）
    • 2月 - 「セイフーフード株式会社」を設立し[16]、鮮魚部門を強化[17]。
    • 10月 - 深夜営業を開始[18]。
    • 10月 - 「セイフーフード株式会社」が当社四谷店内にベーカリー「ポンテ」1号店を開設[19]。
  • 1972年（昭和47年）7月 - 「株式会社セイフーボンテ」を設立し、インストアベーカリー部門を分離独立[19]。
  • 1978年（昭和53年）2月 - ジャスコ（現:イオン）提携[21]。
  • 1979年（昭和54年）
  • 1980年（昭和55年）2月29日 - ダイエーと資本・業務提携に調印し、同社の傘下に入る[9]。
  • 1981年（昭和56年）3月 - 「株式会社セイフー」へ商号を変更[10]。
  • 1982年（昭和57年）
    • 9月 - 雑色店をディスカウントストア「ニューセイフー」に業態転換し、ディスカウントストア事業に進出[29]。
    • 10月 - 本社に苦情等に対応する「クレーム110番」を新設[30]。
  • 1991年（平成3年）5月 - 「セイフーフード株式会社」を合併[10]。
  • 1993年（平成5年）11月 - 「株式会社丸登」の営業権を取得[10]。
  • 1996年（平成8年）
    • 3月 - 「株式会社ササイ」の営業権を取得[10]。
    • 9月1日 - 「株式会社トウア」から4店舗の営業権を譲渡され、運営を継承[24]。
    • 9月 - 「株式会社やませ」の営業権を取得[10]。
  • 1997年（平成9年）5月15日から同月31日[26] - ヤオハンジャパンから譲受した14店舗を[25]当社の店舗として新装開店[26]。
  • 1998年（平成10年）12月 - 「株式会社東海ダイエー」へ4店舗の営業権を譲渡[27]。
  • 1999年（平成11年）
    • 3月 - 21店舗の営業権を取得[27]。
    • 11月 - 9店舗の営業権を譲渡[27]。
  • 2000年（平成12年）5月 - 6店舗の営業権を譲渡[27]。
  • 2006年（平成18年）3月1日 - 「株式会社グルメシティ関東」へ商号を変更[3]。

かつて存在した店舗

東京都

足立区

店舗面積約60m2[33] → 約88m2[31]。

荒川区

店舗面積約166m2[37] → 約155m2[35]。
店舗面積約980m2[37] → 約1,104m2[35]。
  • 山青商店（荒川区荒川5-39[38]）
店舗面積約46m2[39] → 約13m2[31]。
店舗面積約541m2[42] → 約599m2[41]。

板橋区

店舗面積約80m2[43]。
店舗面積約198m2[44] → 約33m2[32]。
店舗面積約23m2[31]。

江戸川区

店舗面積約1,123m2[45] → 約1,049m2[35]。
  • 小島団地店 → アウトレット小島団地店（江戸川区西葛西5-8-5[11]（旧・小島町2-1-159[35]）、1974年（昭和49年）8月開店[35][11] - ?）
店舗面積約997m2[35]。

大田区

店舗面積約175m2[46] → 約335m2[35]。
店舗面積約56m2[48]
店舗面積約605m2[46]。
1982年（昭和57年）9月にディスカウントストア「ニューセイフー」に業態転換[29]。
店舗面積約273m2[46] → 約839m2[35]。
2階建て[49]、店舗面積約1,600m2[49]。
丸正跡地に居抜き出店した24時間営業でドラッグストア複合型の大型食品スーパーとして開店した[49]。
店舗面積約53m2[31]。
2階建て[51]、店舗面積約1,175m2[35]。

葛飾区

店舗面積約231m2[33]。
店舗面積約1,085m2[52] → 約1,062m2[35]。
青戸第1団地入口北側に出店していた[53]。
店舗面積約597m2[35]。
店舗面積約100m2[54]。
延べ床面積約2,541m2[55]、店舗面積約1,832m2[55]。

