| 第百三十九号哨戒特務艇 |
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| 基本情報 |
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| 建造所 |
船体：四国船渠工業所
兵装艤装：呉海軍工廠 |
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| 運用者 |
 大日本帝国海軍
 第二復員省/復員庁
運輸省
 海上保安庁
 保安庁警備隊
 海上自衛隊 |
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| 艦種 |
特務艇（1944年11月）
掃海艦（1946年2月）
掃海船（1948年5月）
掃海艇（1954年7月）[注釈 1]
支援船（1962年3月） |
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| 級名 |
第一号型哨戒特務艇（1944年11月）
うきしま型掃海船（1951年12月）
うきしま型掃海艇（1954年7月） |
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| 建造費 |
1,350,000円（予算成立時の価格） |
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| 艦歴 |
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| 計画 |
マル戦計画 |
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| 進水 |
1945年6月6日 |
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| 竣工 |
不明 |
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| 最期 |
1945年8月17日船体工程100%で工事中止[注釈 2] |
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| 除籍 |
1948年1月1日（復員庁）
1952年8月1日（海上保安庁）
1964年3月31日（海上自衛隊） |
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| その後 |
戦後工事再開、第二復員省の掃海艦として竣工 |
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| 改名 |
第百三十九号哨戒特務艇（1944年11月）
哨特第百三十九号（1946年2月）
MS-24（1948年5月）
哨特第一三九号（1948年8月）
くるしま（1951年12月）
掃海雑船25号（1962年3月）
掃海船25号（1963年1月） |
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| 要目（哨戒特務艇・計画時） |
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| 基準排水量 |
238トン |
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| 水線長 |
28.50m |
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| 水線幅 |
6.14m |
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| 吃水 |
2.35m |
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| 機関 |
400型中速ディーゼル1基、1軸 |
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| 出力 |
400bhp |
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| 速力 |
9.0ノット |
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| 燃料 |
重油26トン |
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| 航続距離 |
8ノットで4,000カイリ |
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| 乗員 |
34名 |
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| 兵装 |
25mm機銃 連装1基、単装2基
12センチ噴進砲2門
爆雷12個、魚雷落射機2基 |
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| 搭載艇 |
短艇1隻 |
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| レーダー |
13号電探1基 |
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| ソナー |
