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PLUM法 PLUM法（プラムほう、波面伝播非減衰震度）[2]は、2011年の東北地方太平洋沖地震（東日本大震災）を教訓とし、気象庁が緊急地震速報の予想精度を上げるために導入した新しい予想手法である。「PLUM」は、「Propagation of Local Undamped Motion」の略で、巨大地震が発生した際でも、震度を精度良く求められるという特徴を持つ[1]。 背景2011年3月11日に三陸沖で発生したM9.0の東北地方太平洋沖地震では、東北地方と関東地方を中心に広範囲で激しい揺れを観測し、各地で甚大な被害が生じた。しかし、本震発生時に気象庁が発表した緊急地震速報では、震源から遠く離れた関東地方に関しては、震度5〜6の強い揺れとなったにもかかわらず（緊急地震速報の）対象地域にはなっていなかった[3]。 このため、従来の手法ではこうした巨大地震の強い揺れを精度良く予測することが出来ないという問題点が露呈した[4]。このため、緊急地震速報の予想精度を上げることが課題となり、PLUM法の開発が進められて2018年から運用が開始された。 方法PLUM法は、震源や規模の推定はせずに、地震計によって観測された揺れの強さから、震度を直接予想する。この手法は、「予想地点の付近の地震計で強い揺れが観測されたら、その予想地点でも同じように強く揺れる」という考えに従っており、予想してから実際に揺れるまでの時間的な猶予は短いが、東北地方太平洋沖地震のように、広大な震源域を持つ超巨大地震であっても、震度を精度良く予想することが可能である[1]。このPLUM法による技術的改善を説明すると、以下のようになる[5]。
2018年以降PLUM法導入以降、気象庁の緊急地震速報では、従来の手法とPLUM法の両手法での予想震度を比較（両手法をハイブリッド）して、どちらか大きい方の予想を基に発表する。この手法を「ハイブリッド法」と呼ぶ。これらの2手法を組み合わせて発表される緊急地震速報は、大手携帯電話会社を経由して携帯電話宛の緊急速報メール/エリアメールに配信される[1]。この手法は2018年3月22日から運用されている。
脚注
外部リンク
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