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大艦巨砲主義
 大艦巨砲主義（たいかんきょほうしゅぎ）とは、艦隊決戦による敵艦隊撃滅のため大口径の主砲を搭載し重装甲の艦体を持つ戦艦を中心とする艦隊を指向する海軍軍戦備・建艦政策および戦略思想[1]。巨砲大艦主義、巨艦巨砲主義、巨砲巨艦主義、大艦大砲主義とも言う。 概説背景13世紀後半ごろ手持ちのハンドキャノンがガレー船で使用された[2]。14世紀に入ると大型の鉄製カノン砲3門がイギリスの軍艦に艦砲として搭載された[3]。 西欧では15世紀に外洋航海能力を持つ帆船キャラック船などが開発され大航海時代が始まった。15世紀末にはコロンブスがアメリカ大陸を発見しヴァスコ・ダ・ガマが喜望峰を越えてインドに到達した。 西欧の帆船の優れた航海能力と艦砲の威力によりイスラムの艦隊を打ち負かし、インド洋から東南アジアにかけての制海権を確立した。16世紀にはガレオン船が開発され西洋の海洋技術は更に発展する。イスラム圏は絶望的に遅れてしまい時代が進むにつれ西洋との格差はさらに開いていった[4]。16世紀半ばにポルトガル船が日本の種子島に漂着し日本への航路が発見される。 その後、帆船の大艦巨砲化は進み100門以上もの大砲が搭載可能な戦列艦が開発された。世界の海洋と物流は大半が西欧列強の支配するものとなり、莫大な富と資源と情報と労働力が西洋に集中し17世紀に科学革命が起こり近代科学は西欧を中心に発達し、18世紀半ばから19世紀にかけて産業革命が起こったが、当時は艦を鎮めるほどの大砲や火力というのは技術的に開発できなかった。 19世紀末ごろから主に蒸気機関の発達によって大型で高速の艦艇が作れるようになり艦砲も大型化し威力も増大した。大艦に大型砲を多く搭載する考えが世界の主要海軍国で支持されていた。日本では日清戦争のころに”大艦巨砲主義”が芽生えた[5][注 1]。 日露戦争が勃発すると、下瀬火薬などの火力の増強から艦隊を鎮めるほどの砲撃が可能となり、日本海海戦の圧倒的勝利から画期的な戦艦ドレッドノートがイギリスで誕生し以後弩級戦艦は世界の戦艦設計の範となった。その後、主砲、装甲、射撃管制装置などの発達により戦艦はいっそう大型化し超弩級戦艦が開発されるに至った。 第一次世界大戦後の軍縮条約により戦艦の建造は一時停止した。その後日本は条約を脱退し最大級の大艦巨砲艦を建造し西欧列強に挑戦した。第二次世界大戦の終結により大艦巨砲の時代は終了した[6]。 思想の変遷19世紀末のイギリスでは41.3cmの大口径砲を搭載するヴィクトリア級戦艦が竣工するなど海軍の大艦巨砲化は一層進んだ。 強力な戦艦に対し19世紀半ばのフランスにおいて「青年士官派」（青年学派）と呼ばれる海軍戦術理論家グループが台頭してきた。「優勢なイギリス海軍の戦艦に対抗するために、フランスは高速水雷艇を主力とすべき。戦艦1隻の建造費で水雷艇を60隻建造できる。新開発の魚雷を使用すれば戦艦の撃沈が可能である」という主張であった。1861年5月と6月の演習では20隻余の水雷艇により戦艦8隻の大半が撃沈と判定された。これにより大型艦による近接封鎖が不可能であると証明された。 フランス共和国議会は1881年に戦艦の建造を一時停止し70隻の水雷艇を建造する予算を可決した。「青年士官派」の領袖のH.L.T.オーブ提督が海軍大臣に就任すると更に水雷艇100隻の建造計画を可決させた。当時イギリス戦艦の主砲は大口径大威力だが発射速度が遅く、高速で操作性に優れた小艦艇への対処は困難でありイギリス海軍にとっては真に脅威であった[7]。 高速水雷艇と魚雷の発明により「戦艦無用論」が盛んになった。イギリス政府は1881年に高性能の速射砲を募集し米ホチキス社やスウェーデンのノルデンフェルト社の砲を副砲として採用した。またイギリスのエルジック社は高い発射速度を持つ4.7インチ砲および6インチ砲を開発し1887年より各艦に搭載され[8]、さらに水雷艇駆逐艦が1892年より計画建造された。 1887年にアルフレッド・セイヤー・マハンは米海軍大学校で講義を行い、米海軍の伝統的考えは沿岸防衛と商船護衛だったが「米海軍の主目的は敵海軍であり、制海権保持のためには何より戦艦が必要で、従来の防衛的な巡洋艦中心は改めるべきだ」とした[9]。