数学 (教科)数学(すうがく)は、中等教育の課程(中学校の課程・高等学校の課程・中等教育学校の課程など)における教科の一つである。 本項目では、主として現在の学校教育における数学について取り扱う。関連する理論・実践・歴史などについては「算数・数学教育」を参照。 概要数学においては、学問などにおける数学の基礎が学ばれる。初等教育(小学校など)課程における算数を引き継ぎ、さらに高度な数理的な考え方を身に付けることを目的とした教科である。数学は、「国語」・「英語」と共に主要3教科と呼ばれる。 ちなみに算数との違いは、計算式において文字および負の数を扱うか否かである。それに伴い数学では方程式を本格的に扱うことになる[注 1]。また、前期中等教育課程では無理数[注 2]が、後期中等教育課程では虚数と複素数が登場し、数の概念がさらに拡大される。 学習内容以下に、現行の日本における教科「数学」における学習範囲を示すが、その具体的な内容は、各記事を参照されたい。 前期中等教育(中学校・中等教育学校の前期課程など)※本項での「公立中学(校)」は前期中等教育のみを行う3年制の市区町村立中学校のみを指し、公立中等教育学校・中高一貫校は含まないことを予め断っておく。 学習指導要領により、前期中等教育では以下のことが学習される(詳細は中学校数学(Wikibooks)を参照)。新しい学習指導要領が先行実施されてから統計学の内容が全面的に復活したことに伴い、「数量関係」が「関数」と「資料の活用」に分けられた。 中高一貫校によっては代数・関数・確率・統計を「代数」、図形・計量を「幾何」と分け、並行して授業が行なわれることがある。システム数学や体系数学をはじめこのような分け方に対応した検定外教科書も販売されている。特に幾何分野は検定教科書では体系的な学習が不可能なので採用されることが多い。 後期中等教育(高等学校・中等教育学校の後期課程など)後期中等教育「数学」の内容は学習指導要領の改訂時に何度かその名称を変えてきた。戦後間もない頃や1978年告示、および1982年度から1993年度入学生に対して実施のものでは具体的な内容表記(「代数・幾何」「基礎解析」など)だったが、それ以外は1956年告示、1960年告示[注 4]、1971年告示[注 5]、1989年告示[注 6]、1999年告示[注 7]、2009年告示[注 8]のように、すべてローマ数字とアルファベットの組み合わせの科目名(「数学II[注 9]」「数学III」など)が採用されている。また、「応用数学」(71年告示)「数学基礎」(99年告示)のように新設・廃止されたものもある。 解析学を中心に学ぶ(特に関数がメイン)のが「数学I、II」であるが、現在は代数学の内容も一部含む「数学I、II、III」と、幾何学・代数学・確率・統計・コンピュータを学ぶ「数学A、B」が中心となっている[1]。大体において、高校1年次に「数学I」・「数学A」を、2年次に「数学II」・「数学B」、3年次に「数学III」を履修する[注 10]。 以下に示す内容は、2012~2021年度に入学した場合のものである。「前課程」とは2003~2011年度に入学した場合である。「前々課程」とは1994~2002年度に入学した場合である。また新課程は2022年度から実施されている。 普通教科「数学」における学習内容
なお、「数学C」(線形代数など)は現課程では廃止されている。 普通教科「数学」における新課程の学習内容
専門学科設置校「数学」における学習内容
専門教科「理数」における学習内容
新学習指導要領における専門教科「理数」における学習内容
大学入試における数学
2019年現在の文系諸学部では、数学IIIは全て課されない。
備考1994年度から2002年度に高校に入学した場合の課程では複素平面を数学Bで扱っていた。この内容は、2012年度以降入学生の課程において数学IIIで再登場している。(2022年度入学生から、数学Cに移行される。)ゆとり教育他の弊害も加わって、2020年9月の高校数学は大学進学率が16%を切っていた世代の2/3ほどの内容である。 脚注注釈
出典
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