和泉が丘

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和泉が丘
町丁
地図北緯35度24分12秒 東経139度29分43秒 / 北緯35.403444度 東経139.495367度 / 35.403444; 139.495367
日本の旗 日本
都道府県 神奈川県の旗 神奈川
市町村 横浜市
行政区 泉区
人口情報2023年(令和5年)4月30日現在[1]
 人口 4,946 人
 世帯数 2,367 世帯
面積[2]
  0.533 km²
人口密度 9279.55 人/km²
設置日 2013年平成25年)10月21日
郵便番号 245-0022[3]
市外局番 045(横浜MA[4]
ナンバープレート 横浜
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神奈川県の旗 ウィキポータル 神奈川県
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和泉が丘(いずみがおか)は神奈川県横浜市泉区町名。現行行政地名は和泉が丘一丁目から和泉が丘三丁目。住居表示実施済み区域。

地理

泉区の南部に位置し、大半が和泉町と接しているが、東に中田西、北東に和泉中央南、南に下和泉と接している。

地価

住宅地の地価は、2023年令和5年)7月1日公示地価によれば、和泉が丘2-20-5の地点で18万7000円/m2となっている[5]

歴史

沿革

世帯数と人口

2023年(令和5年)4月30日現在(横浜市発表)の世帯数と人口は以下の通りである[1]

丁目 世帯数 人口
和泉が丘一丁目 854世帯 1,740人
和泉が丘二丁目 760世帯 1,640人
和泉が丘三丁目 753世帯 1,566人
2,367世帯 4,946人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
2015年(平成27年)[7]
4,980
2020年(令和2年)[8]
4,901

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
2015年(平成27年)[7]
1,985
2020年(令和2年)[8]
2,028

学区

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2021年8月時点)[9]

丁目 番・番地等 小学校 中学校
和泉が丘一丁目 2〜3番 横浜市立伊勢山小学校 横浜市立泉が丘中学校
1番
4〜42番
横浜市立下和泉小学校
和泉が丘二丁目 全域
和泉が丘三丁目 5〜33番
39〜40番
1〜4番
34〜38番
横浜市立伊勢山小学校

事業所

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[10]

丁目 事業所数 従業員数
和泉が丘一丁目 44事業所 270人
和泉が丘二丁目 38事業所 241人
和泉が丘三丁目 24事業所 192人
106事業所 703人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[11]
90
2021年(令和3年)[10]
106

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[11]
664
2021年(令和3年)[10]
703

施設

その他

日本郵便

脚注

  1. ^ a b 令和5(2023)年 町丁別人口(住民基本台帳による)町丁別人口_令和5年4月” (XLSX). 横浜市 (2023年5月10日). 2023年5月15日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 横浜市町区域要覧”. 横浜市 (2018年7月9日). 2021年8月11日閲覧。
  3. ^ a b 和泉が丘の郵便番号”. 日本郵便. 2021年8月11日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年9月28日閲覧。
  6. ^ 市・区・町の沿革”. 横浜市. 2021年8月11日閲覧。 “(ファイル元のページ)
  7. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2023年4月27日閲覧。
  9. ^ 小・中学校等の通学区域一覧(通学規則 別表)”. 横浜市 (2021年8月5日). 2021年8月8日閲覧。
  10. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  11. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  12. ^ 郵便番号簿 2020年度版” (PDF). 日本郵便. 2021年8月7日閲覧。