北区

店舗面積約1,642m2[35]。

江東区

店舗面積約90m2[56]。
店舗面積約900m2[58] → 約729m2[35] → 約557m2[57]。
店舗面積約980m2[37] → 約547m2[35] → 約433m2[57]。
店舗面積約805m2[59] → 約975m2[35] → 約799m2[60]。

品川区

店舗面積約6m2[48]。
店舗面積約60m2[61] → 約75m2[48] → 約100m2[57]
店舗面積約23m2[31]。

渋谷区

店舗面積約1,343m2[35]。
幡ヶ谷通商店街に出店していた[63]。

新宿区

店舗面積約231m2[44]。
店舗面積約660m2[65]。
四谷3丁目交差点わきに出店しており[66]、売り場は1階と地下1階にあった[67]。
レストランや美容室・サウナも併設し[66]、年中無休で[66]午前11時から深夜3時まで営業していた[67]。深夜の買い物客を高所得・高級品志向と見て、商品のうち約80％を輸入品が占める輸入・高級品スーパーを標榜していた[67]。その為、仕入れ・マーチャンダイジング体制を既存店とは別に作り上げることになった[68]。夜間（午後7時から深夜3時）の売上が売り上げ全体の約60％を占める夜間主体の店舗だった[65]。

杉並区

店舗面積約33m2[31]。
店舗面積約66m2[31]。

墨田区

店舗面積約674m2[69] → 約489m2[35] → 約360m2[60]。
店舗面積約644m2[35] → 約1,068m2[60]。
敷地面積約10,168m2[71]、鉄骨鉄筋コンクリート造地下1階地上9階建て塔屋1階[71]、延べ床面積約23,770m2[71]、店舗面積約4,343m2[71]（直営約店舗面積約1,260m2[71]）、駐車台数約16台[71]。　　　　　　　　　　
延べ床面積約1,678m2[73]、店舗面積約1,190m2[73]。

世田谷区

延べ床面積約1,094m2[75]、店舗面積651m2[75]、直営店舗面積約551m2[75]。
コーポ富士に出店していた[75]。
店舗面積約33m2[48]。
店舗面積約2,552m2[35] → 約1,631m2[77]。
ライオンズマンション太子堂（延べ床面積約9,686m2）に出店していた[77]。
2005年（平成17年）12月10日にダイエーの都市型食品スーパー新業態「フーディアム三軒茶屋店」として新装開店した[78][79]。

台東区

中央区

店舗面積約296m2[80]。

豊島区

店舗面積約231m2[44]。
店舗面積約571m2[4]。

中野区

練馬区

店舗面積約725m2[85] → 約1,406m2[84]。
店舗面積約1,243m2[4]。
延べ床面積約8,748m2[86]、店舗面積1,022m2[86]、直営店舗面積約765m2[86]。

文京区

店舗面積約231m2[44] → 約652m2[88]。
店舗面積約660m2[48]。
店舗面積約264m2[48] → 約214m2[88]。
店舗面積約33m2[31]。

港区

店舗面積約858m2[89] → 約667m2[32]。
麻布日活館跡に出店していた[90]。
2015年（平成27年）8月8日に「ダイエー麻布十番店」として新装開店した[91]。
店舗面積約2,061m2[35]。
店舗面積約620m2[48]。

目黒区

  • 中目黒店（目黒区上目黒1-26-9[93]、1984年（昭和59年）12月開店[94]）
インストア加工のデリカテッセンなどを揃えたスペシャリティストアとして開業し、開店当初から半径1㎞以内を対象とした無料配達サービスを提供していた[94]。

三多摩

吉祥寺駅前通りの一角の西友の北隣に出店していた[95]。
店舗面積約157m2[96]。
  • 府中松や店（府中市宮町2-2-13[38]）
店舗面積約540m2[97]。
店舗面積約562m2[98] → 約402m2[35]。
店舗面積約150m2[44] → 約92m2[35]。
店舗面積約231m2[100]。
店舗面積約991m2[35]。
神奈川県
店舗面積約422m2[101] → 約640m2[35]。


