後藤道夫 (社会学者)後藤 道夫(ごとう みちお、1947年 - )は、日本の哲学者、社会学者。専攻は社会哲学・現代社会論。都留文科大学名誉教授、非営利・協同総合研究所副理事長、福祉国家構想研究会共同代表[1]、東京学習会議東京労働学校長[2]。 人物・経歴福島県出身[3]。東京大学理学部卒業後、1977年一橋大学大学院社会学研究科博士課程単位取得退学[4][5]。指導教官は岩崎允胤[6]。 2004年唯物論研究協会委員長[7]。2013年3月まで都留文科大学教授。都留文科大学名誉教授、非営利・協同総合研究所副理事長[8]。福祉国家構想研究会共同代表、東京学習会議副会長、東京労働学校長[9]。 現代日本の貧困を「ワーキングプア」と「日本型雇用の崩壊」という観点で分析し[10][11]、現代日本社会の貧困に対処するための提言を行っている[3][12]。 主張主要な著書である『ワーキングプア原論』では、1990年代以降のワーキングプアの大量出現の実体とその原因である日本型雇用の崩壊、日本の社会保障制度の脆弱性について指摘している。現代の若者の失業を若者の資質とする「ニート・フリーター論」に異議を唱え、多くの若者の貧困の原因は日本型雇用の崩壊にあるとし、企業横断的労働市場の整備とそれに見合った社会保障制度の必要性を説く[1] 各種の座談会・検討会・あるいは講演などにおいて日本型雇用の崩壊に象徴される社会構造の変化と、それに伴う高失業・非正規雇用の増加・ワーキングプアの大量出現の現状を分析し、それへの対応として新たな福祉国家構想を呼びかける[13][14][15][16]。 1990年代までの後藤はマルクスとエンゲルスを研究し、現代社会にあわせてマルクス主義の修正を試みる。また、日本社会の特殊な社会構造を理解するための理論を考える[17]。後藤は帝国主義の概念を現代社会に適用して「現代帝国主義の新たな段階」が生成しているとしている[18]。 著書単著
監修、共著、等
脚注
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