名古屋女子大学短期大学部

名古屋女子大学短期大学部
名古屋女子大学汐路学舎本館（2013年12月）
大学設置 1950年
創立 1915年
学校種別 私立
設置者 学校法人学校法人越原学園
本部所在地 愛知県名古屋市瑞穂区汐路町3-40
キャンパス 汐路キャンパス
学部 生活学科
保育学科[注 1]
研究科 生活学専攻[注 2]
ウェブサイト https://nagoya-wu-college.jp/
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名古屋女子大学短期大学部（なごやじょしだいがくたんきだいがくぶ、英語: College of Nagoya Women's University）は、愛知県名古屋市瑞穂区汐路町3-40に本部を置く日本の私立大学。1915年創立、1950年大学設置。大学の略称は名女短。

概観

大学全体

  • 愛知県名古屋市瑞穂区に所在する日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人学校法人越原学園[1]。
  • 国内で最初に認可された短期大学149校[注 3]の1校として、1950年に財団法人名古屋緑ヶ丘女子学園及び同越原学園により名古屋女学院短期大学として1学科体制で開学した[2]。
  • その後は、学科・専攻の増減を繰り返し、2学科体制となる。
  • 2024年度の入学生を最後に[注釈 1]、短期大学としての使命を終えることが決定している。
  • なおキャンパスは名古屋女子大学汐路学舎にある。

建学の精神（校訓・理念・学是）

  • 学訓は「親切」。

沿革

基礎データ

所在地

  • 愛知県名古屋市瑞穂区汐路町3-40

象徴

  • カレッジマークは、天照大神が子孫に伝えた三種の神器の一つである「八咫（やた）の鏡」の形をモチーフに、その中央にカレッジネームである「名」の漢字をくずした様な文字が記されたものとなっている[注 27]。

教育及び研究

学科

  • 生活学科 入学定員90名[83]
  • 保育学科
    • 第一部 入学定員100名[83]
    • 第三部 入学定員90名[83]

過去にあった学科

専攻科

  • 生活学専攻 入学定員20名[86]

取得資格

現在

過去

かつては、教職課程として中学校教諭二種免許状も設置されていた[注 29]

  • 家庭：かつて生活学科生活創造デザイン専攻の前身である服飾専攻・生活文化専攻に其々設置されていた[注 30]。
  • 英語：過去にあった英語科に設けられていた。

研究

  • 『教育改革の比較社会学的分析-市場化がもたらすもの(日英を事例に)-』[89]
  • 『名古屋女学院短期大学紀要』[注釈 3]
  • 『矢作川の自然』[注 31]

学生生活

クラブ活動

  • クラブ活動は四大生と合同で行われている。

学園祭

  • 学園祭「名女大祭」として毎年10月中旬に行われている。

大学関係者と組織

大学関係者組織

  • 同窓会は「春光会」と称される。

大学関係者一覧

施設

キャンパス

  • ほぼ大学と共同でキャンパス使用されている。

他大学との協定

アメリカ合衆国

イギリス

大韓民国

オーストラリア

系列校

交通アクセス

注釈

注釈グループ

  1. ^ a b 令和7年度より学生募集を停止[3]。
  2. ^ a b 現在の文部科学省。
  3. ^ a b 出典[90]
  4. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al 女のみ
  5. ^ 出典[31][32]
  6. ^ a b 平成17年度の入学生より旧来の2専攻を統合した上で生活創造デザイン専攻として改めて設置される。
  7. ^ a b c 最終募集となった2012年における体制[73]。
  8. ^ a b c 最終募集となった2004年における体制[84]。
  9. ^ a b 最終募集となった1981年における入学定員は40名[28][29]。

補足

  1. ^ ほか学科も参照のこと。
  2. ^ ほか専攻科も参照のこと。
  3. ^ うち私立短期大学132校
  4. ^ 短期大学名 名古屋女学院短期大学
  5. ^ 出典[4][5]。
  6. ^ 出典[6][7]
  7. ^ 出典[8][9][10][11]。
  8. ^ 出典[12][13][14]
  9. ^ 出典[22]。なお、家政科の入学定員は160→80に減員される。
  10. ^ 服飾科の服飾専攻・デザイン専攻は其々、1981年度の入学生を最後にこの年度より学生募集を停止[33]。
  11. ^ 出典[35][36]
  12. ^ 出典[38][39]。昨年度の資料[40]及び本年度のそれ[41]も其々参照のこと。
  13. ^ 出典[44]。昨年度の資料[45]及び本年度のそれ[46]も其々参照のこと。なお学科全体の入学定員には増減なし、
  14. ^ 出典[48]。うち1回生 779[49]
  15. ^ 出典[50]。学位授与機構に認定される[51]。
  16. ^ 生活文化専攻の入学定員を200[53]→180に減員。
  17. ^ 一旦、最終募集とされた1994年度における入学定員は100名[53]
  18. ^ 出典[57][58]。昨年度の資料[59][60]及び本年度のそれ[61]も其々参照のこと
  19. ^ 前年の服飾専攻における入学定員[62]。
  20. ^ 2001年度限りで廃止[63]。
  21. ^ 実質上は1996年度に廃止された同専攻の再設置。
  22. ^ 平成17年度より学生募集を停止[67]。
  23. ^ 学科自体は募集の終了ではない。
  24. ^ 平成24年度より学生募集停止[72]。
  25. ^ 平成25年度より専攻別の学生募集を停止[74]。
  26. ^ これにより、これまでの保育学科を保育学科第一部と改称。生活学科の入学定員を140→100に減員。
  27. ^ 出典[81][82]。
  28. ^ 最終募集となった2010年における体制[85]。
  29. ^ 出典[60]。なお右記資料にもあり[87]。
  30. ^ 服飾科服飾専攻・デザイン専攻も含む[88]。
  31. ^ 出典[91]。名古屋女学院短期大学生活科学研究所/出版。