千葉県
店舗面積約80m2[102]。
店舗面積約462m2[102] → 約709m2[35]。
店舗面積約720m2[105] → 約871m2[35]。
店舗面積約231m2[106] → 約1,515m2[35]。
店舗面積約325m2[108] → 店舗面積約89m2[31]。
店舗面積約219m2[109]。
店舗面積約1,621m2[35]。
店舗面積約1,067m2[35]。
延べ床面積約1,291m2[110]、店舗面積約903m2[110]。
店舗面積約473m2[11] → 約565m2[35]。
店舗面積約1,067m2[35]。
  • 仲村ビルに出店していた[111]。
店舗面積約1,538m2[35]。
セイフー東金店
延べ床面積約1,626m2[112]、店舗面積約998m2[112]。
埼玉県
店舗面積約270m2[113] → 約233m2[35]。
店舗面積約739m2[114]。
店舗面積約234m2[115][116] → 約214m2[35]。
店舗面積約280m2[117]。
2階建て[118]、店舗面積約1,485m2[118] → 約2,128m2[35]。
精肉・惣菜で対面販売を取り入れた450から500坪クラスの実験店舗として開店した[118]。
店舗面積約1,975m2[4]。
店舗面積約835m2[35]。
店舗面積約1,042m2[84]。
群馬県
店舗面積約280m2[120] → 約375m2[119]。
南銀座通りの一角に出店していた[122]。
店舗面積約368m2[123]。
茨城県
店舗面積約290m2[124]。
静岡県
店舗面積約4,822m2[27]。
ヤオハンジャパンから譲受した店舗で、ヤオハン店舗の全従業員・全ての商品仕入れルートを継承して出店した[26]。
店舗面積約4,135m2[27]。
店舗面積約2,857m2[27]。
山梨県
店舗面積約4,727m2[27]。

過去に存在した事業所

1階が豆腐・製麺工場で、2階が製パン工場、3階がパンの冷凍生地工場となっていた[125]。
「セイフーポンテ」の独立後も当工場がセントラルキッチン機能を持ち、冷凍生地などを同社に供給していた[125]。

脚注

[脚注の使い方]

