笠田村 (香川県)

かさだむら 笠田村
廃止日	1955年3月31日
廃止理由	新設合併 本山村、上高野村、笠田村、比地大村、桑山村 → 豊中村
現在の自治体	三豊市
廃止時点のデータ
国	日本
地方	四国地方
都道府県	香川県
郡	三豊郡
市町村コード	なし（導入前に廃止）
総人口	2,838人 （国勢調査、1950年）
隣接自治体	比地大村、勝間村、二ノ宮村、上高野村、本山村、桑山村
村長	石井登名八[1]
笠田村役場
所在地	香川県三豊郡笠田村大字笠岡字南2194番地[2]
座標	北緯34度09分28秒 東経133度42分28秒座標: 北緯34度09分28秒 東経133度42分28秒
ウィキプロジェクト

笠田村（かさだむら）は、かつて香川県にあった村。

概要

三豊郡の中央に位し讃予線上高瀬駅より西南約28町、本山駅より東約25町、付近に観音寺、丸亀、善通寺等の小都市がある[3]。これ等が本村の取引都市である[3]。

1932年末の戸口は人口2360人（男1161、女1199）。戸数は465戸（農業390、工業10、商業22、交通業2、公務及び自由業29、その他3）[4]。

沿革

• 1890年（明治23年）2月15日 - 町村制施行により三野郡笠岡村、竹田村が合併し、笠田村が発足。
• 1899年（明治32年）3月16日 - 郡の統合により三豊郡に所属。
• 1955年（昭和30年）3月31日 - 三豊郡本山村、上高野村、比地大村、桑山村と合併し豊中村を新設して消滅。

経済

産業

商工業

商工業者は日用雑貨品店、自転車屋、菓子店、飲食店、宿屋、仲買店、瓦製造業者、鉄工所等で、いずれも農業を兼ねる者が多い[4]。

農業

『大日本篤農家名鑑』によれば笠田村の篤農家は、「大西盛太、鳥取柔三郎、鳥取治郎八」などである[5]。鳥取為三郎の父・鳥取勇治郎は、村民が旱魃に苦しむのを見て池を修築した[6]。

出身人物

• 鳥取治郎八（農業、地主、香川県多額納税者） - 鳥取為三郎の長男。鳥取滋治郎の祖父。讃岐農工銀行監査役。農業を営み香川県多額納税者である[7]。
• 鳥取為三郎（農業、地主、香川県多額納税者） - 鳥取治郎八の二男。鳥取滋治郎の父。仁尾塩田、讃岐煉瓦各会社の取締役[8][7]。
• 鳥取滋治郎（実業家、東海観光会長） - 鳥取為三郎の二男[8]。長女の久子は高円宮憲仁親王と結婚して憲仁親王妃久子となった。
• 鳥取柔三郎（讃岐農工銀行監査役）
• 鳥取富士男（農業、香川県多額納税者） - 鳥取柔三郎の長男[9]。

脚注

注釈

出典

1. 四国新聞社 1954, p. 243.
2. 四国新聞社 1954, p. 242.
3. ^ 産業組合中央会 1933, p. 69.
4. ^ 産業組合中央会 1933, p. 70.
5. 大日本篤農家名鑑編纂所 1910, p. 93.
6. 梶原猪之松 1933, p. ト之部162.
7. ^ 人事興信所 1928, p. ト65.
8. ^ 帝国秘密探偵社 1938, p. 香川5.
9. 人事興信所 1941, p. ト71.

参考文献

• 大日本篤農家名鑑編纂所 編『大日本篤農家名鑑』 第1冊、大日本篤農家名鑑編纂所、東京市芝区、1910年5月12日。doi:10.11501/782783。 NCID BA65874002。OCLC 672541642。 
• 人事興信所 編『人事興信録』 第8版、人事興信所、東京市麹町区・大阪市北区、1928年。doi:10.11501/2127124。 NCID BN10068276。OCLC 672558049。 
• 産業組合中央会 編『第二次四種兼營産業組合に關する調査』 第54輯、産業組合中央会、東京市牛込区〈産業組合調査資料〉、1933年6月25日。doi:10.11501/1049593。 NCID BN08459179。OCLC 672541642。 
• 梶原猪之松『讃岐人名辞書』 2版、高松製版印刷所、高松市、1933年11月10日。doi:10.11501/1080549。 NCID BA51633471。OCLC 675634235。 
• 帝国秘密探偵社 編『大衆人事録』 第12版 近畿・中国・四国・九州篇、帝国秘密探偵社ほか、東京市渋谷区、1938年5月1日。doi:10.11501/1207487。 NCID BN04278183。OCLC 33741448。 
• 人事興信所 編『人事興信録』 第13版 下、人事興信所、東京市麹町区、1941年10月1日。doi:10.11501/1070514。 NCID BN10068276。OCLC 672533138。 
• 四国新聞社 編『香川年鑑』 昭和30年、四国新聞社、高松市、1954年11月30日。doi:10.11501/3022103。 NCID BB10788678。OCLC 673819408。 
• 楠原佑介 著、地名情報資料室 編『市町村名変遷辞典』東京堂出版、東京、1990年。doi:10.11501/12760487。ISBN 4490102801。 NCID BN05330777。OCLC 673338495。 

関連項目

• 香川県の廃止市町村一覧