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予備役予備役 （よびえき）は、軍隊における役種の一種。一般社会で生活している軍隊在籍者のことを指し、有事の際や訓練の時のみ軍隊に戻る[1]。在郷軍人とも呼ばれる[2]。予備役にある人で構成されるのが在郷軍人会である。 一般的な兵制では国家財政上の制約や国家の諸活動に必要な人的資源の配分などとのバランスから、必要最小限の「現役」を維持しながら、有事の人的所要を予備役によって確保する国が多い[3]。予備役制度は有事に急増する人的所要に対応するため、平時に抑制されている人的な不足を補い拡充することを目的としている[3]。 予備役の兵で編成された軍隊を予備軍という。ただし、この語は予備兵力のことも意味する[4]。 アメリカ合衆国の予備役アメリカ軍は正規軍のほか、予備役軍が連邦陸軍、陸軍州兵、連邦海軍、海兵隊、沿岸警備隊、連邦空軍、空軍州兵に組織されている[5]。
以上の米軍の予備役を包括して予備役構成部隊（Reserve Component、RC）といい、正規の予備役と州兵に分けられる[5]。州兵は各州の軍隊であり、不安情勢発生時には地元警察の後に動員される組織でもあり、かつ連邦軍としても動員される特別な予備役となっている[5]。州兵は個人単位ではなく所属する部隊単位で動員される[5]。 7つの予備役の区分にそれぞれ、即応予備役、待機予備役、退役予備役の3種類がある[5]。
動員の派遣は、予備役軍だけで構成されることもあるが、その場合でも文官又は軍人の正規支援職員が同行して対応することが多い[5]。 以下の項目も参照。 イギリスの予備役イギリスの各軍（陸軍、海軍、空軍）の予備役には以下の種類がある。
このほか以下の項目も参照。 日本の予備役旧軍の兵役1889年の明治22年徴兵令では兵役は常備兵役、後備兵役、補充兵役、国民兵役に区分し、このうち常備兵役を現役と予備に区分していた[3]。予備役の資格は現役終了者で、明治22年徴兵令では原則として陸軍では4年、海軍では3年とされ、各年1度の演習（60日）と簡閲点呼を受けることとされていた[3]。なお、予備役終了者は後備兵役の資格を有した[3]。 明治22年徴兵令は昭和に入って制定された兵役法による改正まで存続し、大筋を踏襲しながらも毎年改正が行われ終戦を迎えた[3]。 予備艦船→詳細は「予備艦隊」を参照
旧日本海軍は保有艦船の内、連合艦隊など艦隊に編入や付属されたり、鎮守府、警備府に所属して任務に属している船を 「在役艦船」、その他の役務を持たない船を 「予備艦船」 と呼んでいた。 予備艦船は船の状態により、いくつかに分かれていた[6]。
自衛隊の予備役中国の予備役オーストラリアの予備役脚注
関連項目
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