1890年には海上権力史論が刊行され各国で評価研究された。 1914年6月にイギリスのパーシー・スコット海軍中将は「タイムズ」紙で、多数の潜水艦と少数の巡洋艦による海軍を提唱し戦艦の建造計画に反対した。敵戦艦の陸上砲撃、封鎖、船団護衛、艦隊戦、などの任務は潜水艦で妨害できるためである。[10] 第一次世界大戦が勃発し1916年のユトランド沖海戦でイギリスとドイツの弩級戦艦・超弩級戦艦による砲戦が発生し装甲薄弱な巡洋戦艦の爆沈が相次いだ。それまで戦艦は速度を、巡洋戦艦は防御力を妥協していたが、そのような設計の問題点が明らかになった。各国の大艦巨砲主義は一層強まり[11]、速力と防御力の向上を追求したポスト・ジュットランド艦（高速戦艦）が建造された。 同時にドイツは海上において通商破壊を強化、特に制海権を確保するための潜水艦を用いた無制限潜水艦作戦を実行、これは海戦のあり方をかえるものだったが、イギリスは護送船団で対抗した。 大陸では膨大な犠牲を出しながらの塹壕戦により膠着状態が続いたが、海上のイギリス戦艦群などによりドイツは海外との貿易が絶たれ経済的に崩壊しかねない状況に追い込まれてしまい、国内の飢餓と海軍の反乱によりドイツは停戦に応じた。戦後、ドイツ敗北の最大の原因は英国海軍による海上封鎖であることが確認された[12][13][注 2]。 戦後、巨大戦艦の建造競争が日米英で始まるが1921年開催のワシントン海軍軍縮条約により戦艦の建造は一時停止された。 アメリカ陸軍のウィリアム・ミッチェルは空軍独立論と戦艦無用論を提唱しており1921年7月に大規模な爆撃実験を行い標的である静止状態のドイツ戦艦を撃沈した。 日本海軍の1939年（昭和14年）の昼間雷撃訓練では、艦攻30機、陸攻36機による演習魚雷64本が、目標の戦艦戦隊に対し命中49発を記録した。[14]。これにより航空機で敵戦艦部隊を撃滅することが可能であることが実証された。井上成美は1941年（昭和16年）1月に陸上攻撃機による雷撃を中心とする「新軍備計画論」を海軍大臣に提出した。 太平洋戦争が勃発すると真珠湾攻撃で停泊中の米戦艦4隻が着底しマレー沖海戦では英戦艦2隻が撃沈された。これにより航空主兵論が台頭し、空母の優位性が強調された。 優勢なアメリカ海軍は戦艦による艦隊決戦を望み[要出典]、空母を主力としてマリアナ沖海戦[15]やレイテ沖海戦が行われ、戦艦部隊を前面に出し[要出典]一部では戦艦同士の砲戦も行われた。 日本海軍は大和型戦艦という最大の大艦巨砲艦を建造しながらも有効に使うことはできなかった。 歴史
弩級戦艦以前火砲が艦船に搭載されて艦砲として用いられるようになったのは14世紀のイギリス海軍からとされており、産業化以前の装甲艦も多くの先例があった。 日本においては織田信長が天正6年（1578年）に建造した7隻の鉄甲船が最初期の大艦巨砲である[16]。 大砲技術が発達し艦砲で撃沈が可能になると、舷側に穴を空けて多数の艦砲を並べると被害を受けやすくなった。 そのため砲数を減らし、1門あたりの威力を高め、敵艦砲に耐える装甲を施すこととなり、装甲艦の時代となった。技術開発が進み、砲の大きさ（口径・口径長）が威力と比例するようになった。戦列艦から装甲艦への移行期には小型化が見られたものの、大砲･動力･造船技術の進歩にしたがって軍艦は巨大化していった｡そして木製艦体に装甲を施した装甲艦から、艦体自体を鉄鋼製とした艦へと移行、大型の艦体と搭載砲を持つ戦艦と、小型の偵察などを目的とする巡洋艦へと分岐した。 近代戦艦の始祖とされるのはロイヤル・サブリン級戦艦である。なお、1895年から順次竣工したマジェスティック級戦艦が、30.5 cm砲4門の主砲を搭載、そしてその砲の威力に対応する装甲を持つ、前弩級戦艦の基本形を確立した。しばらくは各国ともこの様式で戦艦を建造したが、1906年にイギリスで完成した「ドレッドノート」によって主砲4門の枠が外された。この艦は従来の戦艦に比べて飛躍的に向上した攻撃力と機動力を有し、建造中の戦艦をも一気に旧式にするほどの衝撃を与えた。そのためこれ以後世界の海軍は「ドレッドノート」を基準とし、これらを弩級戦艦と称する。 