出典

  1. ^ 文部科学省高等教育局大学振興課'2023.
  2. ^ 官報 1950年09月14日より。
  3. ^ 令和7年度以降、募集停止のお知らせより。
  4. ^ 文部省b, p. 4.
  5. ^ 日本教育年鑑より。
  6. ^ 全国学校名鑑 昭和25年版より。
  7. ^ 旺文社1950-01, p. 88.
  8. ^ 全国大学大観 昭和30年版より。
  9. ^ 戦後高等教育の展開と課題 (指導科報告シリーズ ; no.5)より。
  10. ^ 日本大学大鑑 1977年版より。
  11. ^ 学校法人名簿 昭和58年版より。
  12. ^ 文部省c, p. 4.
  13. ^ 短期大学一覧 昭和25年5月1日現在より。
  14. ^ 文部省d, p. 8.
  15. ^ 学校法人名簿 昭和32年度より。
  16. ^ 文部省'54, p. 1379.
  17. ^ 短期大学一覧 昭和32年度 (短期大学資料 ; 第18号)より。
  18. ^ 短期大学一覧 昭和33年度 (短期大学資料 ; 第19号)より。
  19. ^ 文部省'58, p. 23.
  20. ^ 短期大学一覧 昭和36年度 (短期大学資料 ; 第27号)より。
  21. ^ 文部省'61, p. 25.
  22. ^ 短期大学一覧 昭和37年度 (短期大学資料 ; 第30号)より。
  23. ^ 文部省'62, p. 28.
  24. ^ 短期大学一覧 昭和39年度 (短期大学資料)より。
  25. ^ 短期大学一覧 昭和44年度 (短期大学資料)より。
  26. ^ 文部省'70, p. 39.
  27. ^ 文部省大学局技術教育課'1977.
  28. ^ a b 短期大学教育 (38)より。
  29. ^ a b 全国短期大学一覧 昭和56年度より。
  30. ^ 全国学校総覧 昭和57年版より。
  31. ^ 全国短期大学一覧 昭和57年度より。
  32. ^ 全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和57年度より。
  33. ^ 短期大学教育 (39)より。
  34. ^ 全国学校総覧 昭和58年版より。
  35. ^ 全国短期大学一覧 昭和58年度より。
  36. ^ 全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和58年度より。
  37. ^ 文部省'85, p. 60.
  38. ^ 文教協会'1986.
  39. ^ 大学資料 (99)より。
  40. ^ 短期大学教育 (42)より。
  41. ^ 短期大学教育 (43)より。
  42. ^ 文部省'86, p. 60.
  43. ^ 文部省'87, p. 61-62.
  44. ^ 文教協会'1990.
  45. ^ 短期大学教育 (46)より。
  46. ^ 短期大学教育 (47)より。
  47. ^ 文部省'90, p. 67.
  48. ^ 文部省'92, p. 71.
  49. ^ 旺文社'1992.9, p. 330.
  50. ^ 文教協会'1993.
  51. ^ 大学改革支援・学位授与機構'2001, p. 14.pdf.
  52. ^ a b 文教協会'1995.
  53. ^ a b 短期大学教育 (51)より。
  54. ^ 文部省'95, p. 77.
  55. ^ 文教協会'1997.
  56. ^ 文部省'99, p. 73.
  57. ^ a b 文教協会'2000.
  58. ^ 大学資料 (146)より。
  59. ^ 梧桐書院'1999.4.
  60. ^ a b 旺文社'1999.05, p. 308.
  61. ^ 梧桐書院'2000.4.
  62. ^ a b 文教協会'1999.
  63. ^ 文教協会'2002.
  64. ^ 文教協会'2001.
  65. ^ 晶文社'04, p. 13.
  66. ^ 晶文社'04, p. 274.
  67. ^ a b 文教協会'2005.
  68. ^ 文教協会'2006.
  69. ^ 文教協会'2007.
  70. ^ 文教協会'2008.
  71. ^ 文教協会'2009.
  72. ^ a b 文教協会'2011, p. 115.
  73. ^ a b 文教協会'2012.
  74. ^ a b 文教協会'2013.
  75. ^ 大学入試センター'2013, p. 27.
  76. ^ 大学入試センター'2014, p. 29.
  77. ^ 文教協会'2015.
  78. ^ 大学入試センター'2015, p. 29.
  79. ^ 地域科学研究会'2018.
  80. ^ 文部科学省高等教育局大学振興課'2022.
  81. ^ 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会'1980, p. 226.
  82. ^ 日本私立短期大学協会'2010.10, p. 232.
  83. ^ a b c 教学社'2023.
  84. ^ 文教協会'2004.
  85. ^ 文教協会'2010.
  86. ^ 文教協会'2011, p. 227.
  87. ^ 第一法規出版'1984.9.
  88. ^ 晶文社'1981.4.
  89. ^ 教育改革の比較社会学的分析-市場化がもたらすもの(日英を事例に)-より。
  90. ^ 名古屋女学院短期大学紀要より。
  91. ^ 矢作川の自然より。

参考文献

1949年短大設置申請分

教員養成機関

全国学校総覧

全国短期大学高等専門学校一覧

全国短期大学一覧

日本の私立短期大学

短期大学受験案内（晶文社）

短期大学案内（梧桐書院）

蛍雪時代

赤本

大学改革支援・学位授与機構

大学入試センター

関連項目

外部リンク

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