青柳町 (名古屋市)

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青柳町
町丁
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北緯35度9分33.4秒 東経136度56分18.5秒
国	日本
都道府県	愛知県
市町村	名古屋市
区	千種区
町名制定[1]	1935年（昭和10年）11月5日
面積 [WEB 1]
• 合計	0.07732169 km^2
人口 （2019年（平成31年）1月1日現在）[WEB 2]
• 合計	833人
• 密度	11,000人/km^2
等時帯	UTC+9 (日本標準時)
郵便番号	464-0852[WEB 3]
市外局番	052 (名古屋MA)[WEB 4]
ナンバープレート	名古屋
自動車登録住所コード	23 1 391[WEB 5]

青柳町（あおやぎちょう）は、愛知県名古屋市千種区の地名。青柳町5丁目から青柳町7丁目[WEB 1]。住居表示未実施[WEB 6]。

地理

名古屋市千種区南端部に位置する[2]。東は春岡通、西は小松町、南は昭和区小坂町、北は今池南に接する[2]。北から順に5丁目～7丁目がある。

歴史

地名の由来

沿革

• 1935年（昭和10年）11月5日[1] - 東区千種町の一部により東区青柳町として成立する[3]。
• 1937年（昭和12年）10月1日[1] - 千種区成立により、同区青柳町となる[3]。
• 1945年（昭和20年） - 法応寺が当地に移転[4]。
• 1984年（昭和59年）5月5日[5] - 住居表示実施に伴い、一部が今池五丁目・今池南に編入される[3]。

世帯数と人口

2019年（平成31年）1月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[WEB 2]。

町丁	世帯数	人口
青柳町	453世帯	833人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移

1950年（昭和25年）	2,196人	[6]
1955年（昭和30年）	2,732人	[6]
1960年（昭和35年）	3,587人	[7]
1965年（昭和40年）	3,227人	[7]
1970年（昭和45年）	3,064人	[8]
1975年（昭和50年）	2,785人	[8]
1980年（昭和55年）	1,369人	[9]
1985年（昭和60年）	1,106人	[9]
1990年（平成2年）	942人	[10]
1995年（平成7年）	886人	[11]
2000年（平成12年）	875人	[WEB 7]
2005年（平成17年）	881人	[WEB 8]
2010年（平成22年）	824人	[WEB 9]
2015年（平成27年）	871人	[WEB 10]

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

1995年（平成7年）	387世帯[WEB 11]
2000年（平成12年）	407世帯[WEB 7]
2005年（平成17年）	434世帯[WEB 8]
2010年（平成22年）	421世帯[WEB 9]
2015年（平成27年）	466世帯[WEB 10]

学区

市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる[WEB 12]。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる[WEB 13]。

丁目	番・番地等	小学校	中学校	高等学校
青柳町5丁目	全域	名古屋市立春岡小学校	名古屋市立若水中学校	尾張学区
青柳町6丁目	全域
青柳町7丁目	全域	名古屋市立千種小学校	名古屋市立今池中学校

交通

道路

• 国道153号[2]

300 m

4

3

2

1

  

略地図

1

法応寺

2

岡崎信用金庫安田通支店

3

西川コミュニケーションズ

4

らくだ書店本店

施設

• 浄土宗西山派法応寺[4]
• 岡崎信用金庫安田通支店[2]

1968年（昭和43年）8月28日に春岡通において開設され、1971年（昭和46年）11月22日青柳町に新築移転している[12]。

• 西川コミュニケーションズ
• らくだ書店本店

• 
  法応寺（2014年9月）
• 
  岡崎信用金庫安田通支店（2019年7月）

その他

日本郵便

• 郵便番号 : 464-0852[WEB 3]（集配局：千種郵便局[WEB 14]）。

脚注

WEB

1. ^ “愛知県名古屋市千種区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2017年10月7日閲覧。
2. ^ “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年1月23日). 2019年1月23日閲覧。
3. ^ “郵便番号”. 日本郵便. 2019年1月6日閲覧。
4. “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
5. “住所コード検索”. 自動車登録関係コード検索システム. 国土交通省. 2018年10月29日閲覧。
6. 名古屋市役所市民経済局地域振興部住民課町名表示係 (2015年10月21日). “千種区の町名一覧”. 名古屋市. 2017年10月7日閲覧。
7. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2005年7月1日). “（刊行物）名古屋の町(大字)・丁目別人口 (平成12年国勢調査) 千種区” (xls). 2017年10月8日閲覧。
8. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2007年6月29日). “平成17年国勢調査　名古屋の町(大字)別・年齢別人口 千種区” (xls). 2017年10月8日閲覧。
9. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2012年6月29日). “平成22年国勢調査　名古屋の町(大字)別・年齢別人口 千種区” (xls). 2017年10月8日閲覧。
10. ^ 名古屋市役所総務局企画部統計課統計係 (2017年7月7日). “平成27年国勢調査　名古屋の町(大字)別・年齢別人口” (xls). 2017年10月8日閲覧。
11. 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等” (CSV). 2021年7月20日閲覧。
12. “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
13. “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
14. 郵便番号簿 平成29年度版 - 日本郵便. 2019年01月06日閲覧 (PDF)

文献

1. ^ 名古屋市計画局 1992, p. 726.
2. ^ 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1463.
3. ^ 名古屋市計画局 1992, p. 94.
4. ^ 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 71.
5. 名古屋市計画局 1992, p. 725.
6. ^ 名古屋市総務局企画室統計課 1957, p. 73.
7. ^ 名古屋市総務局企画部統計課 1967, p. 67.
8. ^ 名古屋市総務局統計課 1977, p. 40.
9. ^ 名古屋市総務局統計課 1986, p. 7・8.
10. 名古屋市総務局企画部統計課 1991, p. 4.
11. 名古屋市総務局企画部統計課 1996, p. 7.
12. 岡崎信用金庫五十年史編纂委員会 1976, p. 582.

参考文献

• 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 編『角川日本地名大辞典 23 愛知県』角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5。 
• 名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、1992年3月31日。全国書誌番号:93012879。 
• 岡崎信用金庫五十年史編纂委員会 編『岡崎信用金庫五十年史』岡崎信用金庫、1976年7月18日。 

統計資料

• 名古屋市総務局企画室統計課 編『昭和31年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1957年。全国書誌番号:51004953。 
• 名古屋市総務局企画部統計課 編『昭和41年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1967年。全国書誌番号:51004953。 
• 名古屋市総務局統計課 編『昭和51年版 名古屋市統計年鑑』名古屋市、1977年。全国書誌番号:77007026。 
• 名古屋市総務局統計課 編『昭和60年国勢調査 名古屋の町・丁目別人口（昭和60年10月1日現在）』名古屋市役所、1986年。 
• 名古屋市総務局企画部統計課 編『平成2年国勢調査 名古屋の町（大字）別・年齢別人口（平成2年10月1日現在）』名古屋市役所、1994年。全国書誌番号:94045412。 
• 名古屋市総務局企画部統計課 編『平成7年国勢調査 名古屋の町（大字）・丁目別人口（平成7年10月1日現在）』名古屋市役所、1996年。全国書誌番号:96059807。 

関連項目

• 名古屋市の地名
• 青柳町 (曖昧さ回避)

外部リンク

• ウィキメディア・コモンズには、青柳町 (名古屋市)に関するカテゴリがあります。