見野文次郎

見野 文次郎[1][2]（みの ぶんじろう、1869年2月6日（明治元年12月25日）[3] - 没年不明）は、日本の金融家[4]、地主[5]・家主[6][7][8][9][10]、大阪府多額納税者[7][10]、資産家[11]、政治家。大阪府会議員[10]。大阪市会議員[2][10]。族籍は大阪府平民[11][12]。

経歴

大阪府・見野彌三郎の長男[6][8][10][12]。1887年、家督を相続する[6][10][12]。金融業を営む[12]。天王寺村の収入役や村会議員として村治に力を致す[2]。天王寺村が大阪市に編入されて連合区会が開設されると議員に任じ、小学校新設、衛生施設の改善、道路の改修等に多大の功労があった[5][6]。

1898年以来、南区会議員である[5][6]。1909年には所得税調査委員に推され、1911年以降前後3回にわたって営業税審査委員に選出され、1915年には営業税調査委員となり、1919年に再選される[5][6]。大阪府会議員、大阪市会議員に推挙される[5][6]。

人物

見野文次郎について『大阪新人大観』は「天王寺部内にあって所謂御三家として重きを為す三名門の筆頭で、伝統的に付近一帯の人々に畏敬されているが、巨万の富と名望とを双肩に担いながら、一言片句、自家の威を示そうとする風なく、平民的な頗るさわりのよい人で、大家の大旦那にしてしかも大旦那らしく傲然たる處の微塵もない男である」と評する[2]。

『商工資産信用録 第37回 近畿版』によると、見野文次郎（調査年月・1935年1月）は「正身身代・G、信用程度・Aa、職業・貸地家」である[13]。

『帝国信用録 第26版 昭和8年』には「職業・貸家貸金、店舗又は住所・天王寺、勝山1」とある[14]。住所は大阪市天王寺区勝山通1丁目[9][10]。

貴族院多額納税者議員選挙の互選資格を有する[3]。

家族・親族

見野家

家系について『大日本人物誌 一名・現代人名辞書』によると「見野家は代々農業を営み、維新前は公人と称し、四天王の祭日に当たり式事役を勤め苗字帯刀を許された旧家である。」という[4]。『全日本業界人物大成 坤巻』によると「見野家は大阪土着の旧家であり、旧幕時代苗字帯刀を許され彼の天王寺界隈に在って所謂御三家として重きを為す三名門の一である。代々諸種の公職に推された。」という[6]。

• 父・彌三郎[10][12]
• 弟・末次郎（1887年 - ?、家主[9]、市会議員、大政翼賛会市支部協力会議員、中央信用組合理事、金融業[15]） - 住所は天王寺区堂ケ芝[9][15]。
• 妹[11]
• 妻・スエ（1884年 - ?、大阪、海野梅三郎の妹[11][12]、海野八兵衛の五女[10][15]）
• 長男・佐次兵衛[12]（家主）[9]
• 二男・幸三（1904年 - ?、陸中尉、地家主）[15]
• 三男・萬治郎（1908年 - ?、資産家[10]、市吏員、家主[15]） - 住所は天王寺区堂ケ芝[15]。
• 四男[12]
• 五男[12]
• 長女[11]
• 二女[11]

親戚

• 妻の兄・海野梅三郎[11]（金融業）
• 妻の甥・海野八郎（幼稚園経営者、地家主）

脚注

1. 『大日本紳士鑑』大阪府東成郡269頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2023年3月28日閲覧。
2. ^ 『大阪新人大観』266頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年4月4日閲覧。
3. ^ 『全国貴族院多額納税者議員互選人名総覧』大阪府141頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年4月4日閲覧。
4. ^ 『大日本人物誌 一名・現代人名辞書』み51頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年8月8日閲覧。
5. ^ 『代表的日本之人物』605頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2023年11月4日閲覧。
6. ^ 『全日本業界人物大成 坤巻』582頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2023年11月4日閲覧。
7. ^ 『日本紳士録 第37版附録 多額納税者名簿』大阪府10頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2022年3月3日閲覧。
8. ^ 『人事興信録 第8版』ミ43頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年4月4日閲覧。
9. ^ 『日本紳士録 第33版』大阪ミの部329頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年4月4日閲覧。
10. ^ 『人事興信録 第11版 下』ミ56頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年4月4日閲覧。
11. ^ 『人事興信録 第6版』み31頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年4月6日閲覧。
12. ^ 『人事興信録 第7版』み37頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年4月4日閲覧。
13. 『商工資産信用録 第37回 近畿版』大阪府み之部332頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2023年11月3日閲覧。
14. 『帝国信用録 第26版 昭和8年』大阪府（ミ）238頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年5月26日閲覧。
15. ^ 『大衆人事録 第14版 近畿・中国・四国・九州篇』大阪245頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年4月4日閲覧。

参考文献

• 妹尾久造編『大日本紳士鑑』経済会、1895年。
• 成瀬麟、土屋周太郎編『大日本人物誌 : 一名・現代人名辞書』八紘社、1913年。
• 人事興信所編『人事興信録 第6版』人事興信所、1921年。
• 升谷安治編『大阪新人大観』大阪新人大観編纂局、1925年。
• 人事興信所編『人事興信録 第7版』人事興信所、1925年。
• 人事興信所編『人事興信録 第8版』人事興信所、1928年。
• 交詢社編『日本紳士録 第33版』交詢社、1929年。
• 『全国貴族院多額納税者議員互選人名総覧』銀行信託通信社出版部、1932年。
• 『全日本業界人物大成 坤巻』全日本業界人物大成刊行会、1932年。
• 交詢社編『日本紳士録 第37版附録 多額納税者名簿』交詢社、1933年。
• 帝国興信所編『帝国信用録 第26版 昭和8年』帝国興信所、1933年。
• 『商工資産信用録 第37回 近畿版』商業興信所、1936年。
• 中外新聞社編『代表的日本之人物』中外新聞社、1936年。
• 人事興信所編『人事興信録 第11版 下』人事興信所、1937 - 1939年。
• 帝国秘密探偵社編『大衆人事録 第14版 近畿・中国・四国・九州篇』帝国秘密探偵社、1943年。