FIDO Alliance

FIDO Alliance
団体種類 501(c)(6)[1]
設立 2012年7月[2]
所在地 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国マサチューセッツ州ウェークフィールド
主要人物 Brett McDowell(Executive Director)
Dustin Ingalls(President and Chairman)
主眼 生体認証などを利用した新しいオンライン認証技術の標準化
標語 simpler stronger authentication
ウェブサイト https://fidoalliance.org/
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FIDO Alliance（ファイド アライアンス[3][4]、Fast IDentity Online Alliance[5]）は、生体認証などを利用した新しいオンライン認証技術の標準化を目指して2012年7月[4]に発足した非営利の標準化団体[6]、業界団体[7]。

歴史

  • 2009年、当時PayPalの最高情報セキュリティ責任者（英語版）で、後にFIDOの代表に就任するMichael Barrettの元に、指紋認証技術を提供するValidity Sensors社の最高技術責任者が訪問。BarrettがFIDOの構想を抱く[5]。
  • 2012年7月、PayPalなどの6社によってFIDOが設立される[2]。
  • 2013年2月、FIDOが一般公開 (public launch)される[2]。
  • 2014年4月7日、株式会社ディー・ディー・エス (DDS)が日本で初めてFIDOに加盟[8]。
  • 2015年2月16日、「FIDO Alliance 日本上陸記者発表会」が開催される[4]。
  • 2022年5月5日、Apple、Google、Microsoftの3社、FIDO AllianceとWorld Wide Web Consortium(W3C)が策定した共通のパスワードレス認証のサポートを拡大する計画を発表した。2023年にかけてまずはApple、Google、Microsoftの3社から利用可能にする計画である。[9]

会員

2015年4月現在のBoard Level会員は以下の20社[10]。この他に、Sponsor Levelとして55、Associate Levelとして117のメンバーが加盟している[10]。

作業部会

FIDOでは、ふたつの作業部会がふたつの標準プロトコルを策定してきた[11]。

UAF標準

Universal Authentication Frameworkの略称。端末内に生体認証データやPINを登録し、Webサービスなどにその端末を登録すれば、利用者が端末で生体認証（または、PINの入力。もしくはその併用）を行う事でログインが可能になる方式[11]。

U2F標準

U2F対応のUSBトークン端末
U2F対応のUSBトークン端末

Universal Second Factorの略称。既存の認証方式を導入しているWebサービスなどが、二要素認証を導入する際に用いる方式[11]。利用者は、従来通りのアカウントIDとパスワードによる認証後、U2Fに対応したUSB端末やNFC端末を使う事でログインが可能になる[11][12]。

脚注

  1. ^ “About The FIDO Alliance”. 2015年4月24日閲覧。
  2. ^ a b c “The FIDO Alliance and Nok Nok Labs”. 2015年4月24日閲覧。
  3. ^ 勝村 2015
  4. ^ a b c 大塚 2015
  5. ^ a b NTTデータ 2014
  6. ^ インターネットコム編集部 2015
  7. ^ 野村総合研究所 2014
  8. ^ 株式会社ディー・ディー・エス 2014
  9. ^ “Apple、Google、Microsoftがパスワード不要認証の普及に連携と発表 - iPhone Mania”. iphone-mania.jp. 2022年5月5日閲覧。
  10. ^ a b “Members: Bringing together an ecosystem”. 2015年4月24日閲覧。
  11. ^ a b c d “Specifications Overview”. 2015年4月24日閲覧。
  12. ^ logs_mu 2014

参考文献

関連項目

外部リンク