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ケズウィック家 ケズウィック家（the Keswick family: 発音するときはwを発音せず、"Kezzick"(ケジック)となる）はスコットランドに起源を持つビジネス界の名家で、1855年から東アジアに進出し、特に香港に拠点を置く巨大コングロマリットであるジャーディン・マセソン・ホールディングスに関わる一族として有名である。 ケズウィック家はジャーディン・マセソンの大班（タイパン：経営に携わるもの）として香港上海銀行、インド・チャイナ・スチーム・ナビゲーション・カンパニー、カントン・インシュランス・オフィス（現：HSBCインシュランス）、香港・九龍・ワーフ・アンド・ゴーダウン・カンパニー（現：ザ・ワーフ）、スターフェリー、香港トラム、香港ランド・インベストメント・アンド・エージェンシー、香港・アンド・ワンポア・ドックなどの所有、経営に携わってきた。 第1世代ウィリアム・ケズウィック (1834–1912)ウィリアム・ケズウィックはケズウィック家の創始者。スコットランドローランド地方生まれ。ジャーディン・マセソン商会を創設したウィリアム・ジャーディンの姉の娘の子。1855年に香港に到着し、ジャーディン商会上海支店（中国本店）で働く。 1859年（安政6年）、日米修好通商条約締結後に開港した横浜にジャーディン・マセソン商会横浜支店（英一番館）を設立。1863年（文久3年）、井上聞多、遠藤謹助、山尾庸三、野村弥吉、伊藤博文の長州五傑（長州ファイブ）のイギリス留学を支援した。 1867年には、香港の4大英国企業の一つであり世界最大の海上保険会社となる広東組合保険協会の取締役になる[注釈 1]。 1886年に本国に帰国。ウィリアム・ジャーディンとジェームス・マセソンの親戚がロンドンに設立したマセソン商会の専務になる。 1868年から1887年まで、香港政庁の非官守（官職）議員になり、香港の政策に大きな影響力を及ぼした。 1888年には科学者のハーバート・W・C・トゥウェッドルと共にペルーのアシエンダ・ラ・ブレア・イ・パリニャス油田を買い取り、ロンドン・アンド・パシフィック・ペトロリューム・カンパニーを設立した[2]。 ジェームズ・ジョンストーン・ケズウィック (1845–1914)ジェームズ・ジョンストーン・ケズウィックはウィリアム・ケズウィックの弟。東アジアに1870年に到着し、その後香港を拠点にし26年間を過ごした。人々は彼の人間性を讃え"James the bloody polite"（すごく礼儀正しいジェームズの意）と呼んだ。1890年から1900年にかけて香港立法会、香港総商会のメンバーとなった。1890年代から世紀を越えるまでジャーディン・マセソンの大班となり、1889年にはポール・チャーターと不動産開発会社である香港ランドを設立した。香港ランドは現在でもジャーディン・マセソンのグループ企業である。 J・J・J・ケズウィック (1842–1904)J・J・J・ケズウィックはウィリアム・ケズウィックのもう一人の弟。カルカッタを拠点とし、彼のパートナーであるジョン・スキナー・スチュワートと共にジャーディン・スキナー（後のジャーディン・ヘンダーソン）の経営に携わった。 第2世代 ヘンリー・ケズウィック (1870–1928)ヘンリー・ケズウィックはウィリアム・ケズウィックの息子で叔父であるジェームズ・ジョンストーン・ケズウィックが香港を去る前の1895年に香港に着いた。香港に来る前はジャーディンのニューヨークオフィスで2年間働いていた。 第3世代第3世代では拠点を香港と上海に拡大し、トニーとジョンは香港、上海、イギリスの政治的な要職も歴任し、グループを拡大していった。 ウィリアム・ジョンストーン "トニー" ケズウィック (1903–1990)ウィリアム・ジョンストーン "トニー" ケズウィックは1926年に東アジアに到着した。1935年から1941年までジャーディン商会上海支店（中国本店）で働き、戦時中は上海市議会の長を務めた。1941年に日本軍によって腕を撃たれ、更に企業の資産は全て没収された。 戦後、ロンドンのマセソン商会のマネージング・ディレクター、ハドソン湾会社の長、イングランド銀行のディレクター、アライアンス・アシュアランスの副会長、ブリティッシュ・ペトロリアムのディレクターを務めた。 彫刻家であるヘンリー・ムーアとも親交があり、ケズウィック家の管理する土地に幾つか彼の彫刻が置かれている。[3] ジョン "ザ・ヤンガー" ケズウィック (1906–1982)1929年、上海に到着。ジャーディン・マセソン商会上海支店（中国本店）で働く。1930年代、同盟通信社（共同通信社の前身）上海支局長時代の松本重治に出会っている。松本は、ジョン・ケズウィックの人脈を頼りに英国紳士が集う「上海クラブ」に入会している。