三式水中探信儀三型1基 |
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第百三十九号哨戒特務艇[注釈 3]（だいひゃくさんじゅうきゅうごうしょうかいとくむてい）は、日本海軍の未成特務艇（哨戒特務艇）。第一号型哨戒特務艇の57番艇[注釈 4]。太平洋戦争後に掃海艦として就役した。その後は所属と艇名を変えながら一貫して掃海に従事した。
艇歴
マル戦計画の特務艇、第2121号艦型の139番艇、仮称艦名第2259号艦として計画。1944年11月5日、第百三十九号哨戒特務艇と命名されて第一号型哨戒特務艇の54番艇に定められ、本籍を呉鎮守府と仮定。1945年6月6日、株式会社四国船渠工業所で進水。7月9日、船体概成により四国船渠工業所から呉海軍工廠へ引き渡し。
終戦時未成。8月17日、工事中止が発令される。本艇は後述するとおり第二復員省の掃海艦として就役したが、工事を再開した建造所と竣工年月日は、いずれも不明。
1946年2月1日、第二復員省呉地方復員局所管の掃海艦に定められ[注釈 5]、艦名を哨特第百三十九号と改称し、呉地方復員局掃海部仙崎支部所属と定められる。
1946年6月15日、復員庁の開庁に伴い、所属を仙崎掃海部に改められる。8月20日、仙崎掃海部が廃止され、所属を下関掃海部に改められる。
1948年1月1日、復員庁が廃止され、運輸省に移管。5月1日、海上保安庁に編入され掃海船MS-24となる。8月20日、船名を哨特第一三九号 MS-24に定められる。朝鮮戦争の際、本船は日本特別掃海隊第3掃海隊指揮官船として、1950年11月18日から元山沖の掃海に従事した。11月24日、第二次第1掃海隊に編入され、引き続き12月4日まで元山沖の掃海に従事した。1951年12月1日、船名をくるしま MS-24に改正。1952年3月24日、父島二見港に残存する約200個の感応機雷を処分するため、本船ほか3隻で特別掃海隊を編成し、訓練ののち4月19日から二見港で掃海を実施。本船は4月25日と30日に故障を起こすがいずれも復旧し、5月4日にかけて掃海を実施した。5月5日にはアメリカ海軍の掃海艦USS Shoveler AM-382の作業に協力し、11日に全ての作業を終えた。
1952年8月1日、保安庁警備隊に移管され、第二幕僚監部西部航路啓開隊呉航路啓開隊第4掃海隊に編入。1954年1月15日、横須賀地方総監部呉地方基地隊第4掃海隊に編入。
1954年7月1日、保安庁警備隊は海上自衛隊に改組。掃海艇となる[注釈 1]。第1掃海隊群第4掃海隊に編入。1955年11月30日、呉地方総監部呉地方隊第4掃海隊に編入。1957年9月1日、艇番号をMSI-687に改正。1962年3月31日、支援船に編入され船名を掃海雑船25号 YAM-25に改正。1963年1月1日、船種呼称を掃海船に改正。1964年3月31日、海上自衛隊から除籍された。
脚注
注釈
- ^ a b 世界の艦船『海上自衛隊全艦艇史』p. 42による。世界の艦船『日本海軍護衛艦艇史』p. 114では、「昭和27年8月1日保安庁警備隊に移管、掃海艇に分類」としている。
- ^ 進捗率は福井静夫『昭和軍艦概史III』 p. 66による。ただし、同ページには「ごく大体のもの」と注意書きが添えられている。
- ^ 本来の艇名表記は第百三十九號哨戒特務艇（1946年2月1日以降は哨特第百三十九號）。
- ^ 本艇が特務艇類別等級別表に登載された1944年11月5日時点で、第27号哨戒特務艇、第33号哨戒特務艇、第34号哨戒特務艇が同表未登載のため、1944年11月5日時点で法令上は54番艇、これら3隻を含めると通算で57番艇となる。
- ^ 世界の艦船『日本海軍護衛艦艇史』p. 114、『海上保安庁全船艇史』p. 66では、いずれも「（同年、または昭和20年）12月1日掃海艦に指定」とあるが、そのような事実は無い。昭和20年第二復員省内令第5号および同第7号中に本艇の艇名は存在しない。
出典
参考文献
- 海軍省
- 昭和19年11月5日付 達第363号、内令第1234号、内令第1236号。
- 第二復員省、復員庁
- 昭和21年2月1日付 内令第19号、内令第20号。
- 昭和21年6月15日付 復二第5号。
- 昭和21年8月20日付 復二第182号。
- 運輸省、海上保安庁
- 昭和23年8月20日付 運輸省告示第230号。
- 昭和26年12月24日付 海上保安庁告示第31号。
- 保安庁警備隊、海上自衛隊
- 昭和27年8月1日付 保安庁訓令第3号。
- 昭和28年9月16日付 政令第281号。
- 昭和29年7月1日付 海上自衛隊内訓第1号。
- 昭和30年11月30日付 海上自衛隊内訓第19号。
- 『朝鮮動乱特別掃海史』、1961年2月。[1]
- 『航路啓開史』、2012年 [2]
- 世界の艦船 No. 507 増刊第45集 『日本海軍護衛艦艇史』、海人社、1996年。
- 世界の艦船 No. 613 増刊第62集 『海上保安庁全船艇史』、海人社、2003年。
- 世界の艦船 No. 630 増刊第66集 『海上自衛隊全艦艇史』、海人社、2004年。
- 福井静夫 『昭和軍艦概史III 終戦と帝国艦艇 -わが海軍の終焉と艦艇の帰趨-』、出版共同社、1961年。
- 防衛研修所戦史室 戦史叢書 第88巻 『海軍軍戦備(2) -開戦以後-』、朝雲新聞社、1975年。
- 丸スペシャル No. 49 日本海軍艦艇シリーズ 『駆潜艇・哨戒艇』、潮書房、1981年。
