庵原貢

庵原（いはら） 貢（みつぐ）
海上幕僚長当時の庵原（1959年）
生誕	1903年10月3日 日本 兵庫県
死没	(1979-03-31) 1979年3月31日（75歳没） 日本 千葉県千葉市
所属組織	大日本帝国海軍 警備隊 海上自衛隊
軍歴	1921年 - 1945年（帝国海軍） 1953年 - 1954年（警備隊） 1954年 - 1961年（海自）
最終階級	海軍大佐（帝国海軍） 海将（海自）
除隊後	財団法人水交会会長

庵原 貢（いはら みつぐ、1903年（明治36年）10月3日 - 1979年（昭和54年）3月31日）は、日本の海軍軍人、海上自衛官。海兵52期・海大35期。第3代海上幕僚長。

経歴

兵庫県出身。豊岡中学校（現・兵庫県立豊岡高等学校）を経て海軍兵学校に入校。太平洋戦争中は第三艦隊参謀としてスラバヤ沖海戦などに従軍。1945年（昭和20年）4月、鈴木貫太郎首相秘書官に出向し「日本のいちばん長い日」を体験した。戦後は保安庁警備隊を経て海上自衛隊に入隊。第3代自衛艦隊司令を務めたのち、第3代海上幕僚長に就任。

年譜

第二船隊群司令当時の庵原

• 1921年（大正10年）7月：海軍兵学校入校
• 1924年（大正13年）7月：海軍兵学校卒業（第52期）
• 1925年（大正14年）12月：海軍少尉任官
• 1927年（昭和2年）12月：海軍中尉に進級
• 1930年（昭和5年）12月：海軍大尉に進級、海軍砲術学校高等科学生
• 1931年（昭和6年）12月：戦艦「日向」分隊長
• 1934年（昭和9年）11月：海軍砲術学校教官
• 1935年（昭和10年）10月：海軍大学校入校
• 1936年（昭和11年）12月：海軍少佐に進級
• 1937年（昭和12年）
  • 7月31日：海軍大学校卒業（甲種35期）、軽巡洋艦「由良」砲術長[1]
  • 8月23日：戦艦「榛名」副砲長兼分隊長[2]
  • 12月1日：戦艦「陸奥」副砲長兼分隊長[3]
• 1939年（昭和14年）4月：海軍省人事局第1課局員
• 1941年（昭和16年）
  • 4月10日：第三艦隊参謀[4]
  • 10月15日：海軍中佐に進級[5]
• 1942年（昭和17年）
  • 4月10日：南西方面艦隊参謀兼第二南遣艦隊参謀[6]
  • 5月5日：第二艦隊参謀[7]
• 1943年（昭和18年）
  • 4月15日：軍令部出仕兼海軍省出仕[8]
  • 8月：海軍省教育局第1課局員
• 1944年（昭和19年）10月15日：海軍大佐に進級[9]、海軍艦政本部出仕兼海軍省教育局局員[10]
• 1945年（昭和20年）
  • 4月24日：海軍省軍務局御用掛[11]、首相秘書官に出向
  • 9月5日：軍令部出仕兼海軍省出仕[12]
  • 11月30日：予備役に編入[13]
• 1947年（昭和22年）11月28日：公職追放の仮指定を受ける[14]。
• 1953年（昭和28年）
  • 1月26日：1等警備正に任命、舞鶴地方総監部付兼舞鶴練習隊司令
  • 7月8日：横須賀地方総監部付
  • 8月16日：警備監補に昇任、第二船隊群司令に就任
• 1954年（昭和29年）8月3日：海上幕僚監部総務部長
• 1956年（昭和31年）8月1日：海将に昇任、第3代 自衛艦隊司令に就任（兼ねて第1護衛隊群司令）
• 1958年（昭和33年）8月15日：第3代 海上幕僚長に就任
• 1961年（昭和36年）
  • 5月29日：米国政府からレジオン・オブ・メリット勲章が授与[15]
  • 8月15日：退官。退官後は財団法人水交会会長（第5代）を務める。
• 1973年（昭和48年）11月3日：勲二等瑞宝章受章[16]。
• 1979年（昭和54年）3月31日：肺がんのため千葉市内の病院で逝去（享年75）[17]。叙・正四位[18]

栄典

• レジオン・オブ・メリット・コマンダー - 1961年（昭和36年）5月29日
• 勲二等瑞宝章 - 1973年（昭和48年）11月3日

脚注

1. 「昭和12年7月31日 海軍辞令公報号外 第17号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072072100 
2. 「昭和12年8月23日 海軍辞令公報号外 第34号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072072200 
3. 「昭和12年12月1日 海軍辞令公報号外 第99号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072072700 
4. 「昭和16年4月10日 海軍辞令公報（部内限） 第614号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072080700 
5. 「昭和16年10月15日 海軍辞令公報（部内限） 第727号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072082700 
6. 「昭和17年4月10日 海軍辞令公報（部内限）第841号(防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072085100 
7. 「昭和17年5月5日 海軍辞令公報（部内限） 第854号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072085400 
8. 「昭和18年4月15日 海軍辞令公報（部内限） 第1093号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072090500 
9. 「昭和19年10月15日 海軍辞令公報 甲 第1620号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072101600 
10. 「昭和19年10月20日 海軍辞令公報 甲 第1624号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072101600 
11. 「昭和20年5月10日 海軍辞令公報 甲 第1795号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072104700 
12. 「昭和20年9月26日 海軍辞令公報 甲 第1929号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072134700 
13. 「昭和20年12月21日 第二復員省辞令公報 甲 第18号 (防衛省防衛研究所)」 アジア歴史資料センター Ref.C13072162100 
14. 総理庁官房監査課 編『公職追放に関する覚書該当者名簿』日比谷政経会、1949年、20頁。NDLJP:1276156。 
15. 朝雲新聞昭和36年5月25日
16. 『官報』本紙第14060号（昭和48年11月7日）
17. 朝日新聞昭和54年3月31日夕刊・第11面
18. 『官報』本紙第15670号（昭和54年4月13日）

参考文献

• 秦郁彦編『日本陸海軍総合事典』第2版、東京大学出版会、2005年。
• 『世界の艦船』第591号（2002年1月号） 特集・自衛艦隊 「歴代自衛艦隊司令官人物伝」p150 - p153 （海人社）
• 『世界の艦船』第596号（2002年5月増刊号） 海上自衛隊の50年（海人社）

先代 長澤浩

海上幕僚長 第3代：1958年 - 1961年

次代 中山定義

先代 溪口泰麿

自衛艦隊司令 第3代：1956年 - 1958年

次代 福地誠夫