後に、松本の招きで樺山愛輔（白洲次郎の妻・正子の父）もゲストとして招かれている。 太平洋戦争が始まり、米国が原爆をも視野に入れた満州爆撃を計画したとき、経済的損失を恐れたジョン・ケズウィックは英国で爆撃中止のためのロビー活動を展開。当時のクレメント・アトリー首相（労働党）をワシントンに飛ばせ、爆撃中止を実現させた。[4]戦況が悪化していた時期は、セイロン（スリランカ）に逃れた。 1949年、中華人民共和国の建国後は拠点を香港に移す。中国大陸の支店網はすべて1954年に接収・閉鎖され、2000万ドルの損失を被る。 1952年、香港政庁の非官守（官職）議員に就任。1953年に会長職を辞任した後、1956年にマセソン社に加わる。また、1963年に「英中貿易協会」（SBTC）会長に就任（～1973年）し、共産主義国となった中国との貿易再開に奔走する。1972年に英中の外交関係が完全に正常化し、1973年に周恩来首相と北京で会談。英国産業技術展も開催され、周恩来も視察に訪れる。1970年から1972年まで、ジャーディン・マセソンで代表権のない会長職を務めた。これらの功績により1973年に聖マイケル・聖ジョージ勲章を授かり、サーの称号を得た。 戦時中、英国政府の諜報業務を担っていたという説もある[5]。日本と戦う中国の支援が目的で、英国特殊作戦執行部 (SOE)の中国での活動を指揮して、巨大なスパイ網を展開していたという。 一人娘のマーガレット(1941–1995)はアメリカ人建築家チャールズ・ジェンクスと結婚し、中国庭園やジャーディン・マセソン商会の歴史などを執筆した[6]。 第4世代ヘンリー・ケズウィックヘンリー・ケズウィックはトニー・ケズウィックの息子として、1938年に生まれる。1961年にジャーディン・マセソンに入社し、香港、シンガポール、マレーシアのマネージャーを歴任する。1963年、香港のセントラルに「マンダリン香港」（現在のマンダリン・オリエンタル香港）」をオープン。マンダリン・オリエンタルホテルグループの始まりとなる。 1967年に取締役、1970年に専務取締役、1972年から1975年まで会長（第6代目当主）に就任。1988年、持株会社制度を導入し「ジャーディン・マセソン・ホールディングス」をロンドンに設立。ロンドン証券取引所とシンガポール証券取引所で上場する。 チッペンデール・ケズウィックチッペンデール・ケズウィックはウィリアム・ジョンストーン "トニー" ケズウィックの次男として1940年に生まれた。彼はジャーディン・マセソンに関わることはなく、ロンドンの商業銀行であるハンブロスで働いていた。 2013年6月、アーセナル会長に就任。 サイモン・ケズウィックサイモン・ケズウィック（1942年生）は1962年にジャーディンに加わり、1972年からDirectorとして働いていたが1977年にジャーディンを去りマセソン商会に加わった。1983年にジャーディンのシニア・マネージング・ディレクターとしてもどり、その後、父親がデイビッド・ニュービギニングを会長職から退いたあと、大班（会長職）に就任した。サイモンはジャーディンの再構成を図り、より国際的な企業となった。 第5世代第5世代になった2013年現在でも一族はジャーディン・マセソンをかなり支配しており、重要なポストを占めている[7]。 パーシー・ウェザオールパーシー・ウェザオール（1957年生、Percy WeatherallもしくはEdward Percy Keswick Weatherall）はヘンリー・ケズウィック（1870–1928）の曾孫にあたる。ジャーディン・マセソンでは1999年から取締役を務め、2000年から2006年3月31日まで最高業務責任者（Managing Directer）を務めていた。現在は香港ランドのCEOを務めている。 ジャーディン・マセソンには1976年に入社し、香港、アメリカ、イギリス、サウジアラビア、韓国、フィリピンで重要なポストを歴任し、大班（会長職）となった。 ベン・ケズウィックベン・ケズウィックはサイモンの息子で1972年に生まれた。1998年に入社し、INSEADでMBAを取得する以前にデイリーファーム、香港ランドの要職を歴任した。2003年にはジャーディン・パシフィックの財務最高責任者となり、2005年から2007年まで最高経営責任者を務めた。2007年4月に経営に参加し、ジャーディン・サイクル・アンド・キャリッジのマネージング・ディレクターとなり、2012年4月にはジャーディン・マセソン・ホールディングスの大班（会長職）となった。 アダム・ケズウィックアダム・ケズウィックはチッペンデールの息子で1973年に生まれた。ジャーディン・パシフィックとジャーディン・モーターズの最高経営責任者。 家系図
関連項目脚注注釈
出典
参考文献
外部リンク |
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