弩級戦艦以後 そして超弩級戦艦によって、30.5 cmという主砲口径の枠も外され、戦艦の攻撃力は主砲の大きさで決まる時代となった。 敵艦より大きな主砲を備え、敵弾に耐えられる厚い装甲を備えた戦艦が海戦では有利である。その結果、戦艦とそれに搭載される主砲は急速に巨大化し、また数量で他国に負けないために大量建造が行われた。コストパフォーマンスその他の理由によって、前代より排水量・主砲が小型化する場合もあった巡洋艦とは対照的に、戦艦はひたすら大型化の一途をたどった。日英独は戦艦と同じ巨砲を持つ巡洋戦艦も建造し、中には大和型の25年も前に世界初の18インチ砲搭載艦となった「フューリアス」などがある。 第一次世界大戦のジェットランド海戦でイギリスとドイツが弩級戦艦・超弩級戦艦を含む艦隊で衝突し、砲撃戦の重要性が再認識されたことで各国の大艦巨砲主義は一層強まり[11]、日本では、日露戦争後の1906年から1920年代までは戦艦が海軍力の主力として最重要視され、列強各国は巨砲を装備した新鋭戦艦の建造競争を展開。 「主力艦」たる戦艦部隊同士の砲撃戦によって海戦ひいては戦争そのものの勝敗が決まるとされ、巡洋艦や駆逐艦などの戦艦以外の艦艇は主力艦の「補助艦」とされた。戦艦を保有できない中小国の海軍でも、限定的な航続距離・速力の海防戦艦と呼ばれる艦を建造し、戦艦に近い能力を持とうとした例も多く見られた。この時期の戦艦は大戦後の核兵器と同様の戦略兵器であり、他国より強力な戦艦は国威を示すものだった。 戦艦の建造競争は1921年のワシントン軍縮会議におけるワシントン海軍軍縮条約締結によりいったん中断（海軍休日）したが、1937年にワシントン条約が失効すると、建艦競争が再開された。しかし、主砲を巨大にする大艦巨砲主義は衰退し、速力と防御力のバランスが重視され、主砲口径も従来か従来以下のサイズにとどまった。 また航空機と異なり、当時の技術力では地平線という物理的制約により、戦艦は単独で数十kmを超える直接観測・攻撃手段を持ちえなかった。
このため、かつて想定されていたような戦艦同士の砲撃戦はほとんど発生せず、戦艦の役割はもっぱら対地砲撃、機動部隊や輸送船団の護衛、あるいは通商破壊などとなった。  ワシントン条約期間中に建造されたフランス戦艦ダンケルク級（1937年竣工）以降、第二次世界大戦終結までの9年間に建造された戦艦は27隻だった。 そして、大戦中にアメリカのアイオワ級戦艦が4隻就役し、戦後に完成したイギリスの「ヴァンガード」とフランスの「ジャン・バール」を最後に、新たな戦艦は建造されていない。 日本と米国→詳細は「ワシントン海軍軍縮条約での各国保有艦艇一覧」および「アメリカ海軍艦艇一覧 § 超弩級戦艦」を参照
第二次世界大戦勃発直前（1941年）における日米の超弩級戦艦所有数は以下の通り。
ただし、米国は開戦直前から以下の超弩級戦艦を建造しているため、大戦中の戦艦保有数は倍以上の総数27隻に及ぶ。
日本はワシントン海軍軍縮条約により、仮想敵国であった米国と主力艦の戦力に上記のような大きな量的・質的格差があったこと、そしてパナマ運河を航行するためにパナマックスより大きい戦艦を建造できないことを鑑みて、戦艦史上最大の46センチ主砲の64,000t級大和型戦艦（「大和」と「武蔵」）を建造した[17][18][19]。 大和型は6万トンを超す大艦であり、45口径46cm砲という巨砲を備えた大艦巨砲主義の申し子だった。しかし、戦艦との戦闘では優位に立てたはずの大和型も航空機には勝てず、「大和」「武蔵」ともにアメリカ海軍航空母艦載機の集中攻撃を受けて沈没した。また連合国・枢軸国を問わず、多数の戦艦が航空機や潜水艦の攻撃で沈没した。 日本は大和型よりも大型の51cm砲を積む超大和型戦艦の建造を予定していたが戦中に計画を中止している。また、米英仏独ソも35,000トン級を凌駕する巨大戦艦の建造計画があったが、直後に始まった第二次世界大戦では海軍の主役の座は航空機に移った。 1941年12月に太平洋戦争が勃発し、真珠湾攻撃やマレー沖海戦などにおいて主役である戦艦を出す前の「露払い」として考えられていた航空機が予想以上の戦果を産み、第一航空艦隊（司令官南雲忠一中将）は地球を半周するほど縦横無尽の活躍を見せた。