天体位置表

天体位置表 JAPANESE EPHEMERIS
過去名	天體位置表（昭和23年版まで）
学術分野	天文学
言語	日本語
編集者	水路部（昭和18年版 - 昭和21年版まで[注釈 1]） 水路部（昭和22年版 - 昭和23年版）[注釈 2] 水路局（昭和24年版 - 昭和25年版）[注釈 3] 海上保安庁水路部（昭和26年版 - 平成16年版） 海上保安庁海洋情報部（平成17年版 - 平成22年版）
詳細
出版社	水路部（昭和18年版 - 昭和21年版）[注釈 4] 水路部（昭和22年版 - 昭和23年版）[注釈 2] 水路局（昭和24年版 - 昭和25年版）[注釈 3] 海上保安庁（昭和26年版 - 平成7年版）[注釈 5] 日本水路協会（平成8年版 - 平成22年版）
出版国	日本
出版歴	1942年 - 2009年
出版間隔	年刊
分類
ISSN	0373-3696
OCLC	852224611
プロジェクト:出版／Portal:書物

天体位置表（てんたいいちひょう、英: JAPANESE EPHEMERIS[注釈 6]）とは、海上保安庁海洋情報部が編纂していた精密な視天体暦[1][2]。日本水路協会刊行[3]。現在ではほとんど行われなくなったが、航海時に位置を知る目的で天体を観測（天測）する際に用いる資料として作成される[4]。1942年発行の昭和18年（1943年）版から2009年発行の平成22年（2010年）版まで[5]ほぼ毎年発行されて販売されていたが、すでに廃刊され最終発行分はデータの信頼性理由により1年間の保管の後に破棄された。これに代わる冊子は国内には無いようであり、平成23年より集積され記載されたデータの散逸が始まった。国立天文台では当冊子を管理していない。

沿革

創刊前

• 1904年2月6日 - 日露戦争勃発（- 1905年9月5日）。外国の天体暦輸入が困難になる[6]。
• 1911年 - イギリス、アメリカ、フランス、ドイツ、スペイン間で、天体暦推算の分担が協定される[7]。
• 1914年7月28日 - 第一次世界大戦勃発（- 1918年11月11日）。Uボート作戦（英語版）の影響で英暦 (The Astronomical ephemeris) の入手が遅れ、海軍航海年表の編集に不都合が生じる[6]。

創刊以降

• 1942年12月30日 - 創刊（昭和18年（1943年）版）。創刊の背景として[7]、
  • 戦争等によって外国暦が輸入出来なくなる場合に対処する（前年に太平洋戦争（1941年12月8日 - 1945年8月15日）が勃発し、対処する必要性に迫られた）。
  • アーネスト・ウィリアム・ブラウンの Tables of the Motion of the Moon（1919年）は、刊行後まもなく、また、それを用いた月位置推算はグリニッジ天文台でしかされてなかった為、誤りが無いと断定出来なかった。
  • 航海暦に必要な精度の項だけを原表から抽出する事が、複雑かつ危険。
• 1943年10月30日 - 昭和19年（1944年）版発行。推算に用いた原表が記載される。
• 1959年 - 1960年版から日本での推算を止め、英暦の値を採用する様になる[6][7]。
• 1979年 - 1980年版から日本での推算が復活する[6]。
• 1984年 - 1985年版から、一般相対性理論に基づく数値積分を用いた推算[8]に移行[9][6]。
• 2009年 - 2010年版を以て廃刊。

内容

主に以下の情報が収録される[4]。

• 1時間ごとの月の視位置[10]
• 太陽・月・太陽系の惑星に関する赤経・赤緯・地心距離（地球までの距離）
• 恒星の平均位置
• 日食・月食
• 日本で観測可能な恒星や惑星の食
• 太陽（10日間隔）や月（毎日）の出没[3]
• その他

航海の補助が目的なため、衛星や物理観測等の情報は無い[4]。

脚注

注釈

1. 昭和21年版は、空襲の為、現存しない。
2. ^ 運輸省水路部
3. ^ 海上保安庁水路局
4. 印刷者：
   • 東京證券印刷（昭和18年版）
   • 川口印刷（昭和19年版 - 昭和20年版）
5. 印刷者：海上保安庁水路部（昭和26年版 - 平成7年版）
6. 英語名は昭和22年版（1947年版）から。

出典

1. 相馬充 (2006年4月). “月の出入りの基準の違いは？ 月の出のない日がある？”. 理科年表オフィシャルサイト. 国立天文台. 2023年1月25日閲覧。
2. 河合雅司. “天体暦と星表”. 富山高等専門学校航海科学研究室. 2007年1月27日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年9月1日閲覧。
3. ^ “日本各地の日出・日没時刻と月出・月没時刻を知りたい。”. レファレンス協同データベース. 国立国会図書館. 2022年5月1日閲覧。
4. ^ “天体位置表”. 公益財団法人 国際文化交流会 月光天文台. 2007年10月31日時点のオリジナルよりアーカイブ。2011年9月1日閲覧。
5. 海上保安庁 (2010年6月1日). “各種天体暦の刊行案内” (html). 海上保安庁. 海洋情報部. 海上保安庁. 2010年6月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年11月11日閲覧。
6. ^ 星の友会 2022.
7. ^ 進士, 1979 & pp150-154.
8. 『天体位置表の基礎理論』 - 国立国会図書館デジタルコレクション
9. 「新しい天体位置表」『昭和59年秋季年会講演予稿集』、日本天文学会。 
10. 相馬充「暦象年表改定版の問題点」（pdf）『国立天文台報』第12巻第1号、国立天文台、2009年、1-11頁、2011年9月1日閲覧。 

参考文献

• 星の友会 (2022年6月10日). “編暦業務の歴史”. 2022年12月3日閲覧。
• 進士, 晃「天体位置表の変遷」『天文月報』第72巻第6号、日本天文学会、1979年6月、150-154頁、ISSN 0374-2466。 

関連項目

• 暦象年表

外部リンク

• 全国書誌番号:00054942