利用者:ブルースパイダー/覆下栽培

奥ノ山園(京都府宇治市

覆下栽培(おおいしたさいばい)は、新芽が出始めた茶園に覆いを掛けて、一定期間遮光を施す栽培方法である。被覆栽培とも呼ばれる。

歴史

起源

覆下栽培に関する最古の記録は16世紀後半に遡る。日本で45年間通事として活動していたジョアン・ロドリゲス1602年に著した『日本教会史』には、1577年に覆下栽培についての記載がある。それによれば、非常に柔らかく繊細なチャ新芽霜害を受けるのを防ぐために、茶園の上に棚をつくり、むしろで囲んでいたとされている[1]

しかし、15世紀前半から覆下栽培が行われていたということが、京都府立大学などの研究チームによる調査で明らかにされている。この研究では、足利義満室町幕府3代将軍の時代に特別な指定を受けた宇治市にある茶園の土壌を分析したところ、覆いに使用される稲藁などに由来する成分が1396年から1440年の間に急増していたことが確認された[2]

当初は霜害を防ぐ目的であったが、被覆の有無により茶の品質が異なること、良質とされる茶は比較的日照が少ない茶園で栽培されていたことなどから、光を遮って新芽を生育させることが高品質茶をつくり出すことことを可能にすることを先人たちが気づいたのである。鎌倉時代日本にもたらされた当初の抹茶は露天で栽培された茶葉が使用されていたが、覆下栽培の発展により、現在のような品質のものに変わっていった[3]

広がり

中世末から近世にかけて宇治茶が隆盛を極めていた時代において、覆下栽培は上流階級の人々とつながりのある一部の宇治茶師達にのみ認められていた[4]。しかし、江戸幕府による茶価の凍結などの縛り付けで宇治茶師たちは斜陽化を余儀なくされたのである[5][4]。そこに1698年の宇治郷の大火が重なり、覆下園をはじめ製茶場や家屋まで焼失し、壊滅的な被害を受けた[4]

碾茶需要に応えるのが困難な状況に陥ったため、周辺地域においても覆下栽培が認められるようになったのである[4]。しかしこれにより、特権によって守られてきた宇治茶師たちをさらに追い込むこととなった[6]

1738年に永谷宗円青製煎茶製法そ開発したことによって煎茶が流行すると[7]、時代が下って1834年、覆下茶を使った煎茶、玉露が誕生した[8]

玉露が誕生して間もないころは、同じ茶園で玉露が作られたり、碾茶が作られたりしていた。これがやがて1920年ごろになり、玉露や碾茶の製造の機械化の普及などによって、茶種ごとの生産の専業化が進んでいったのである[8]

平成に入り、これまで煎茶栽培を行っていた茶園で覆下栽培を取り入れ、碾茶栽培を始めるケースが増え始めた。碾茶は煎茶よりも生育期間が長いため約1.5倍の収穫量となるため、このことが荒茶生産量の上昇をもたらした[9]

方法

新芽の生育中に一定期間遮光を施す[3]。被覆資材や方法は時代によって変化しているが、基本は「簾下十日、藁下十日」である。これは、葭簀(よしず)の覆いで10日間遮光した後、その上にを振り広げてさらに10日間遮光するというものである。後半の遮光率は約98%にもなる[10]

伝統的な被覆資材は葭簀と藁で、これらを用いる方法を本ず被覆[11]あるいは本ず栽培[12]と呼ばれる。しかし、これらの入手が困難であること、棚の上に藁を広げる藁ふりという作業の習得に熟練を要することなどから、昭和50年代に黒色化繊による方法が確立されて以降は急激に減少している[11]

品質への影響

各府県における栽培

脚注

出典

  1. ^ 小西 2005, pp. 63–65.
  2. ^ 小山, 琢「宇治最古・奥の山茶園、「覆下栽培」15世紀から 府立大など土を調査」『朝日新聞』2017年9月5日、京都市内 朝刊、27面。
  3. ^ a b 農文協 2008, p. 301.
  4. ^ a b c d 小西 2005, pp. 65–66.
  5. ^ 小西 2005, pp. 50–53.
  6. ^ 小西 2005, pp. 15–17.
  7. ^ 小西 2005, pp. 67–68.
  8. ^ a b 小西 2005, pp. 68–69.
  9. ^ 小西 2005, pp. 79–80.
  10. ^ 小西 2005, pp. 82–83.
  11. ^ a b 農文協 2008, p. 307.
  12. ^ 本ず栽培 覆い作業始まる”. JA京都中央会. 2024年3月29日閲覧。

参考文献

  • 小西, 茂毅 編『日本茶の魅力を求めて:ほんもののお茶・宇治茶とこれから』大河書房、東京、2005年。ISBN 4-902417-11-1 
  • 農山漁村文化協会 編『茶大百科』 2(栽培の基礎/栽培技術/生産者事例)、農山漁村文化協会、東京、2008年。ISBN 978-4-540-07142-3 

外部リンク