この項目では、経済用語のデノミネーションについて説明しています。キリスト教の教派については「教派#キリスト教 」をご覧ください。
額面表示が5000の各国紙幣。上からアメリカ合衆国ドル ,中央アフリカ CFAフラン BEAC,日本円 ,中央アフリカCFAフランBEAC(チャド ),イタリア・リラ ,フランス・フラン
デノミネーション (英 : denomination )とは、通貨単位 を表す言葉である。日本語 においては、それを切り下げる、もしくは切り上げることとして使われることもある。国内の全ての資産 と負債 に対して行われる。インフレーション などにより、通貨金額の桁数表示が大きくなると経済活動に支障をきたすので、その解決のために行われる。デノミ と省略されることが多い。
言葉の用法
英語 のデノミネーションとは「通貨単位 」のことであり、「切り下げ」や「切り上げ」といった意味は持たない。両替 時に「What denomination?」と聞かれた場合は、「金種はどうしますか?」の意味で[ 1] 、例えば100ドル紙幣の両替を依頼するとき、20ドル紙幣5枚で良いのか、5ドル紙幣や25セント硬貨が欲しいのか、といった回答を求められている。ただし文脈によっては「どんな宗派 ?」と聞いている場合もある。
日本語の「デノミネーション」に相当する英語としては、リデノミネーション(英 : redenomination )、あるいはチェンジ・オブ・デノミネーション(英 : change of denomination 、日本語:通貨単位の変更)などが挙げられる。なお、デノミという略称は、英語のデノミネーション[ 2] 、あるいはロシア語 のデノミナーツィヤ[ 3] に基づくとされる。
方法
例えば、10,000円の単位を
1
100
{\displaystyle {\tfrac {1}{100}}}
に切り下げ新100円にするなど。具体的には、新しい貨幣を発行したり、現行貨幣の数字を書き換えたりする。
1
10
{\displaystyle {\tfrac {1}{10}}}
、
1
100
{\displaystyle {\tfrac {1}{100}}}
の単位で切り下げることが多い。
ただし、オーストラリア 、ニュージーランド 、ザンビア など、十進化 以前の「ポンド・シリング・ペンス」制から切り替えた国のいくつかでは、通貨単位を2倍にした。
例えば、
1
20
{\displaystyle {\tfrac {1}{20}}}
ポンドである1シリング硬貨は、ポンドの価値を据え置いたイギリスでは5ペニー硬貨になったが、オーストラリアでは10セント硬貨になった。しかし、その次の分割が1ペニー=
1
12
{\displaystyle {\tfrac {1}{12}}}
シリングなので、よく使われていた6ペンス硬貨は、イギリスでは2½新ペニーというきりの悪い額面になるため廃止されたが、オーストラリアでは5セント硬貨として使われ続けた。
近年のデノミネーション例
脚注
^ denomination コトバンク(プログレッシブ英和中辞典(第4版))
^ 英 : denomination
^ 露 : деноминация (denominatsiya)
^ ただし戦争終了後でみると、ハンガリー で1946年 8月1日 に通貨をペンゲー からフォリント に切り替える際に40穣(4×1029 )分の1のデノミを実施している
^ “1兆ドルが1ドルに、超インフレのジンバブエで12桁のデノミ” . AFP BBnews. (2009年2月5日). https://www.afpbb.com/articles/-/2567143 2021年7月7日閲覧。
^ “デノミで続く混乱=7日に新通貨流通-北朝鮮” . 時事通信社 . (2009年12月6日). http://www.jiji.com/jc/zc?k=200912/2009120600060 2010年3月19日閲覧。 ⚠
^ 山口真典 (2009年3月19日). “デノミ引責?北朝鮮幹部を処刑” . 日本経済新聞 . http://www.nikkei.co.jp/news/kaigai/20100318ATGM1801V18032010.html 2010年3月19日閲覧。
^ 藤和彦 (2014年2月14日). “北朝鮮についにオオカミが来てしまうのか? 通貨の信認失墜の大きすぎる代償” . 日本ビジネスプレス . http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/39903 2014年2月22日閲覧。
^ “ベネズエラ、またデノミ 通貨価値100万分の1に ”. AFP (2021年8月6日). 2021年8月7日閲覧。
^ “シエラレオネ、新紙幣発表 1000分の1に ”. AFP (2022年7月2日). 2022年7月3日閲覧。
関連項目