それによって航空戦力の評価が高まり、戦前から訴えられていた航空主兵論が勢いを増した[20]。1942年（昭和17年）4月28日および29日、大和で行われた第一段作戦研究会で第一航空艦隊航空参謀源田実中佐は大艦巨砲主義に執着する軍部を「秦の始皇帝は阿房宮を造り、日本海軍は戦艦『大和』をつくり、共に笑いを後世に残した」と批判して一切を航空主兵に切り替えるように訴えた[21]。第二艦隊砲術参謀藤田正路は、大和の主砲射撃を見て1942年（昭和17年）5月11日の日誌に「すでに戦艦は有用なる兵種にあらず、今重んぜられるはただ従来の惰性。偶像崇拝的信仰を得つつある」と残した[20]。 海軍はそれでも大艦巨砲主義を捨て切れなかったが、ミッドウェー海戦での第一航空艦隊の壊滅により、思想転換は不十分だが航空戦力の価値が偉大と認めて航空優先の戦備方針を決定する。しかし、方針、戦備計画のみで施策、実施などまで徹底出来なかった。 国力・工業力ともに不十分な日本では航空機と戦艦の両立は無理であり、艦艇整備を抑える必要があったが被弾した艦艇の修復などが増大しそこまで行うことができなかった。第三艦隊は航空主兵に変更されたが、第一艦隊、第二艦隊は従来のままで、第三艦隊で制空権を獲得してから戦艦主兵の戦闘を行う考えのままだった[22]。 対する米国は、空母の有用性を認識しながらも戦前から計画していた超弩級戦艦の建造を続けた。これは空母機動部隊において豊富な対艦・対空武装を持ち高速な戦艦を有力な空母直掩艦として使用したかった事と、上陸戦の前の敵陣地破壊に艦砲射撃を用いる事が有効であったためである。 1943年（昭和18年）、第三段作戦発令において連合艦隊作戦要綱を制定し、航空主兵を目的とした兵術思想統一が行われた[23]。1944年2月に第一艦隊が廃され、翌月に第一機動艦隊が創設されたことにより、ようやく機動部隊が最重要視されることとなった。 その機動部隊と（陸上）基地航空兵力は、ギルバート・マーシャル諸島の戦い、マリアナ沖海戦、台湾沖航空戦など戦いで全く戦果を挙げることなく大打撃を受けた。レイテ沖海戦に参加した小沢機動部隊にもはや攻撃力はなく、囮部隊として壊滅した。同作戦でレイテ湾に突入するはずだった戦艦部隊は目的を達しないまま反転し、その過程で大和型戦艦「武蔵」が航空攻撃によって撃沈された。翌年4月には、沖縄に向かう大和がこれも航空攻撃によって撃沈され（坊ノ岬沖海戦）、日本海軍は大艦巨砲と航空主兵双方がアメリカ海軍の航空主体の物量に敗れる形で終焉を迎えた。 なお､戦艦が最後に実戦で使われたのは1991年の湾岸戦争で、アイオワ級戦艦「ミズーリ」と「ウィスコンシン」が出撃し無人偵察機による弾着観測射撃や巡航ミサイル攻撃を実施し､一定の戦果を挙げている｡ 賛否太平洋戦争において日本海軍が米海軍と異なり、大艦巨砲主義に拘束され航空優位思想に転換できなかったという批判があるが、米海軍の建造数を見れば判る通りこのような考えは完全に誤りである。開戦直前まで艦歴20年を超える戦艦10隻しか擁さない日本海軍は大和型2隻の建造を行ったにすぎないが、これに対して1940年時点で米海軍はノースカロライナ級戦艦2隻・サウスダコタ級戦艦4隻・アイオワ級戦艦4隻、計10隻の建造を開始しており、この動向および各艦の性能は日本側も把握していた[24]。 また、大艦巨砲主義や航空優位思想の意味は多義的なもので検証に耐えるものではなく、決戦に備えて戦艦を使用しなかったという語りも、事実は、あるいは使用されあるいは使用されようとしあるいは戦艦としては見捨てられて使用されなかったのであり、機動部隊の建制化も重要な意味を持たない上に、アメリカ海軍が高速空母部隊を創設した時期は日本海軍も連合機動部隊の発令をした時期であり、この批判はイデオロギーであるとする意見もある[25]。 戦後、日本海軍の砲術出身の大艦巨砲主義者は次のように語っている。
戦後、大艦巨砲主義に反対していた日本海軍の航空主兵論者たちは次のように語っている。
脚注注釈出典
参考文献
関連項目 |
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