大山町 (相模原市)

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大山町
町丁
アリオ橋本
地図北緯35度35分16秒 東経139度20分56秒 / 北緯35.587883度 東経139.348831度 / 35.587883; 139.348831
日本の旗 日本
都道府県 神奈川県の旗 神奈川
市町村 相模原市
行政区 緑区
地区 橋本地区
人口情報2020年(令和2年)10月1日現在[1]
 人口 2,565 人
 世帯数 1,035 世帯
面積[2]
  0.505729202 km²
人口密度 5071.88 人/km²
郵便番号 252-0146[3]
市外局番 042(相模原MA[4]
ナンバープレート 相模
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大山町(おおやまちょう)は、神奈川県相模原市緑区町名。丁目の設定のない単独町名である。住居表示実施済区域[5]

地理

緑区の西部に位置し、西に橋本、北に東橋本、東に中央区小山、南に中央区南橋本と接している。

歴史

世帯数と人口

2020年(令和2年)10月1日現在(国勢調査)の世帯数と人口(総務省調べ)は以下の通りである[1]

町丁 世帯数 人口
大山町 1,035世帯 2,565人

人口の変遷

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[6]
342
2000年(平成12年)[7]
364
2005年(平成17年)[8]
374
2010年(平成22年)[9]
1,126
2015年(平成27年)[10]
2,557
2020年(令和2年)[1]
2,565

世帯数の変遷

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[6]
122
2000年(平成12年)[7]
154
2005年(平成17年)[8]
167
2010年(平成22年)[9]
540
2015年(平成27年)[10]
1,001
2020年(令和2年)[1]
1,035

学区

市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年5月時点)[11]

事業所

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]

町丁 事業所数 従業員数
大山町 186事業所 5,249人

事業者数の変遷

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[13]
191
2021年(令和3年)[12]
186

従業員数の変遷

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[13]
5,303
2021年(令和3年)[12]
5,249

施設

その他

日本郵便

脚注

  1. ^ a b c d 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2023年7月23日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 大山町の郵便番号”. 日本郵便. 2022年4月30日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 住居表示実施区域一覧”. 相模原市 (2022年6月21日). 2023年7月16日閲覧。
  6. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  7. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  8. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  9. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ 小・中学校等の通学区域”. 相模原市 (2023年5月8日). 2023年7月16日閲覧。
  12. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  13. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  14. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年7月17日閲覧。

関連項目