山都橋

福島県道43号標識
山都橋
地図
基本情報
日本の旗 日本
所在地 福島県喜多方市
交差物件 阿賀川
用途 道路橋
路線名 福島県道43号会津坂下山都線
管理者 福島県喜多方建設事務所
設計者 橋梁コンサルタント
施工者 川田工業川崎重工業JV
着工 1994年平成6年)
開通 1999年(平成11年)12月22日
座標 北緯37度38分10.8秒 東経139度45分50.9秒 / 北緯37.636333度 東経139.764139度 / 37.636333; 139.764139 (山都橋)座標: 北緯37度38分10.8秒 東経139度45分50.9秒 / 北緯37.636333度 東経139.764139度 / 37.636333; 139.764139 (山都橋)
構造諸元
形式 中路式ローゼ橋
設計活荷重 B活荷重
上部工材料
全長 115.000 m
22.600 m
最大支間長 108.500 m(アーチスパン)
関連項目
橋の一覧 - 各国の橋 - 橋の形式
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山都橋(やまとはし)は、福島県喜多方市にある阿賀川に架かる福島県道43号会津坂下山都線道路橋である。

概要

  • 活荷重 - B活荷重
  • 路線名 - 主要地方道会津坂下山都線
  • 形式 - 中路式鋼ローゼ橋
  • 橋長 - 115.000 m
    • 支間割 - (12.322 m + 88.776 m + 12.002 m)
    • アーチスパン - 108.500 m
    • アーチライズ - 19.000 m
  • 幅員
    • 総幅員 - 22.600 m
    • 有効幅員 - 17.000 m
    • 車道幅員 - 11.000 m
    • 歩道幅員 - 両側3.000 m
  • 床版 - 鉄筋コンクリート
  • 総鋼重 - 1 045 t
  • 橋台 - 深礎杭基礎逆T式橋台(A1)、直接基礎逆T式橋台(A2)
  • 設計 - 橋梁コンサルタント
  • 施工 - 川田工業川崎重工業共同企業体(上部工)、穴沢建設(下部工)
  • 工法 - ケーブルエレクション斜吊り工法

[1][2]

喜多方市山都町を流れる一級河川阿賀川を渡り、南詰は山都町三津合字谷地、北詰は山都町大山中に位置している。北詰はすぐに福島県道16号喜多方西会津線と交わる丁字路となっている。現在の橋は当地に架けられたものとしては3代目にあたる、全長115 mのローゼ橋である。車線数は上下2車線と右折レーンの計3車線で供用されており、幅員3.0 mの歩道が両側に整備されている。新郷ダムの上流部に当たり河川水深が深いことなどからローゼ橋が採用され、鋼製アーチ部と主桁部は緑色に塗装されており、豪雪地帯であることから2本のアーチ部材を結ぶ上部の梁材には、積雪を防ぐためにパイプ形状の部材が用いられている[3]

沿革

明治時代末頃まで当地近辺では渡し船が用いられており、1929年昭和4年)に初代の橋梁となる木造の吊橋が建設され、長らく利用されてきた。その後、老朽化のために架替え工事が行われ、1964年(昭和39年)、道路橋としては日本国内で初めてとなる逆ローゼ型上路式鋼パイプアーチ橋が着工された。工事期間中、アーチ部材締結のためのケーブルを支える鉄塔が倒れる事故が発生し殉職者を出すも、1966年(昭和41年)に全長111.6 m、幅員5.5 mの2代目山都橋が竣工した[注釈 1][4]。以後、当地の自動車交通を支えてきたが、大型車両の離合が難しく、構体の老朽化も進んだため、1994年(平成6年)に現在の橋への架替えが進められ、1999年(平成11年)12月22日に完成供用された。総工費は15億1850万円[2]

周辺

脚注

注釈

  1. ^ 国内初の着工であったが、竣工は熊本県上天草市天草5号橋のほうが先であった。

出典

  1. ^ 橋梁年鑑 平成13年版』(PDF)日本橋梁建設協会、2001年9月26日、96, 210, 211頁。ISSN 1344-5723https://www.jasbc.or.jp/nenkanpdf/files/34_nenkan_H13(2001).pdf2024年10月11日閲覧 
  2. ^ a b 福島県の橋梁 平成12年度版』(PDF)福島県道路部道路建設課、75, 98, 99頁https://www.pref.fukushima.lg.jp/uploaded/attachment/331590.pdf2024年10月11日閲覧 
  3. ^ 川田技報 Vol.20 グラビア (PDF) p. 2 - 川田工業(2001年)、2018年4月7日閲覧。
  4. ^ 日本橋梁建設協会機関紙 虹橋 No.23 1980.7” (PDF). 日本橋梁建設協会. p. 16 (1980年7月). 2018年4月7日閲覧。

外部リンク