青木健 (経済学者)

青木 健
Takeshi AOKI

生誕	1941年9月2日 日本 東京都
死没	(2009-11-30) 2009年11月30日（68歳没）
研究機関	杏林大学
研究分野	アジア経済論 開発経済学
母校	早稲田大学 九州大学

青木 健（あおき たけし、1941年9月2日[1] - 2009年11月30日）は、日本の経済学者。専攻はアジア経済論、開発経済学[2][3]。杏林大学教授、平和祈念事業特別基金理事長などを歴任した。

来歴

1941年9月、東京に生まれる[4]。1966年3月に早稲田大学第一政治経済学部を卒業し、翌4月には東西貿易株式会社に入社[4]。1967年10月日本貿易振興機構（ジェトロ）に入会し、西ドイツやマレーシアに派遣される[4]。1992年『太平洋成長のトライアングル―日本・米国・アジアNICs間の構造調整』によって九州大学より博士（経済学）を取得[5]。1993年には杏林大学大学院国際協力研究科開設に伴って、同研究科および社会科学部の教授に就任する[4]。2007年1月からは平和祈念事業特別基金理事長を務め、恩給欠格者や戦後強制抑留者等への各種事業の推進に尽力する[2][6]。同年3月に杏林大学を定年退職し、翌4月より同大学で客員教授を務めていた。

2009年11月30日朝、心筋梗塞により死去[4]。68歳没。

『杏林社会科学研究』第26巻2・3合併号は青木の追悼号となった。松田和晃による巻頭言[2]や編集後記[7]において、青木の人柄と人徳が繰り返し言及されている。巻頭言では青木に「癒し系」との評が立ったことがあることが明かされている[2]。

著書

単著

• 『戦後世界貿易の発展と構造変化』谷沢書房 1983
• 『太平洋の世紀と日本 成長トライアングルの形成』 1985 有斐閣選書
• 『太平洋成長のトライアングル 日本・米国・アジアNICs間の構造調整』日本評論社 1987
• 『マレーシア経済入門 90年代にNICs入りか』日本評論社 1990
• 『アジア太平洋経済の成熟 日本とアジア太平洋地域のネットワーク形成』勁草書房 1991
• 『輸出志向工業化戦略 マレーシアにみるその光と陰』日本貿易振興会 1993
• 『アジア太平洋経済圏の生成 その動態と統合メカニズムの解明』中央経済社 1994
• 『マレーシア経済入門 2020年に先進国入りを目指す』第2版日本評論社 1998
• 『アジア経済持続的成長の途』日本評論社 2000
• 『変貌する太平洋成長のトライアングル』日本評論社, 2005
• 『貿易からみる「アジアのなかの日本」 自分の居場所を探る』日本経済評論社, 2006

共編著

• 『アジア新経済地図の読み方 その活力の源泉と日本の課題』渡辺利夫共著 PHP研究所, 1991
• 『ASEAN躍動の経済』 大西健夫共編. 早稲田大学出版部 1995 Waseda libri mundi
• 『検証/APEC アジア太平洋の新しい地域主義』馬田啓一共編著. 日本評論社 1995
• 『日米経済関係 新たな枠組みと日本の選択』馬田啓一共編著 勁草書房 1996
• 『日本企業と直接投資 対アジア投資の新たな課題』馬田啓一共編著. 勁草書房 1997
• 『WTOとアジアの経済発展』馬田啓一共編著 東洋経済新報社 1998
• 『地域統合の経済学』馬田啓一共編著 勁草書房 1999
• 『ポスト通貨危機の経済学 アジアの新しい経済秩序』馬田啓一共編著 勁草書房 2000
• 『AFTA(ASEAN自由貿易地域) ASEAN経済統合の実状と展望』編著 ジェトロ, 2001
• 『経済検証/グローバリゼーション グローバル化する世界経済の現状と課題』馬田啓一共編著 文眞堂 2001
• 『日本の通商政策入門』馬田啓一共編 東洋経済新報社, 2002
• 『政策提言・日本の対アジア経済政策 新たな経済関係の構築に向けて』馬田啓一共編著 日本評論社 2004
• 『日米経済関係論 米国の通商戦略と日本』馬田啓一共編著 勁草書房 2006
• 『貿易・開発と環境問題 国際環境政策の焦点』馬田啓一共編著 文眞堂 2008
• 『グローバリゼーションと日本経済』馬田啓一共編著 文眞堂 2010
• 『グローバル金融危機と世界経済の新秩序』馬田啓一共編著 日本評論社 2010

脚注・出典

1. 『現代物故者事典2009～2011』（日外アソシエーツ、2012年）p.4
2. ^ 松田和晃「故 青木健先生を偲ぶ（巻頭言）」『杏林社会科学研究』第26巻、杏林大学社会科学学会、2010年。 
3. “著者紹介（『グローバリゼーションと日本経済』）”. 紀伊國屋書店. 2015年2月12日閲覧。
4. ^ 「青木健先生 略歴および主要研究業績」『杏林社会科学研究』第26巻第2-3号、杏林大学社会科学学会、2010年、139-143頁、NAID 40017373232。 
5. 博士論文書誌データベース
6. “総務省（人事）”. 日本経済新聞: p. 2. (2006年12月26日) 
7. 杏林大学社会科学学会運営委員会「編集後記」『杏林社会科学研究』第26巻第2-3号、杏林大学社会科学学会、2010年。 

外部リンク

• 青木健 - KAKEN 科学研究費助成事業データベース