出典

  1. ^ a b c d e f g h 『日本職員録 第13版 中』 人事興信所、1970年。ppせ19
  2. ^ a b c d e f g h i 『ダイヤモンド会社要覧 非上場会社版 1970年版』 ダイヤモンド社、1970年。pp658
  3. ^ a b c d e f g “ダイエー、SM4社の商号統一「グルメシティ」に”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (2006年2月17日). pp4
  4. ^ a b c d e f g h i j k l 『流通会社年鑑 1978年版』 日本経済新聞社、1977年10月25日。pp178-179
  5. ^ a b c 『商業界二十年 日本商業20年譜 1948-1967』 商業界、1967年10月17日。pp129
  6. ^ a b c 『ボランタリーチェーン 特別調査資料』 富士経済産業構造調査部、pp243
  7. ^ a b “くらしの窓”. オール大衆 1967年4月1日号 (経済通信社) (1967年4月1日).pp54
  8. ^ a b c 『商業界二十年 日本商業20年譜 1948-1967』 商業界、1967年10月17日。pp228
  9. ^ a b c d “ニュースダイジェスト”. 総合食品 1980年5月号 (総合食品研究所) (1980年5月).pp162
  10. ^ a b c d e f g h i j k l 『流通会社年鑑 1998年版』 日本経済新聞社、1997年12月2日。pp241
  11. ^ a b c d e f g h i j k 『会員名簿 1981年』 日本セルフ・サービス協会、1980年12月25日。pp140
  12. ^ a b 『繊維小売年鑑 1965年版』 繊維小売年鑑刊行会、1964年11月1日。pp726-727
  13. ^ a b 『産経会社年鑑 第4版 附録』 産業経済新聞社、1963年5月20日。pp445
  14. ^ a b 『商業界二十年 日本商業20年譜 1948-1967』 商業界、1967年10月17日。pp188
  15. ^ a b 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表-2-』 長崎県立国際経済大学論集 第17巻 第3・4合併号 (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1984年3月)。pp105
  16. ^ a b c d 『産経会社年鑑 第9版』 産業経済新聞社、1970年12月31日。pp281
  17. ^ a b 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 23号(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp47
  18. ^ a b c d 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表』 長崎県立国際経済大学論集 第23巻(別冊) (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1990年3月)。pp52
  19. ^ a b c d e “ベーカリー訪問(81) セイフーボンテ”. パン 1974年9月号 (日本パン技術者協会) (1974年9月25日).pp22
  20. ^ “業界パトロール”. 製菓製パン 1972年10月号 (製菓実験社) (1972年10月).pp106-107
  21. ^ a b 吉沢英哉 坂本尚登 “センター25年史関連略年表 1969年～1996年”. 流通とシステム 1997年夏季特大号 (流通システム開発センター) (1997年6月).pp47
  22. ^ a b 『青楓チエンに副社長を送り込んだ一勧の狙い』 銀行時評 1979年8月号 (銀行時評社) (1979年8月)。pp40
  23. ^ a b 建野堅誠 『日本スーパー発達史年表-5-』 長崎県立国際経済大学論集 第21巻 第4号 (長崎県立国際経済大学学術研究会) (1988年3月)。pp36
  24. ^ a b “食品スーパー「トウア」、9月からダイエー系「セイフー」に営業権譲渡”. 日本食糧新聞 (日本食糧新聞社). (1996年9月9日). pp4
  25. ^ a b c “ダイエー、ヤオハンジャパンからの譲渡16店舗4形態で営業開始”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1997年5月19日). pp4
  26. ^ a b c d e “ダイエー、ヤオハンから譲渡16店舗中「セイフー熱海店」スタート”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (1997年6月9日). pp4
  27. ^ a b c d e f g h i j k l m n o 『流通会社年鑑 2003年版』 日本経済新聞社、2002年12月20日。pp239-240
  28. ^ “セイフーのSM首都圏戦略、都市型とグルメシティで攻勢へ”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2004年11月15日)/ pp3
  29. ^ a b “セイフー 既存店3店を転換 ディスカウントストア”. 日経流通新聞(日本経済新聞社). (1983年2月10日). pp5
  30. ^ “セイフー、本社に苦情110番新設”. 日経流通新聞(日本経済新聞社). (1982年10月28日). pp5
  31. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa 『流通会社年鑑 1979年版』 日本経済新聞社、1978年10月20日。 pp199
  32. ^ a b c d e f g h 『会員名簿 1981年』 日本セルフ・サービス協会、1980年12月25日。pp141
  33. ^ a b c d 『日本セルフ・サービス年鑑 1968年版』 日本セルフ・サービス協会、1968年3月20日。pp220
  34. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t 『ボランタリーチェーン 特別調査資料』 富士経済産業構造調査部、pp240
  35. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap aq ar as at au av aw ax ay az ba bb bc bd be bf bg bh bi bj bk bl bm bn bo bp bq br bs bt bu bv bw bx by bz ca cb cc cd ce cf cg ch ci cj ck cl cm cn co cp cq cr cs 『流通会社年鑑 1979年版』 日本経済新聞社、1978年10月20日。 pp198
  36. ^ 『全国スーパーマーケットストア・スーパーチェーン名簿』 日本化学繊維協会、1963年10月。pp85
  37. ^ a b c d e 『日本セルフ・サービス年鑑 1970年版』 日本セルフ・サービス協会、1970年3月20日。pp202
  38. ^ a b c d e f g h i j k l m 『食糧年鑑 昭和39年版』 日本食糧新聞社、1963年12月30日。pp272
  39. ^ a b 『特集 日本のスーパーマーケット 食品流通年報1972年版』 日本食糧新聞社、1971年11月25日。pp174
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